Data
Driven
Marketing

　Glossom株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：足立和久、グリー株式会社100％子会社、以下「Glossom」）の子会社であるグリーアドバタイジング株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：柴田直人、以下「GAI」）と株式会社コンフィデンス・インターワークス（本社：東京都新宿区、代表取締役社長 澤岻 宣之、以下「コンフィデンス・インターワークス」）は共同で、モバイルゲームマーケティング動向や最新の成功事例、マーケティングソリューションを伝えるリアルイベント「ゲームDXフォーラム」を10月24日（火）に開催します。お申し込みは、こちら(https://peatix.com/event/3710366/view)よりお願いいたします。 ■イベント概要　第一回は「キーマンが語る！『カゲマス』が取り組んだコミュニティマネジメントとデジタル広告によるインストール促進戦略の全て」と題し、株式会社Aiming（以下Aiming）の大人気ヒットタイトル『陰の実力者になりたくて！マスターオブガーデン』（以下、「カゲマス」）のマーケティング事例に焦点を当て、本タイトルのマーケティングの中心的な役割を担ったAiming小川氏と広告代理店として本タイトルのデジタルプロモーションを支援したGAI三浦が登壇し、多くのコアユーザー形成に成功したカゲマスのコミュニティマネジメント施策と、デジタル広告の活用による効果的なインストール促進施策を、実例を交えつつお伝えいたします。　本イベントは日々、プラットフォームを問わず無数のゲームタイトルがリリースされる昨今において関心の高まる、「新規ユーザーに自社ゲームをいかにしてインストールしてもらうか」、「ユーザーのエンゲージメントを高めるために何をすればよいか」といったマーケティング上の課題に対して具体的な事例を通じて効果的な打ち手をご紹介し、日々の課題解決に役立てていただくことを目的としています。　また、本イベントではネットワーキングタイムもご用意しております。業界のキーマンの方々をご招待し、モバイルゲーム業界における有用なコネクションの構築をしていただくことが可能となります。尚、今後も「ゲーム」×「マーケティング」をテーマとして、最先端のマーケティングトレンドをお届けするイベントを開催予定です。 ■イベント詳細日時：2023年10月24日（火）18：00開場／18：30開演／20：30終演　予定会場：株式会社サイバード本社：東京都渋谷区猿楽町10-1 マンサード代官山お申し込み先：https://peatix.com/event/3710366/view (1)キーマンが語る！『カゲマス』が取り組んだコミュニティマネジメントとデジタル広告によるインストール促進戦略の全て(2)ファンの自発的な発信を引き出す！ファンのロイヤル化を促進する「オンライン検定」(3)マイクロインフルエンサーの強みを活かす！ファンとゲームに「熱狂」するサービスPLAYZY  ■登壇者プロフィールグリーアドバタイジング株式会社　代理事業本部アカウントエグゼクティブ部　部長　三浦 裕太2017年グリーアドバタイジング株式会社、Glossom株式会社入社。国内・海外ゲーム顧客の担当をしながら非ゲーム領域の営業組織を立ち上げ、現在代理事業本部の営業部署を統括。 株式会社Aiming　事業支援部　マーケティングチーム　マネージャー　小川 文也 氏2016年Aimingに入社。『CARAVAN STORIES』等を経て『陰の実力者になりたくて！マスターオブガーデン』や新規タイトルのマーケティングを担当。IPタイトルにおいて、ゲームを通して新規ファンを増やすために日々試行錯誤している。 ■運営協力 ・株式会社サイバード　（https://www.cybird.co.jp/）サイバードは1998年、日本のモバイルインターネット黎明期に創業。以来、市場環境の変化、テクノロジーの進化を常に見据えて、モバイルを中心としたエンタテインメントコンテンツサービスを提供してきました。現在は、全世界でのシリーズ累計4,000万人以上の会員数を誇る恋愛ゲーム「イケメンシリーズ」をはじめとした各種ゲーム/コンテンツを中心に、ファンのエンゲージメントを高めるサービス群「FaneX」を運営し、ファンサイト、グッズ、2.5次元舞台、ネットくじ、オンラインIP検定等の各種サービスを展開しています。 ・株式会社ゲームエイト (https://game8.co.jp/ )「ゲームをもっと楽しくする、ゲームを通じて“楽しい“を共有する」という理念の元、2014年に創業。国内トップクラスの月間5億PV/4,200万UUの実績を持つゲーム総合情報サイト「Game8.jp」、インフルエンサーとファンの交流をサポートするゲームイベントプラットフォーム「PLAYZY」等を運営しています。その他にも、デジタルを通じてゲーム業界を活性化するための事業を展開しています。 ■主催 ・グリーアドバタイジング株式会社（https://www.gree-advertising.net/ja/）グリーのグローバル展開と共に、2012年に海外マーケティング事業を開始。ソーシャルメディア、ビデオネットワークの運用力に加え、クリエイティブ、キャスティング領域を網羅した横断的な動画マーケティングサービスを展開。グリーグループにおけるシナジー効果とマーケティングノウハウを活かし、日本国内はもとより、世界中の主要なメディア様、ツールベンダー様と強固なパートナーシップを築き、クライアント様の国内、海外展開の支援事業を中心として提供して参ります。 ・株式会社コンフィデンス・インターワークス（https://ciw.jp/）「プロフェッショナルの力と可能性を信じ、共に未来を創り出す」をビジョンに掲げ、ゲーム・エンタメ・製造業界を中心とした人材事業、紹介事業、メディア事業を展開。また、ゲーム企業やエンタメ領域におけるWeb3・メタバース関連企業のインタビューメディア『GAMEMO（https://gamemo.confidence-media.jp/）』を運営。クライアントのニーズに合わせた記事配信を行い、プロダクト・採用拡大・パートナー企業開拓等のPRにも貢献しています。 ■会社概要会社名：Glossom株式会社URL：https://www.glossom.co.jp/代表者：代表取締役社長　足立 和久設立：2007年3月本社：〒106-0032 東京都港区六本木6-11-1 六本木ヒルズゲートタワー事業内容：DX支援事業、広告代理事業、マーケティングプロダクト事業 ■本件に関するお問い合わせGlossom広報担当：宮川（みやがわ）TEL：03-5770-9547　E-mail : pr@glossom.co.jp

　Glossom株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：足立 和久、グリー株式会社100%子会社、以下「Glossom」）は株式会社三栄（本社：東京都新宿区、代表取締役：伊藤 秀伸　以下「三栄」）と共同で、Z世代の消費調査・企業のZ世代に向けたマーケティングを支援するブランドスタジオ『FUDGE Marketing LAB.（ファッジマーケティングラボ）』を発足いたしました。 　Z世代は世界の人口でみると大きな存在感をもつ若年層です。その人口は、約20億人を突破し、世界の人口約30%を占めます※1。またその重要性は、労働市場への参入による購買力の高まりから、さらに増すとされています。 　日本市場においても、その存在は重視すべきものです。「映え消費」「TikTok売れ」など、近年みられるムーブメントの中心には、彼らZ世代の存在があります。 　少子高齢化が進む日本では、Z世代が人口に占める割合は15%と比較的小さく、量的な存在感は決して大きくはありません※1。しかし、ソーシャル・ネイティブな世代であるZ世代は、情報消費者だけではなく、情報発信者としての存在感が強く、その点で彼ら以前の世代とは一線を画しています。企業にとって、Z世代との関係性構築は、将来的な成長や競争力確保のために、欠かせないポイントといえるでしょう。 　GlossomはグリーのDX事業の中核を担うグリー株式会社100%子会社として、多くの企業のマーケティングDXを支援しています。特にデータドリブンマーケティングを強みとしており、特許技術※2を活用し、マーケティングデータベースの構築からデータ蓄積・分析・施策立案、実行までを一気通貫して支援しています。 　FUDGEは創刊から「ジェンダーレス・エイジレス・タイムレス」というスタイルを提唱し、幅広い世代から共感を集めてきました。トレンドに流されないスタイルはZ世代からも多くの支持を集め、女性誌最大規模のSNSフォロワー数を誇ります。 　『FUDGE Marketing LAB.』は、Z世代のファンを多く抱えるFUDGEのクリエイティブ力とデータマーケティングカンパニーGlossomの強みをかけ合わせることで、Z世代のインサイトを読み解いて、企業のプロモーションをサポートします。 ■FUDGE Marketing LAB.について意識調査・レポートを通じたZ世代のインサイトの読み解きはもちろん、これをもとに、メディアプランニング・クリエイティブ制作のご提案や、商品開発コンサルティング、データ活用支援など、一気通貫で企業のマーケティングを支援します。URL：https://fudge.ddm.biz 最初の取り組みとして、FUDGEユーザーに対し、コロナ禍前後での余暇時間の過ごし方やアウトドアアクティビティに関するアンケート調査を実施しました。 ■調査背景　「STAY HOME」「おうち時間」といったインドアな生活から一変、街中の人流は回復傾向にあります。※3　また、コロナ禍からトレンドであったキャンプに始まり、屋外フェス・イベントなど「アウトドアで楽しむアクティビティ」の盛り上がりも見られます。　特にZ世代は、コロナ禍を学生・新社会人として過ごしてきた世代です。授業・講義のオンラインへの切り替え、海外渡航制限、国内での不要不急の外出非推奨、リモートワークでの新社会人生活など、彼ら以前の世代とは違った生活を余儀なくされてきました。　このような背景から、コロナ禍前後の社会でのZ世代のアウトドアに対する意識や行動の変化について調査しました。 ■調査結果サマリ― 1.コロナ禍が明け、Z世代はアウトドア時間が増えている2.Z世代が最も興味のあるアウトドアアクティビティはキャンプ、次いで屋外フェス3.一方で「興味のあるアウトドアアクティビティを、実際に出来ているか」は二極化している4.Z世代がアウトドア活動の際に気にするのは「日焼け」「虫」「服装」5.アウトドアアクティビティ用の道具は「正規店で新品購入」で手配 ■調査詳細▼1.コロナ禍が明け、Z世代はアウトドア時間が増えている　「コロナ禍に比べ、余暇時間に占めるアウトドア(屋外)活動/インドア(屋内)活動の比率は変化しましたか。」の回答を以下2セグメントで比較しました。・Z世代（1996年以降生まれと定義）・ミレニアル世代以前（1995年以前生まれと定義）　すると、Z世代の約40%が「余暇時間に占めるアウトドア活動の時間が増えた」と回答し、ミレニアル世代以前に比べて約13ポイント高い結果となりました。 　アウトドア時間の増加がみられたZ世代。そんなZ世代についてさらに深掘るため、以降の設問はZ世代の回答にフォーカスして集計しています。 ▼2.Z世代が最も興味のあるアウトドアアクティビティはキャンプ、次いで屋外フェス　では、Z世代は具体的にどのようなアウトドアアクティビティに興味をもっているのでしょうか。　「最も興味のあるアウトドアアクティビティを選択してください。」の回答を集計した結果、最も興味のあるアウトドアアクティビティとして人気を集めたのはキャンプ（84票）、次いで屋外フェス（49票）でした。 ▼3.一方で「興味のあるアウトドアアクティビティを、実際に出来ているか」は二極化している「最も興味のあるアウトドアアクティビティについて、どれくらいの頻度でいきますか。」の回答結果を集計しました。結果は二極化しており、興味はあるが行ったことのない「ポテンシャル層」と月1回以上の頻度で通う「ヘビー層」で分かれました。 　 　ポテンシャル層に興味があるが行ったことがない理由を聞くと、アクティビティごとに特徴的な意見が見られました。 　キャンプ・登山系は、事前準備の他に、体力面や一緒に行く人がいるか等がハードルになっていました。「用具が必要だから」（1999年生まれ / キャンプに興味あり）「一緒に行けるような人がいないです（ ; ; ）​​」（2000年生まれ / キャンプに興味あり）「登山・トレイルランニングは、事前の体力準備が必要なのですぐには出来ないから。」（ 2003年生まれ / 登山・トレイルランニングに興味あり） 　屋外フェスは、事前準備での懸念は少ない一方で、一緒に楽しめる人が見つけられず参加に至っていない回答者が多く見られました。「1人だとなかなか1歩踏み出せていません。」（2002年生まれ / 屋外フェスに興味あり）「普通のライブは1人で大丈夫なのですが、フェスだとまだまだ1人で行くのに勇気が出なくて……」（1999年生まれ / 屋外フェスに興味あり） ▼4.Z世代がアウトドア活動の際に気にするのは「日焼け」「虫」「服装」　アウトドアアクティビティでは、室内活動にはない懸念もつきものです。続いて、「アウトドアで活動する際に、気になる点はありますか。」の回答を集計しました。多数の回答を得たものは、上位から「日焼け」「虫」「服装」でした。 　特に日焼けを気にする声は多く、Z世代302名のうち252名が気になると回答しました。「野外フェスは気になってましたが、日焼けするのが嫌で行けなかったです…。」（1996年生まれ）「スポーツ系は苦手だから、釣りもあまり興味が無い、フェスは遠いので行くのが大変、バーベキューは機会がなかったから、あと全てに当てはまるのは日焼けが怖いこと、、」（2001年生まれ）　 　服装についてはネガティブな印象もあれば、ポジティブな印象も見られました。「スキーやスノーボードはいつもよりも暖かい防寒着を着たりゴーグルが必要になったり行くまでの移動が雪山だと大変だと思うからです。」（20004年生まれ）「あたらしい水着を着て海に行きたいから」（2003年生まれ）「CHUMSやColemanなどアウトドアウェアのブランドのアイテムが可愛いから。」（2002年生まれ） ▼5.アウトドアアクティビティ用の道具は「正規店で新品購入」で手配「Q.10で回答したアウトドアアクティビティ用の道具やウェアはどのように手配していますか。」の回答を集計しました。アウトドアアクティビティには、専門のグッズ・ギアが必要なこともしばしば。比較的単価が高くなりやすいアウトドア用のグッズ・ギアですが、FUDGEユーザー（Z世代）では正規店で新品購入派が多い結果となりました。 ▼まとめ：アフターコロナで高まるZ世代のアウトドア需要。まずは気軽に楽しめる環境が重要。　アフターコロナのなか、特にZ世代でのアウトドア需要の高まりが確認できました。キャンプを主題にしたテレビアニメが流行るなど、マスメディアやSNSでアウトドアシーンを目にすることが増え、関心が高まっているのかもしれません。実際にSNSの動画を見て興味を持ったという声もありました。「海沿いに住んでいる女性がサーフィンに出掛ける動画をSNSを見て、憧れたから。」（2002年生まれ / サーフィンに興味）「インスタでキャンプをしている人のリールを見て、湖と山の景色が一望できる場所にテントを張って、夜は焚き火をしていて、素敵な旅だと思った。都会とはかけ離れた大自然に囲まれた風景を見て、私も行きたいと思った。」（2002年生まれ / キャンプに興味）　また、アウトドアアクティビティに興味があるがまだ行動に移せていない「ポテンシャル層」の存在も明らかになりました。1人で楽しむことや、事前準備にハードルを感じる声があることから、「手軽に楽しめるアウトドア」への需要も想定されます。 　 ■調査概要アンケート回答期間　　　：2023/4/7（金）- 4/23（日）調査方法　　　　　　　　：FUDGE.jp　会員アンケート回答数　　　　　　　　　：568名 セグメント定義と回答人数：以下の通り ※1： United Nations, Department of Economic and Social Affairs, Population Division (2022). World Population Prospects 2022, Online Edition..https://population.un.org/wpp/ (参照2023/8/22)※2：ウェブコンテンツの読了率などからコンテンツをスコアリング（特許：第6347532号、名称：評価装置、評価方法及び評価プログラム）、コンテンツの読まれ方を解析し、自社ユーザーのファン度を顕在化（特許：第6042018号、名称：情報生成装置、方法およびプログラム）、ライターの能力を可視化（特許：第5988345号、名称：評価装置、評価方法、評価プログラム、レコメンド装置、レコメンド方法及び、レコメンドプログラム）※3：東京都医学総合研究所社会健康医学研究センター.“都内主要繁華街における 滞留人口モニタリング”. 厚生労働省. 令和5年4月5日.https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/001084520.pdf (参照2023/8/2)■GlossomについてGlossom株式会社https://www.glossom.co.jp/GlossomはグリーDX事業を展開する複数のグループ子会社の中でもデータドリブンマーケティングを強みに、「DXで世の中を元気にする」というビジョンのもと、クライアント企業のDX支援に取り組んでいます。 ■FUDGEについて2002年創刊の女性ファッション誌FUDGEは、お洒落を愛し媚びないスタイルを追求するリアルなFASHION&LIFEスタイルマガジン。雑誌のほかに、WebメディアFUDGE.jpやInstagramをはじめとする各種SNSで幅広い世代からの支持を獲得。特にInstagramの総フォロワー数は91万人と業界最大規模であり、FUDGE.jpとしてのトータルリーチ数は、210万人を超える。 ■三栄について株式会社三栄https://san-ei-corp.co.jp/三栄は70年以上の歴史の中で自動車、レース関連の雑誌を中心に刊行を続け、その活動のなかで蓄えられた様々なリソースや業界内外との多様なネットワーク、専門性の高い知識とアーカイブを武器に、スポーツ、ファッション、アウトドアなど様々なジャンルに裾野を広げてきました。雑誌やイベント等を通じて、ブランド力を高め、ウェブや映像でもコンテンツを大きく展開しています。 【本件に関するお問い合わせ】Glossom広報担当：宮川（みやがわ）TEL：03-5770-9547　E-mail : pr@glossom.co.jp

　グリーライフスタイル株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：江川嗣政、グリー株式会社100%子会社、以下グリーライフスタイル）は、サステナビリティをテーマにプラントベースの新たな食文化を広めるインフルエンサーイベントを開催しました。 ■イベントの概要日時：2023年6月25日（日） 場所：六本木ヒルズゲートタワー グリー本社オフィス内イベントスペース（港区六本木）参加者：インフルエンサー 53名　総フォロワー数100万以上　　　　　ゲストインフルエンサー（未来リナさん、ビーガン王子さん）出展（五十音順）：芦屋プール・トゥジュール スウィーツ株式会社遠藤製餡株式会社Tastable日本サステブルカカオ協会ビオセボン・ジャポン株式会社不二製油株式会社 ※本イベントに出展の全商品がプラントベースフードというわけではございません。一部動物性原材料を含む商品もございます。 　当日は、各社がプラントベースフードに込める深い想いと共に、その魅力を味わっていただけるブースを設けました。53名（総フォロワー数100万以上）のサステナビリティに関心の高いライフスタイルインフルエンサーが参加し、その場でプラントベースの優れた栄養価や多様な味わいを実際に体験いただくことで、健康と環境の両面からのメリットをより深く感じていただく機会となりました。加えて、インフルエンサーのSNSを通じてプラントベースの価値を大きく拡散。これにより、プラントベースのライフスタイルへの理解と認知を広範囲に深める一助となりました。 来場したインフルエンサーによる投稿一例@ranyuri_twin#インフルエンサーミートアップ ※イベント内でサンプルとして渡された商品を自宅で使用して投稿 ■ゲストインフルエンサー未来リナさん モデルでもあり、ライフスタイルクリエイターとしても著名な未来リナさん。健康と環境への意識を含む新しいライフスタイルを提案し、多くの注目を集めています。プラントベース食の提唱者でもあり、その魅力をInstagramで発信しています。https://www.instagram.com/lina3336/ ビーガン王子さん アメリカ出身で日本在住5年目のアレックスさん。5ヶ国語を話し、モデルやタレントとしても活躍。「SDGs × ETHICAL FASHION × VEGAN」をテーマにSNSで情報発信しています。また、自身の会社を設立し、ビーガンメニューの開発やコンサルティングも行っています。https://veganoji.jp/linktree/https://www.instagram.com/veganoji/ ■サステナビリティをテーマにした新時代の食品市場とその背景 　世界人口が100億人に接近する中(*1)、食料供給の課題が深刻化しています。特に畜産業を中心に地球環境への負荷が増大しており(*2)、SDGsの中でも、持続可能な食料生産を達成することや、環境と調和した持続可能な農業の推進について言及されています。(*3)これに対応するため、様々な企業がサステナビリティの視点から新たな技術を生み出し、プラントベース商品を市場に投入しています。これらの取り組みは、地球環境への負荷を軽減すると同時に、食料課題の解決に寄与する可能性を秘めています。この背景には、以下の要因が考えられます。インバウンド需要の復活：新型コロナウイルスの影響が落ち着き、プラントベース商品への関心が高い海外からの訪日客が増加しています。教育環境の変化：最近の日本の教育環境ではSDGsやサステナビリティについてのカリキュラムが導入され、Z世代を中心に環境意識が高まっています。美容・健康への関心：植物性タンパク質、特に大豆タンパク質が豊富なプラントベースの商品は、健康と美容への効果が期待されています。これらの要因から、サステナビリティ市場は更なる拡大が予想されています。グリーライフスタイル社は、このような社会情勢を見据えて、サステナビリティに配慮したメーカー様が開発する商品を世の中に広めていく取り組みをしています。 *1　出典元：国際連合広報センターhttps://www.unic.or.jp/news_press/info/44737/*2　出典元：農林水産省https://www.maff.go.jp/j/chikusan/kikaku/lin/l_tiku_manage/attach/pdf/zizoku-6.pdf*3　出典元：農林水産省https://www.maff.go.jp/j/shokusan/sdgs/sdgs_target.html#goal_02 ＜会社概要＞会社名：グリーライフスタイル株式会社代表取締役社長：江川 嗣政事業内容：ソーシャルマーケティング事業、制作運用事業URL：https://gree-lifestyle.co.jp/ ＜グリー株式会社 DX事業について＞グリーのDX事業は、複数のグループ会社により展開されています。「インターネットを通じて、世界をより良くする」というミッションのもと、クライアント企業のDX支援に取り組んでいます。グリー DX事業サイト：https://ddm.biz ＜本件に関するお問合せ＞グリーライフスタイル株式会社 広報担当〒160-0023東京都新宿区西新宿六丁目18番1号住友不動産新宿セントラルパークタワー13階E-mail：info@gree-lifestyle.co.jp 

　Glossom株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：足立 和久、グリー株式会社100％子会社、以下「Glossom」）は、株式会社One Acre（本社：埼玉県さいたま市、代表取締役：折茂賢成、以下「ワンエーカー」）とTikTokにおけるプロモーションパッケージ『厳選Tiktokクリエイター起用クリエイティブ制作パッケージ』を共同で制作いたしました。今後、TikTokの主力マーケティングツールとして提供を開始していきます。 ◆『厳選Tiktokクリエイター起用クリエイティブ制作パッケージ』紹介　Glossomとワンエーカーが共同で制作した『厳選Tiktokクリエイター起用クリエイティブ制作パッケージ』は、TikTokクリエイターコラボ×TikTok広告の運用がセットになったパッケージです。20〜40代の認知・獲得を目的とし、TikTokのアルゴリズムを熟知した専門チームがクリエイターの選定から広告運用までサポートいたします。なお、本パッケージはTikTokクリエイター起用費用の一部をディスカウントできる場合もございます。※実施時期や金額に応じてディスカウント金額は変動いたします。 ■本パッケージ利用でより有益なプロモーションを＜「REALITY-顔出しナシのライブ配信アプリ」でのプロモーション結果＞ 　REALITYでは既に本パッケージを利用したプロモーションを実施しております。クリエイターを起用しない場合と比較すると、平均インストール単価は約6％低く、平均CPCは約38％削減される結果が出ています。またCTRおよび動画視聴率も大きく上昇しました。 ＜効果的なクリエイティブの特徴＞ 　TikTok広告では『気づいたら広告』であるように運用することが重要です。　企業色の強い内容ではなく、クリエイターとのタイアップを意識した内容がTikTokプロモーションにおいては受け入れられやすくなっています。そのため、クリエイターが通常投稿しているフォーマットやクリエイターの特徴を生かした企画にトレンドを乗せて惹きつけ、商材紹介やPRを行うことがより効果的です。　「冒頭には商材名を提示させないが10秒の間には提示させる」など、制作においても、これまでの知見をもとにプロモーション効果最大化のためのアドバイスをいたします。 ◆今後の展開　ワンエーカーとの共同プロモーションパッケージ制作を通じて、提供するTikTokプロモーションの強化ができました。ワンエーカーとの連携は今後も継続し、TikTokをメインにSNSやプラットフォームでのプロモーションにお困りの企業様や個人の方へのニーズに応えていきます。 ◆株式会社One Acre　会社概要 　1エーカーは4000平方メートル。広い地球、世の中すべての人に喜びや感動を与えることは難しいかもしれません。ただ、私たちの1エーカー（One Acre）内にいる、ユーザーや協業先など関係のある皆様には喜びや感動を与える存在でいることをミッションに掲げています。　主力はTikTokマーケティングやアカウント運用を中心とした広告代理店事業です。これに加え、ゲーム開発、美容サロン運営を展開しています。TikTok運営、ゲームや美容サロンの実店舗マーケティングを自社で行うことにより、再現性の高いノウハウを提供することが可能です。今後もゲーム開発、及び、TikTokマーケティング事業をより発展させることを目指して参ります。 ・社名：株式会社One Acre・代表者：折茂 賢成・URL：https://1-acre.com/・所在地：埼玉県さいたま市浦和区高砂1-2-1 エイペックスタワー2303号・事業内容：SNS、インフルエンサーマーケティング／モバイルゲーム企画・開発／LIVEゲーミング企画・開発／NFTプロデュース、美容サロン運営（https://toplook.salon/） ◆Glossom株式会社　会社概要 　GlossomはグリーDX事業を展開する複数のグループ子会社の中でもデータドリブンマーケティングを強みに、「DXで世の中を元気にする」というビジョンのもと、クライアント企業のDX支援に取り組んでいます。 ・社名：Glossom株式会社・代表取締役社長：足立 和久・URL：https://glossom.co.jp/・所在地：東京都新宿区西新宿六丁目18番1号 住友不動産新宿セントラルパークタワー13階・事業内容：DX支援事業、広告代理事業、マーケティングプロダクト事業 【本件に関するお問い合わせ】Glossom広報担当：宮川（みやがわ）TEL：03-5770-9547　E-mail : pr@glossom.co.jp

QUANT株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：山﨑 陽平　グリー100％子会社、読み「クアント」、以下「QUANT」）が運営するソーシャルコマースプラットフォーム「QUANT」は、成果報酬型ライブコマースの新サービスの提供を開始しました。 成果報酬型ライブコマースとは、動画のライブ配信とEC（オンライン販売）を組み合わせた、新たなECの販売形態です。インフルエンサーやクリエイターがライブ配信で商品紹介を行い、ECサイトへ誘導したユーザーが商品の購入など、成果が発生する行動を行うと、ライブ配信をしたインフルエンサーやクリエイターに、報酬としてクライアントが、売れた分だけの費用を支払う仕組みです。従来のライブコマースでは、固定費を支払いインフルエンサーの起用をすることが主流でしたが、成果報酬型ライブコマースでは、クライアントは売れた分だけ報酬金額をお支払いする仕組みになります。 QUANTの成果報酬型ライブコマースでは、専門の担当者が企画設計からインフルエンサーのアサインを行い、ライブ配信の構成から配信までフルサポートします。また、ライブ配信後の分析結果では、1回のライブ配信で、どれだけのリピート購買を生み、ロイヤルカスタマーへと発展したのかなど、データドリブンなソーシャルコマース支援を行っています。 中国のライブコマースの市場規模は2018年には0.12兆中国元であったところ、2023年には4.92兆中国元にまで拡大すると予想されています。5年間で実に41倍に拡大する計算で、19円／中国元で計算すると日本円で2023年は93兆48百億円という金額規模になります。※1 QUANTでは、既に1回のライブ配信で流通額500万円以上といった実績も出てきており、今後のライブコマース成長を見据え、本格的に成果報酬型ライブコマースの新サービスの提供を開始することに致しました。 今後も、豊富な経験と実績を基に、クリエイターエコノミーの市場創出と企業のマーケティング活動におけるライブコマース×データ活用の支援を加速させていきます。 ＜QUANT成果報酬型ライブコマースの特長＞専門の担当者がフルサポート1.企画設計からインフルエンサーをアサイン2.ライブ配信の構成検討から配信までフルサポート3.ライブ配信後の売上レポート、データ解析、分析結果をご報告 ＜データドリブンなソーシャルコマース支援＞成果計測システムを活用したデータ分析では、フォロワー数やエンゲージメント率といった基本的な数値だけでなく、インフルエンサーによる情報発信がどれだけのユーザーに届き、その結果どれだけの購買に至ったか。また、その後、どれだけのリピート購買を生み、ロイヤルカスタマーへと発展したのか。それらのデータを可視化し、マーケティングに活用することが可能です。 ＜QUANT成果報酬型ライブコマースサービスサイト＞https://pf.quant.page/livecommerce/ ＜QUANT株式会社について＞QUANT株式会社は、「Quantify your Talent（個人の才能を数値化する）」というコンセプトのもと、インフルエンサー等の個人の活動の経済的価値を可視化し、適切な報酬のもとでデジタルマーケティング活動の活性化を支援するサービス「QUANT（クアント）」を提供しています。個人のインフルエンサーやクリエイターの活動を多面的に支援するだけでなく、企業とインフルエンサーをつなげ、メディア事業収益の拡大に寄与するデータ分析ソリューションを提供し、企業へはデータドリブンなソーシャルコマースを支援いたします。 ※1　出所：「China’s live commerce opportunity insight report 2023」（iResearch）(Statista経由で取得)を基に当社作成　2022年以降は予想値　https://itsumo365.co.jp/blog/post-19402/ 【QUANT会社概要】会社名：QUANT株式会社（英語表記：QUANT, inc.）URL：https://pf.quant.page/biz/代表取締役社長：山﨑 陽平設立日：2022年10月19日本社：東京都新宿区西新宿六丁目18番1号 住友不動産新宿セントラルパークタワー13階資本金： 1,000,000円事業内容：ソーシャルコマース事業株主：グリー株式会社 100％ ■本件に関するお問い合わせQUANT広報担当：中川（なかがわ）

　データマーケティング支援のGlossom株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：足立 和久、グリー株式会社100％子会社、以下「Glossom」、読み：グロッサム）はスマートフォンユーザーの情報収集動向を時系列に分析する「スマートフォンでの情報収集に関する定点調査」を全国の10代から70代の男女1,594名に実施いたしました。本調査は、SNSやサーチエンジン、メディア、動画サービスの利用率や利用時間を性年代情報と掛け合わせることで、現状の動向やスマートフォンユーザーの意識の変化をとらえることを目的とし、2019年より実施しています。 ■総括　情報収集におけるスマートフォン利用時間の”頭打ち”が明確になり、コロナ禍による行動制限が解除される中、スマホ利用のための可処分時間の減少が確認できます。SNSの利用時間は、15～19歳で大幅に減少しており、オンラインからリアルコミュニケーションへと、時間の使い方が最も大きく変化した年代だと想定しています。　サービス別には、「TikTok」は幅広い年代に支持され利用率を伸ばしました。SNSの使われ方にも変化が起き始めており、友達の近況を知るツールではなく、より自分に合った有益な情報を得るためのツールへ変化してきているようです。　また、動画サブスクとライブ配信を比較すると、可処分時間が限られる中で、ライブ配信のようなリアルタイムに視聴する必要のあるコンテンツは利用率・利用時間ともに減少しており、一方、動画サブスクは上位サービスから新興勢力まで利用率が伸びています。今後は、サービス利用におけるタイムパフォーマンス（時間の効率性）がより重要視される可能性があります。 ■調査結果詳細1.情報収集におけるスマートフォン利用状況　スマートフォンでの情報収集を「SNS」、「サーチエンジン」、「メディア」の3分類に分け経年で利用状況を見ていますが、2022年の調査時点で、3分類合計の1日の平均利用時間は2021年から横ばいになり、"頭打ち"を迎えたと予想していました。2023年の調査では、2022年から2023年にかけて「136.4分」から「132.1分」と減少し、"頭打ち"である状況が明確になりました。 ▼スマートフォンの1日の平均利用時間の推移_「SNS」、「サーチエンジン」、「メディア」の合計 　2021年より前述の3分類「SNS」、「サーチエンジン」、「メディア」に、「動画サブスク」、「ライブ配信」を加えた5分類のサービス利用状況も調査していますが、5分類合計の1日の平均利用時間も2022年から2023年にかけて「190.3分」から「185.2分」と減少しています。 ▼スマートフォンの1日の平均利用時間の推移_「SNS」、「サーチエンジン」、「メディア」、「動画サブスク」、「ライブ配信」の合計 　「SNS」、「サーチエンジン」、「メディア」、「動画サブスク」、「ライブ配信」のそれぞれの利用状況においては、「ライブ配信」以外は2022年と比較し利用率が上昇しており、スマートフォンでの情報収集に費やす総利用時間が減少する中、サービス間での可処分時間の奪い合いが起きている可能性があります。それぞれのサービスはより高いタイムパフォーマンスを求められることになる可能性があります。 ▼利用時間と利用率の推移_「SNS」、「サーチエンジン」、「メディア」、「動画サブスク」、「ライブ配信」 2.SNSの利用状況　SNSの利用率は、2022年と比較し5.1ポイント上昇。2019年に近い水準まで回復しました。 ▼SNS利用時間と利用率の推移 　SNSの利用時間は、15～19歳で大幅に減少しました。新型コロナウィルス感染症対策の緩和が進み、SNSでのコミュニケーションからリアルコミュニケーションへと、時間の使い方の変化が最も大きく現れた年代であると思われます。 ▼SNS利用率と利用時間の推移_（性別・年代別） 　「LINE」、「Instagram」、「YouTube（無料）」、「Twitter」、「TikTok」、「Facebook」の利用状況をみると、「TikTok」が利用率を伸ばし、2022年の13.2％から2023年は18.8％へと上昇しました。「Instagram」も2022年の46.3％から2023年51.4％と5.1ポイント上昇しています。 ▼SNS別利用率の推移_「LINE」、「Instagram」、「YouTube（無料）」、「Twitter」、「TikTok」、「Facebook」 　「Instagram」と「TikTok」の利用率を年代別・性別で比較すると「Instagram」は女性30代、50代、男性50代と比較的高い年代の利用率が伸びていますが、一方で「TikTok」は男性40代を除く全ての性年代で伸びていて、幅広い層に支持され始めていることが分かります。 ▼「Instagram」と「TikTok」の利用率の推移_（性別・年代別） 　SNSの使われ方にも変化が起きており、SNSでアカウントをフォローする理由として比較的高い「友人や知り合いのアカウント」のフォロー率は、2022年と比較して、「Facebook」、「Instagram」、「TikTok」、「Twitter」のいずれのサービスでも低下しています。一方で「企業公式アカウント」や「インフルエンサーアカウント」のフォロー率は上がっており、友人や知り合いの近況を確認するツールとしてではなく、自分に合った有益な情報を得るためのツールとしての使われ方へと変わってきている可能性があります。 ▼「Facebook」、「Instagram」、「TikTok」、「Twitter」でアカウントをフォローする理由の推移 3.動画サブスクとライブ配信の利用状況　動画サブスクの利用率は、2022年に低下したものの2023年は55.0％と2021年水準に戻りました。一方でライブ配信は、2022年の29.0%から2023年の26.0％と3.0ポイント減少し、動画サブスクとライブ配信で明暗が分かれました。 ▼動画サブスクとライブ配信の利用時間と利用率の推移 　ライブ配信は、男性20代、女性20代を除きすべての年代で利用率が低下しています。可処分時間の取り合いの中で、ライブ配信のようなリアルタイム性は不利に働いている可能性があります。タイムパフォーマンスを求める傾向の現れと言えそうです。 ▼動画サブスクとライブ配信の利用率の推移_（性別・年代別） 　動画サブスクは、「Amazon Prime Video」「TVer（ティーバー）」「ABEMA（アベマ）※旧AbemaTV」「NETFLIX（ネットフリックス）」など利用率上位のサービスがさらに利用率を伸ばしました。また、「NHKオンデマンド / NHKプラス」「YouTube（ユーチューブ）有料」も調査を開始した2020年以降大きく利用率を伸ばしています。今後も伸びる可能性があると思われます。 ▼動画サブスク別利用率の推移_[Amazon Prime Video」、「TVer」、「ABEMA」、「NETFLIX」、「GYAO！」、「ニコニコ動画」、「YouTube（有料）」「NHKオンデマンド/NHKプラス」、「U-NEXT」、「Hulu」 ■調査概要調査対象:日本全国に在住のスマートフォンを所有する10代～70代の男女回答者数:2023年調査：1,594名、2022年調査：1,540名、2021年調査：1,442名、2020年調査：1,442名、2019年調査：2,060名調査方法:インターネットによるアンケート調査調査時期:2023年調査：2023年 3月 24日（金）～ 3 月 27日（月）2022年調査：2022年 5月25日（水）～5月27日（金）2021年調査：2021年 5月26日（水）～5月28日（金）2020年調査：2020年 6月11日（木）～6月13日（土）2019年調査：2019年 5月31日（金）～6月3日（月）標本構成:男性：806名、女性：788名（10代から70代まで各110人前後）※1 SNSの分類についてFacebook、Facebook Messenger、Instagram、LINE、TikTok、Twitter、YouTube（無料）、その他のSNSアプリ※2サーチエンジンの分類についてSafari、Chrome、その他のブラウザー※3メディアの分類についてグノシー、SmartNews、LINE NEWS、Yahoo！ニュース、Googleニュース、ニュースパス、dmenuニュース、その他のニュース系情報アプリ、美容、ファッション、健康（LIPS、@cosme、TRILL、WEARなど）、食・料理（cookpad、クラシルなど）、住まい・暮らし（LIMIA、キナリノなど）、旅行、おでかけ、レジャー（aumo、TABI LABOなど）音楽、映画、ドラマ、エンターテインメント（マイナタリー、映画.comなど）各種趣味（スポーツ、乗り物、カメラなど）、その他のジャンル・分野の情報・話題のまとめメディア※4動画サービス（アプリ）の分類について日テレTADA、ネットもテレ東、テレビ東京ビジネスオンデマンド、ニコニコ動画、ABEMA（アベマ）※旧AbemaTV、Amazon Prime Video、AppleTV、DAZN、dTV、FODフジテレビONE／TWO／NEXTsmart、Hulu、GYAO！、NETFLIX、NHKオンデマンド/NHKプラス、Paravi、TBS FREE、TELASA、TVer、U-NEXT、YouTube有料、その他の動画閲覧サービス※5 音声配信／ライブ配信サービスの分類についてYouTube（ライブ配信）、Instagram（ライブ配信）、Twitter（ライブ配信）、Facebook（ライブ配信）、TikTok（ライブ配信）、ニコニコ生放送、LINE LVE、17LIVE、SHOWROOM、Pococha、ツイキャス、ふわっち、MixChannel、HAKUNA、Apple Podcasts、Google Podcasts、Clubhouse、Voicy、himalaya、stand.fm、Mirrativ、REALITY、その他の音声配信／ライブ配信サービス データ活用に向けた「Glossomデータインサイトラボ」について当社は企業のデジタルマーケティング領域において、複数の特許技術※1を活用し、マーケティングデータベースの構築からデータ蓄積・分析・施策立案、実行までを一気通貫して支援しています。昨今スマートフォンの普及により生活のデジタル化が進んだことで、商品購入やサービス利用の前後や経緯、きっかけなど人々の行動をデータ化し蓄積することで、企業はデータから顧客ニーズを読み取り、顧客ファーストかつ効率的なデータマーケティングを行うことが可能となりました。「Glossomデータインサイトラボ」では、チーフデータアナリストの陳野を中心に、様々なデータ分析を行い調査結果を発表することで、企業のデータに基づいたマーケティングを推進しています。 チーフデータアナリスト プロフィール陳野 友美（じんの ともみ）楽天グループの顧客データベースである「楽天スーパーデータベース」の生みの親。2003年、楽天株式会社に顧客マーケティング部署の立ち上げメンバーとして入社後、 楽天市場事業のデータ分析部部長に就任。楽天PointClub等のCRMプログラムやグループ統合DB（楽天スーパーDB）の構築など、データを活用した顧客マーケティングの基盤づくりとマーケティング活動を推進。当社にてQUANT DMPによる記事読了解析技術の開発と複数の特許を取得。 ※1ウェブコンテンツの読了率などからコンテンツをスコアリング（特許：第6347532号、名称：評価装置、評価方法及び評価プログラム）、コンテンツの読まれ方を解析し、自社ユーザーのファン度を顕在化（特許：第6042018号、名称：情報生成装置、方法およびプログラム）、ライターの能力を可視化（特許：第5988345号、名称：評価装置、評価方法、評価プログラム、レコメンド装置、レコメンド方法及び、レコメンドプログラム） ■グリー株式会社 DX事業についてグリーのDX事業は、Glossomをはじめとする複数のグループ子会社により展開されています。データドリブンマーケティングを強みに、「DXで世の中を元気にする」というビジョンのもと、クライアント企業のDX支援に取り組んでいます。 ■会社概要会社名：Glossom株式会社URL：https://www.glossom.co.jp/代表者：代表取締役社長　足立 和久設立：2007年3月本社：東京都新宿区西新宿六丁目18番1号 住友不動産新宿セントラルパークタワー13F事業内容：DX支援事業、広告代理事業、マーケティングプロダクト事業 ■本件に関するお問い合わせGlossom広報担当：宮川（みやがわ）TEL：03-5770-9547　E-mail : pr@glossom.co.jp

　Glossom株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：足立和久、グリー株式会社100％子会社、以下「Glossom」）は、子会社であるグリーアドバタイジング株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：柴田直人、以下「GAI」）が、Moloco, Inc.（本社：米カリフォルニア州レッドウッドシティ、共同創業者・CEO：Ikkjin Ahn、日本事業責任者：坂本 達夫、以下「Moloco」）の認定代理店制度「Moloco認定代理店プログラム」において、日本で初めて認定されましたことをお知らせします。 　「Moloco認定代理店プログラム」は、Molocoを取り扱う代理店の中で、特に優れた販売実績・運用経験を保有し、広告主の広告効果・マーケティング支援において、特に高い信頼性のある広告会社・代理店に対して、特別な認定をする制度です。 　この度、GAIはMoloco社と強固な連携を図り、特にゲーム・エンタメ・グローバル領域での取り組みにおいて、広告効果最大化を行ったことに加え、サービスの特性理解と知見を活かした運用やクリエイティブ制作、広告代理店としての貢献が評価され、日本で初めての認定代理店となりました。 　 GAIでは、今後もMolocoの機械学習をベースとしたパフォーマンス重視の広告商品において、国内最高水準のスピードと品質で各企業様へソリューションを提供していきます。 ■GlossomについてGlossomはグリーDX事業を展開する複数のグループ子会社の中でもデータドリブンマーケティングを強みに、「DXで世の中を元気にする」というビジョンのもと、クライアント企業のDX支援に取り組んでいます。 ■会社概要会社名：Glossom株式会社URL：https://www.glossom.co.jp/代表者：代表取締役社長　足立 和久設立：2007年3月本社：東京都新宿区西新宿六丁目18番1号 住友不動産新宿セントラルパークタワー13F事業内容：DX支援事業、広告代理事業、マーケティングプロダクト事業 【本件に関するお問い合わせ】Glossom広報担当：宮川（みやがわ）TEL：03-5770-9547　E-mail : pr@glossom.co.jp

　グリー株式会社（本社：東京都港区、代表取締役会長兼社長：田中良和、以下「グリー」）は、ソーシャルマーケティング事業の強化を目的に、株式会社3ミニッツの全事業を吸収分割により、グリーライフスタイル株式会社（東京都新宿区、代表取締役社長：江川嗣政、グリー100％子会社、以下「グリーライフスタイル」）に承継しました。これにより、3ミニッツのブランドもグリーライフスタイルが継承し事業を行っていきます。 ■背景と目的　グリーライフスタイルと3ミニッツの2社は、ソーシャルマーケティング支援事業としてインフルエンサーマーケティング、SNSアカウント運用代行、マーケティングSaaS「Social Pitt」の3つのサービスを主軸に事業を推進してきました。 　2022年はインターネット広告の市場が3兆円を超え＊1、その内訳としてソーシャル広告が8,500億円規模となり＊2、インターネット広告媒体費の1/3をソーシャル広告が占めるようになりました。ソーシャル広告は2024年には1兆円突破の予測となっており＊3、SNS領域のマーケットポテンシャルは今後も高いことが予想されます。 　この度の事業継承によりグリーライフスタイルの強みであるSNS運用のノウハウや、自社スタジオで撮影・運用・分析までの一気通貫した支援が可能である事、また、3ミニッツの強みであるインフルエンサー領域における業界ブランドやトップインフルエンサーのアサインが可能な事など、両社の強みを活かし１つの組織となる事でSNS領域の事業拡大を加速させます。 ＊出典：＊1　電通「2022年 日本の広告費 」https://www.dentsu.co.jp/news/release/2023/0224-010586.html＊2　CCI/ D2C/電通/電通デジタル/セプテーニ・ホールディングス「2022年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」https://www.dentsu.co.jp/news/release/2023/0314-010594.html＊3　サイバー・バズ／デジタルインファクト調べ「市場動向調査」https://www.cyberbuzz.co.jp/2020/10/research2020.html グリーは、本事業継承により生まれるシナジー効果を最大化することで、ソーシャルマーケティング領域の支援強化を推進していきます。 [本件に関するお問い合わせ先]グリー株式会社　広報担当東京都港区六本木6-11-1 六本木ヒルズゲートタワーTEL：03-5770-9110 / FAX：03-5770-9600E-mail: jp-pr@gree.net URL: https://corp.gree.net/jp/ja/ Twitter：@GREE_pr_jp GREEおよびGREEロゴは、グリー株式会社の登録商標です。その他のすべての商標は、それぞれの所有者の商標または登録商標です。

　Glossom株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：足立和久、グリー株式会社100％子会社、以下「Glossom」）は、トヨタコネクティッド株式会社（本社：愛知県名古屋市、代表取締役社長：山本圭司）が展開するG-Fleetのサービスプロバイダーとして、モビリティーデータ活用サービスの提供を開始することをお知らせいたします。 　トヨタコネクティッドが展開するG-Fleetは、自動車を始めとする様々なモビリティーを対象とした「早い・安い・繋がる」をコンセプトにした、車両管理システムのクラウドサービスです。 　Glossomは、G-Fleetのサービスプロバイダーとして、車両の位置情報や走行データなどのモビリティーデータを収集・分析し、企業の業務改善や新規ビジネス創出に活用することを可能にしました。また、既にトヨタコネクティッド社とは冷凍物流や車両運行管理の実証実験を進めており、車両を活用したビジネスの生産性改善に取り組んでいます。 　今後も、マーケティング領域において蓄積したデータ分析技術・ノウハウをモビリティーデータにも拡大し、企業のビジネス活動の貢献に尽力してまいります。 ■GlossomについてGlossomはグリーDX事業を展開する複数のグループ子会社の中でもデータドリブンマーケティングを強みに、「DXで世の中を元気にする」というビジョンのもと、クライアント企業のDX支援に取り組んでいます。 ■会社概要会社名：Glossom株式会社URL：https://www.glossom.co.jp/代表者：代表取締役社長　足立 和久設立：2007年3月本社：東京都新宿区西新宿六丁目18番1号 住友不動産新宿セントラルパークタワー13F事業内容：DX支援事業、広告代理事業、マーケティングプロダクト事業 【本件に関するお問い合わせ】Glossom広報担当：宮川（みやがわ）TEL：03-5770-9547　E-mail : pr@glossom.co.jp

　コロナ禍を経て、国内のECの利用経験者は9割を超え、継続的に市場成長を続けています。そうして販売チャネルの１つとして確立したEC事業環境は、参画事業者の増加とともに競争も激しくなり、広告出稿単価の上昇や粗利益の圧迫など、経営課題の難易度も高まっています。また、ユーザー行動の多様化により、SEOやSNS対応、インフルエンサーの活用などマーケティング論点も多岐にわたってきています。そうしたECの最新トレンドに対し、データにもとづく最適解をご紹介します。長らくインターネットビジネスを手掛け、データと向き合ってきた知見があるからこその内容となっています。 ■こんな課題をお持ちの方にオススメ！ ✔ データを活用して、さらに効果的なマーケティング施策を行いたい✔ データに基づいた分析をしたいが、リソースがない✔ 自社のSNS活用法が合っているのか不安✔ インフルエンサー活用に興味があるが何から始めれば良いのかわからない✔ インフルエンサーを活用して売上ベースアップを実現したい事業のマーケティング担当者はもちろん、事業責任者やデータ活用と向き合っている経営者の方々にご参加いただきたい内容になっています！ ■セミナー概要 ・開催日時2023年4月13日(木)、14:00-15:30・参加費無料・登壇者Glossom株式会社 代表取締役社長 足立 和久グリーライフスタイル株式会社 代表取締役社長 江川 嗣政QUANT株式会社 代表取締役社長 山﨑 陽平・会場東京ミッドタウン八重洲　JR「東京」駅 地下直結、東京メトロ銀座線「京橋」駅 徒歩3分、東京メトロ東西線、銀座線、都営浅草線「日本橋」駅 徒歩6分・内容グリーのDX事業を担う代表3名が登壇！開発会社やコンサルではなく、自身がインターネット企業としてデータを活用してきたからこそ！の知見にもとづいたデータドリブンなマーケティングセミナーです。事業のマーケティング担当者はもちろん、事業責任者やデータ活用と向き合っている経営者の方々必見です！当日はグリー株式会社DX事業本部に属する「Glossom株式会社」「グリーライフスタイル株式会社」「QUANT株式会社」3社の社長が登壇し、 開発会社やコンサルではなく、自身がインターネット企業としてデータを活用してきたからこその知見にもとづいたデータドリブンなマーケティングノウハウをお伝えいたします。 少しでもご興味がございましたら是非ご参加ください。・限定参加特典：グリーライフスタイル株式会社（先着2社限定、成約時ミニイベント20％割引） ■当日のスケジュール ・13:30～13:55　受付・14:00～14:25　Glossom株式会社「データサイエンティストが社内で活躍しているかのような分析ソリューションのご紹介」・14:30～14:55　グリーライフスタイル株式会社「EC企業必見の最新SNS戦略！インフルエンサー・アンバサダーの活用方法間違ってませんか？」・15:00～15:25　QUANT株式会社「データ×インフルエンサーによるロイヤル顧客による売上ベースアップにコミット！」・15:30　セミナー終了・15:45～16:45　 個別相談会※各社先着２社限定、2部制 ■登壇者紹介 Glossom株式会社 代表取締役社長 足立 和久楽天株式会社、グリー株式会社を経て、ランサーズ株式会社 取締役COO、クロシードデジタル株式会社 取締役、クオント株式会社 代表取締役を歴任。グリーによるクオント子会社化に伴いグリーグループ入りし、現在、グリー株式会社 執行役員DX事業管掌、Glossom株式会社 代表取締役社長 グリーライフスタイル株式会社 代表取締役社長 江川 嗣政楽天株式会社を経て、 グリー株式会社に入社。ゲームプラットフォーム事業の営業部長、マーケティング部部長のほか、複数の子会社代表を歴任し、現在、グリー株式会社 執行役員、グリーライフスタイル株式会社 代表取締役社長 QUANT株式会社 代表取締役社長 山﨑 陽平グリー株式会社に新卒入社。インターネット広告の営業、事業本部長、新規事業責任者を歴任し、現在、QUANT株式会社 代表取締役社長 主催:Glossom株式会社Mail : seminar@glossom.co.jp

　Glossom株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：足立和久、グリー株式会社100％子会社、以下「Glossom」）は、子会社であるグリーアドバタイジング株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：柴田直人、以下「GAI」）が、Twitter Japan株式会社（以下「Twitter」）の広告代理店認定制度「Twitter広告認定パートナープログラム」で「Bronze Partner」の認定をされましたことをお知らせ致します。 　「認定パートナープログラム」は、Twitter認定代理店の中で、特に優れた販売実績・運用経験を保有し、広告主の広告効果・マーケティング支援において、特に高い信頼性のある広告会社・代理店に対して、特別な認定をする制度です。 　この度、GAIはTwitter社と強固な連携を図り、主にアプリ領域での取り組みにおいて、モバイルアプリのインストールを目的とした「Twitterアプリインストール広告」や、企業のTwitterアカウントのフォロワー獲得といったブランドの認知向上を目的とした「ブランド広告」を中心に、運用で広告効果最大化を行ったことに加え、サービスの特性理解と知見を活かしたクリエイティブ制作、広告代理店としての貢献が評価され、Bronze Partnerに認定されました。 　 GAIでは、今後も各企業様のデジタルマーケティング活動の支援に、尽力してまいります。 ■会社概要会社名：Glossom株式会社URL：https://www.glossom.co.jp/代表者：代表取締役社長　足立 和久設立：2007年3月15日本社：東京都新宿区西新宿六丁目18番1号 住友不動産新宿セントラルパークタワー13F資本金：1.41億円事業内容：DX支援事業、広告代理事業、マーケティングプロダクト事業 Glossomは、デジタルマーケティングエージェンシーとして、アドテクノロジー、マーケティングテクノロジーに加え、エージェンシー機能とデジタルマーケティング機能とデジタルマーケティングに関わるケイパビリティを網羅的に備えています。100％子会社のグリーアドバタイジングは、アプリマーケティングに特化した広告代理店として、グリーグループのノウハウを活用したマーケティングキャンペーンの支援を行っています。 【本件に関するお問い合わせ】Glossom広報担当：宮川（みやがわ）TEL：03-5770-9547　E-mail : pr@glossom.co.jp

　Glossom株式会社（東京都新宿区、代表 足立和久、グリー100%子会社、以下「Glossom」）は、株式会社西日本新聞社（福岡県福岡市、代表 柴田建哉、以下「西日本新聞社」）と株式会社コンフィデンス（東京都新宿区、代表 澤岻宣之、以下「コンフィデンス」）との業務提携により、デジタル人材の育成を行い、九州の企業のDXの取り組みを支援していきます。 　経済産業省のDXレポート*以降、国内においてデジタルトランスフォーメーション（DX）の取り組みが加速しています。一方で、IT人材需給に関する調査**によると、それらの取り組みを担う人材は不足していくことが課題視されており、地方においては、その傾向がより顕著になっていくことが想定されます。このような状況に対し、Glossom、西日本新聞社、コンフィデンスの3社は、地域におけるデジタル人材を育成し、企業のDXの取り組みを支援していくことで、課題解決に繋げていきます。 　GlossomはグリーのDX事業の中核を担うグリー株式会社100%子会社です。グリーグループのデジタルマーケティング業務に加え、多くの企業のプロモーションやマーケティング、データ分析といったDXに関わる業務の支援を行っています。今回、これら業務の一部を九州で採用したスタッフで行う中で、人材のレベルアップを図っていきます。同時に、九州のクライアント企業に対してもDXの取り組みの提案と支援を行っていきます。 　コンフィデンスは、ゲーム・エンタメ業界に特化した人材事業とWEBメディアを手がけており、ゲーム・エンタメ業界を含む様々な業界のWEBプロモーション支援を以前から行っております。そこで培った知見と人材事業における採用・育成・マッチングのノウハウを活かして、今回の取り組みでは、九州でのデジタルマーケティング関連のキャリアを志望する方々を採用し、DX業務に関する教育を行い、業務進行管理を担います。 　前述のとおり、DXへの機運が高まる一方で、実行に不可欠なデジタル人材の不足は地域にとって企業成長の足かせとなる課題と言えます。 　西日本新聞社としては、この提携を通じて、福岡・九州のデジタル人材の育成を推進しながら、そこで得られたリソース、ノウハウを活用して地場企業のDX支援を行っていきます。また、我々が持つメディアでの情報発信や同様の課題を抱える地場企業をつなぐコミュニティ創出により、課題解決の知見の共有、企業間連携を促進していきます。そして将来的には、他エリアの新聞社との連携により、この取り組みのベストプラクティスを他地域に横展開していくことを目指します。 　今回の協業により、3社は地域企業のDXに関して顔の見えるコミュニティの中での取り組みの活性化と、その結果による生産性の向上と新収益創出の支援を行うことで、地域経済を元気にすることに取り組んでいきます。 * 経済産業省DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開 ** 経済産業省「IT人材需給に関する調査」 GlossomについてGlossom株式会社https://www.glossom.co.jp/代表取締役社長　足立和久東京都新宿区西新宿六丁目18番1号 住友不動産新宿セントラルパークタワー13F事業内容：広告代理事業、マーケティングプロダクト事業、メディアレップ事業Glossomをはじめとする複数のグループ子会社によりグリーのDX事業は展開されています。データドリブンマーケティングを強みに、「DXで世の中を元気にする」というビジョンのもと、クライアント企業のDX支援に取り組んでいます。 西日本新聞社について株式会社西日本新聞社https://c.nishinippon.co.jp/代表取締役社長　柴田建哉福岡県福岡市中央区天神一丁目4番1号事業内容：新聞事業、デジタルメディア事業、イベント事業、不動産事業など「地域づくりの先頭に立ちます」という経営理念のもと、九州最大の発行部数である新聞事業をはじめとして、デジタルやイベント、物流など14社のグループで様々な事業を展開。145年で培った信頼と総合力で、地域から信頼され、地域に貢献する繋がる企業活動に取り組んでいます。 コンフィデンスについて株式会社コンフィデンスhttps://confidence-inc.jp/代表取締役社長 　澤岻 宣之東京都新宿区新宿二丁目19番1号　ビッグス新宿ビル10階事業内容：ゲーム・エンタメ業界向け人材派遣・人材紹介・業務委託コンフィデンスでは、「クリエイティブの最前線で共に未来を描く」のビジョンを掲げ、ゲーム業界を中心としたデジタルコンテンツ/サービス向けのクリエイター人材の派遣、人材紹介、アウトソーシングとWEBメディア運営、プロモーション支援を行っております。 【本件に関するお問い合わせ】Glossom広報担当：宮川（みやがわ）TEL：03-5770-9547　E-mail : pr@glossom.co.jp

　グリー株式会社（本社：東京都港区、 代表取締役会長兼社長：田中良和、 以下「グリー」）は、 Glossom株式会社が展開していたソーシャルコマース事業「QUANT」を、 吸収分割によりQUANT株式会社（本社：東京都新宿区、 代表取締役社長：山﨑 陽平※1、 グリー100％子会社、 読み「クアント」、 以下「QUANT」）に継承し、 子会社化しました。 　グリーは、2022年6月にDX事業への参入を発表し（※2）、Glossom株式会社、グリーライフスタイル株式会社、株式会社3ミニッツ、株式会社ExPlayの4社が持つ経験と実績を活かしクライアント企業のDX支援に取り組んでいます。その中でもGlossom株式会社のソーシャルコマース事業は立ち上げ以降、順調に拡大しており、その背景には、個人のインフルエンサー、クリエイターが自らの情報発信や行動によって収入を得ることができるようになるクリエイターエコノミーの浸透があげられます。　今後もクリエイターエコノミーの市場が拡大することを見据え、経営の機動力を高めることを目的に、QUANTを設立しソーシャルコマース事業を2023年1月1日付でGlossom株式会社から吸収分割により承継しました。 　QUANTは、「Enjoy Growth」をミッションとして、クライアント企業、クリエイター、および共に働くメンバーの成長にコミットし、素直に、まじめに、誠実に努力することで事業に関わる全ての人が輝ける環境を作りあげていくことを目指します。 　QUANTの代表取締役社長には2014年にグリーに新卒入社した山﨑陽平が就任しました。山﨑は、入社後デジタル広告の営業を経て、2018年10月から新規事業責任者と営業本部長に就任。組織の立ち上げと継続的な事業成長を実現し、今回、QUANTの代表取締役社長を務めることとなりました。グリーでは、今後も新たな事業に取り組むとともに、若い経営人材の育成にも注力していきます。 ※１：山﨑の﨑は立ちさきが正式表記です※２：プレスリリース参照 グリー、DX事業に参入 https://gree.co.jp/jp/ja/news/press/2022/0613-01.html  QUANT株式会社 代表取締役社長 山﨑 陽平 【代表コメント】　この度、QUANTの代表取締役社長に就任したことを嬉しく思うと同時に、新しいことにチャレンジするワクワク感や楽しさ、やりがいを感じています。インフルエンサーマーケティングは、新規事業としていつかチャレンジしたいと思っており、2021年にDXを活用した新規事業として「QUANT」を立ち上げてから、これまでに様々なマーケティングのアイディアを実践してきました。これからは、グリーグループの新設子会社の代表として、ソーシャルコマース事業の成長に尽力することはもちろん、一緒に動くメンバーの成長にもコミットし、将来の経営メンバー育成も視野に入れていきたいと考えています。　QUANTのミッションである「Enjoy Growth」という言葉の通り、成長を楽しめる環境を実現していきたいと思っています。【経歴】　2014年慶應義塾大学総合政策学部卒業後、グリー株式会社に新卒入社。デジタル広告の営業からスタートし、2016年1月から営業マネージャー、4月から新規事業責任者、2018年10月には営業本部長に就任。2021年4月からQUANT事業の責任者となり、2022年10月にQUANT株式会社の代表取締役社長に就任。【QUANT株式会社について】　QUANT株式会社は、「Quantify your Talent（個人の才能を数値化する）」というコンセプトのもと、インフルエンサー等の個人の活動の経済的価値を可視化し、適切な報酬のもとでデジタルマーケティング活動の活性化を支援するサービス「QUANT（クアント）」を提供しています。個人のインフルエンサーやクリエイターの活動を多面的に支援するだけでなく、企業とインフルエンサーをつなげ、メディア事業収益の拡大に寄与するデータ分析ソリューションを提供し、企業へはデータドリブンなソーシャルコマースを支援いたします。■QUANT会社概要会社名：QUANT株式会社（英語表記：QUANT, inc.）URL：https://pf.quant.page代表取締役社長：山﨑 陽平設立日：2022年10月19日本社：東京都新宿区西新宿六丁目18番1号 住友不動産新宿セントラルパークタワー13階資本金： 1,000,000円事業内容：ソーシャルコマース事業株主：グリー株式会社 100％ ■本件に関するお問い合わせ先グリー株式会社 広報担当東京都港区六本木6-11-1 六本木ヒルズゲートタワーE-mail: jp-pr@gree.netURL: https://corp.gree.net/jp/ja

　データマーケティング支援のGlossom株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：足立 和久、グリー株式会社100％子会社、以下「Glossom」、読み：グロッサム）は、消費者の購買行動におけるSNSやインフルエンサーの影響度合いや、その内容を時系列に分析する「ソーシャルコマースに関する定点調査2022」を全国の10代から70代の男女2,464名に実施いたしました。本調査は2021年より実施しています。 ■総括 　商品・サービスの購入において、情報を知るきっかけは、2021年は「ECサイト」経由が最も高かったのに対して2022年は「ECサイト」以外が上昇しており、「テレビ番組・CM」が最も高く、次いで「店頭」と続くなどコロナ禍が落ち着き消費行動に変化が見られました。　「店頭」や、「友人・知人」を情報源とする率も高まり、デジタルからリアルへ、消費行動が戻ってきています。一方、性別・年代別に見ると、男性の高年齢層では、「友人・知人」を情報源とする率の戻りが小さく、またECの減少率も小さいことから、コロナ禍期間の経験からの反動は性別・年代別に異なる傾向が見られます。　商品と、それを知る情報源を掛け合わせて見ると、「食品」や「日用品」などの日常的消費は、「店頭」や「テレビ番組・CM」の影響が大きく、「家電製品などの型番商品」は、「ECサイト」や「検索エンジンなどのWebサービス」の影響が大きく、「衣服・ファッション」、「化粧品」、「美容」は、「SNS」の影響が大きいという特徴が見られます。　さらに「SNS」や「インフルエンサー」を参考にする率は若年層ほど高い傾向にあります。「SNS」を情報源とする商品は、2021年と比較して「化粧品」の伸びが大きく、「旅行」、「衣服・ファッション」、「美容」、「金融商品」も伸びています。また、10代女性が「美容」や「衣服・ファッション」、20代男性が「美容」や「化粧品」、10代～30代男性が「金融商品」や「旅行」と、どういった商品に関してSNSをより活用するようになったか、という傾向が性別・年代別によって異なります。 ■調査結果詳細 1.商品・サービスを購入する際に、知るきっかけとなる情報源 　商品・サービスを購入する際に、知るきっかけとなる情報源は、「テレビ番組・CM」が最も高く、次いで「店頭」となりました。「ECサイト」が46.8％と最も高かった2021年と比較して、大きな変化となっています。性別・年代別で、2021年と2022年を比較すると、年代が上がるにつれて「ECサイト」を参考にする傾向が弱まり、「テレビ・CM」を参考にする割合が増えています。　「友人・知人の話」を情報源とする割合は、女性が全ての年代、男性は若年層で大幅に増え、商品購入において友人・知人とのコミュニケーションが活発になったことが伺えます。　「SNS」を情報源とする傾向は、2021年も10～30代で高い傾向にありましたが、2022年はその傾向がより強まりました。特に若年層女性では、「SNS」で商品を知るきっかけとする割合が80％を超えており、性別・年代別での差がより顕著となっています。　コロナ禍により高まったEC依存から、「店頭」や「友人・知人」から情報を得るなど、リアルなコミュニケーションによる情報収集が再び活発になっていると言えます。また、「テレビ番組・CM」からの情報収集の傾向も高まり、テレビ番組の内容の変化が影響したことも考えられます。 ▼商品・サービスを購入する際に、知るきっかけとなる情報源 2.商品を購入する際に、参考にする・後押しになる情報源 　商品を購入する際に、参考にする・後押しになる情報源については2021年に最も高かった「ECサイト」や「検索エンジン」を抑え、「店頭」が高くなりました。 ▼商品・サービスを購入する際に、参考にする情報源 ▼商品・サービスを購入する際に、後押しになる情報源 3. EC利用率 　2021年の調査では、知るきっかけ、参考にする・後押しとなる情報源で最も高かった「ECサイト」は、2022年に割合が若干減りましたが、コロナ禍で加速したEC利用率は引き続き伸びています。　EC利用率は、50代男性、40代女性を除くすべての性年代で上昇しています。特に男性は20代以降で90％を超え、EC利用が浸透していると考えられます。 4. 商品・サービスを購入する際に、知るきっかけとなる情報源別、商材別 　「テレビ番組・CM」では、「食料品・飲料」や「日用品」など日用消費財が知るきっかけとなる情報源率が高くなっています。「ECサイト」や「検索エンジン」では、「家電製品」などの型番商品が知るきっかけとなる情報源率が高く、情報源により傾向が異なります。「SNS」では「衣服・ファッション」、次いで「化粧品」の情報源率が高く、他の情報源と比較し特徴が見られました。 ▼商品・サービスを購入する際に、知るきっかけとなる商材 5. 商品・サービスを購入する際に、SNSが知るきっかけとなる商材 　2021年に引き続き、2022年もSNSが知るきっかけとする商材は、「衣服・ファッション」が最も高くなっています。伸び率では「化粧品」が12.5％から15.7％に最も伸び、「旅行」、「衣服・ファッション」、「美容」、「金融商品」も伸びました。 ▼商品・サービスを購入する際に、SNSが知るきっかけとなる商材 6. SNSの利用率 　商品を買う際に知る、参考にする、後押しとなる際に、利用しているSNSを「YouTube」、「Twitter」、「Instagram」、「TikTok」で比較した結果、2021年に引き続き「YouTube」の利用率が高くなっています。 ▼SNSの利用率 利用率が大幅に上昇した「YouTube」は、20代・30代男性と、15-29歳、20代、50代の女性の利用率が大幅に上昇し牽引しました。「Instagram」は、50代男性、30代、40代女性が若干下がったものの他は上昇しています。「TikTok」は、50代までの全ての年代で利用率が上昇しました。 ▼SNS利用率(性別・年代別)_「YouTube」、「Twitter」、「Instagram」、「TikTok」 7.商品・サービスを購入する際にインフルエンサーを参考にしているSNS 　商品・サービスを購入する際に、インフルエンサーを参考にするSNSは「Instagram」が最も高く、「YouTube」、「Twitter」と続いており、いずれのSNSも2021年より大幅に上昇しています。 ▼商品・サービスを購入する際にインフルエンサーを参考にしているSNS 性別・年代別にみると、若年層ほどインフルエンサーを参考にする率が高い傾向となっています。また、2021年と比較すると、一部を除きSNSは年代に関わらず上昇しています。 ▼商品・サービスを購入する際にインフルエンサーを参考にする(性別・年代別)_「YouTube」、「Twitter」、「Instagram」、「TikTok」 8.商品・サービスを購入する際に、インフルエンサーを参考にする商材 　商品・サービスを購入する際にインフルエンサーを参考にする率は、2021年と比較し全ての商材で上昇しました。商材別の比較では、2021年に高かった「衣服・ファッション」、「化粧品」が引き続き高く、次いで「美容」と、昨年同様になっています。 ▼商品・サービスを購入する際にインフルエンサーを参考にする商材 9. 主要商品カテゴリーにおけるユーザーが参考にしているSNS 　SNSを参考にするユーザーが、利用している「YouTube」、「Twitter」、「Instagram」、「TikTok」の割合を「旅行」、「美容」、「衣服・ファッション」、「化粧品」、「金融商品」の主要商品カテゴリーごとに、性別・年代別に比較しました。その結果、「化粧品」は若年層女性がSNSを参考にする率が高いですが、女性はどの年代も「Instagram」が他のSNSと比較し最も高くなっています。「美容」、「衣服・ファッション」も同様に、女性は10～40代で「Instagram」が最も高く、男性は「YouTube」が最も高い結果となりました。「金融商品」は、男性の方がSNSを参考にする率が高い傾向となり、特に男性30代が最も高く、SNSの比較では、10～40代男性で「YouTube」が最も高くなっています。 ▼ユーザーが参考にしているSNS 10.主要商品カテゴリーにおける、インフルエンサーを参考にするユーザーが利用しているSNS 　インフルエンサーを参考にするユーザーが、利用している「YouTube」、「Twitter」、「Instagram」、「TikTok」の割合を「旅行」、「美容」、「衣服・ファッション」、「化粧品」、「金融商品」の主要商品カテゴリーごとに見ると、2021年と比較し2022年はすべてにおいて利用が伸びています。 ▼インフルエンサーを参考にするユーザーが利用しているSNS 11.主要商品カテゴリーにおける「テレビ番組・CM」、「SNS」、「インフルエンサー」を参考にした後にとった行動 　「SNS」を参考にした後に、とった行動は「衣服・ファッション」「化粧品」では、「SNS」で検索した割合が大きく、「SNS」で探索しやすい商材であることが分かります。 ▼「テレビ番組・CM」、「SNS」、「インフルエンサー」を参考にした後にとった行動 12.主要商品カテゴリーにおける「テレビ番組・CM」、「SNS」、「インフルエンサー」を参考にした後に購買した場所 　「化粧品」では、「テレビ番組・CM」、「SNS」、「インフルエンサー」のいずれも、参考にした後に購入される場所として「ドラッグストア」、「総合ECサイト」で買われる割合が高くなっています。次いで「インフルエンサー」を参考にした後に購入される場所として「百貨店」。また、「テレビ番組・CM」を参考にした後に購入される場所として「総合スーパー」となっており、その傾向が異なります。 ▼「テレビ番組・CM」、「SNS」、「インフルエンサー」を参考にした後に購買した場所 ■調査概要調査対象：日本全国に在住のスマートフォンを所持する10代～70代の男女回答者数：2022年調査：2,464名調査方法：インターネットによるアンケート調査調査時期：2022年調査：2022年10月28日(金)～2022年10月31日(月)標本構成：男性：1,232名、女性：1,232名※1 ECサイトの分類についてAmazon、楽天市場、メルカリ、ヨドバシ.com、その他のECサイト※2 検索エンジンの分類についてGoogle、Yahoo!、その他の検索エンジン ■Data insight Lab.過去の定点調査も掲載しております。（https://ddm.biz/report）データドリブンな取り組みを推進するからこそ、市場の変化に対してアンテナが高いことは重要です。経験は、直感的な示唆をすばやく与えてくれる一方、些細な変化に対しては盲目になりがちです。デジタルシフトが進む現代において、新たなサービスは生まれ続け、ユーザーは世代ごとにそれらを使い分けています。消費者の行動変容に寄与する情報は一体何なのか？その在り方は刻々と変化を続けています。私たちは、そうした変化に向き合い続け、未来に仮説を持ち、挑戦的な取り組みを継続していきます。 ■グリー株式会社 DX事業についてグリーのDX事業は、Glossomをはじめとする複数のグループ子会社により展開されています。データドリブンマーケティングを強みに、「DXで世の中を元気にする」というビジョンのもと、クライアント企業のDX支援に取り組んでいます。 ■会社概要会社名：Glossom株式会社URL：https://www.glossom.co.jp/代表者：代表取締役社長　足立 和久設立：2007年3月15日本社：東京都新宿区西新宿六丁目18番1号 住友不動産新宿セントラルパークタワー13F資本金：1.41億円事業内容：DX支援事業、広告代理事業、マーケティングプロダクト事業 ■本件に関するお問い合わせ先Glossom広報担当：宮川（みやがわ）TEL：03-5770-9547　E-mail : pr@glossom.co.jp

グリーライフスタイル株式会社（東京都新宿区、社長：江川嗣政、グリー100％子会社）とクックパッド株式会社（神奈川県横浜市、：代表執行役岩田 林平）は新たな食のトレンドを共同で発信する事を目的に、国内最大級のインフルエンサーイベント『#オイシイートフェス〜おいしいトレンド研究所〜』を2022年12月8日（木）に共同開催する事をお知らせします。 ■リアルに手に取って、食べて、体感！　昨今、InstagramをはじめとしたSNSの発展により、あらゆる情報やトレンドをインターネットで得ることができるようになりました。また、検索エンジンではなくSNSで直接検索するユーザ行動が見られるようになってきており、消費者が実際に触れたり食べたりして投稿する「クチコミ」のマーケティング効果に、ますます注目が集まっています。特に食領域においては、実際に商品を手に取って体感することで「どんな味？」「香りは？」「食感は？」といった個人の感想をより豊かに引き出すことができます。そんな食や飲料、ひいてはキッチン家電といったジャンルにおいて「おいしい」を軸に、インフルエンサーが実際に手に取って体感できるイベント『#オイシイートフェス〜おいしいトレンド研究所〜』をクックパッド株式会社と共催する運びとなりました。 ■国内最大級のリアルインフルエンサーイベントでおいしいトレンドを発信『#オイシイートフェス〜おいしいトレンド研究所〜』は、料理が好きなインフルエンサー400名以上（総フォロワー数700万人以上）をお招きして開催する、国内でも最大規模の完全招待制インフルエンサーイベントです。来場インフルエンサーが企業のブースやサンプリングを動画や写真で一斉に拡散します。出展企業様におかれましては効率的に認知度向上を狙うことができる上、UGC（User Generated Contents＝ユーザー生成コンテンツ）も効率的に獲得が可能です。また、「レシピコンテスト」や「フォトコンテスト」を実施し、最も表現力豊かなインフルエンサーを表彰する取り組みも実施予定です。ぜひ、個性豊かなインフルエンサーの写真の投稿をお楽しみください。グリーライフスタイルは、今後もインフルエンサーのリアルイベントを中心に、今後ますますニーズが大きくなるインフルエンサーによるマーケティングソリューションの提供に注力して参ります。 ■イベント概要名称：「#オイシイートフェス〜おいしいトレンド研究所〜」主催：グリーライフスタイル株式会社 / クックパッド株式会社開催日時：2022年12月8日（木）13：00～17：30開催会場：イベントスペースEBiS303 イベントホール:3F会場住所：東京都渋谷区恵比寿1-20-8 エビススバルビル参加者：インフルエンサー400名（総フォロワー700万）※招待制内容：食料品、飲料、キッチン家電などさまざまな商品を展示したブースをインフルエンサーが巡回するタッチ&トライ イベントURL：https://www.socialpitt.com/oisi-eat-fes ＜グリーライフスタイル株式会社について＞SNS 関連事業を中心に DX 事業を展開する、グリー株式会社の100%子会社。2022年6月には国内最大級のインフルエンサーイベント「INFLUENCER MEETUP by グリー Vol.7」を主催するなど、特にInstagram領域においては累計200社以上の実績を保有。URL：https://gree-lifestyle.co.jp/ ＜クックパッド株式会社について＞クックパッド株式会社は「毎日の料理を楽しみにする」をミッションに掲げる、料理とテクノロジーの会社です。国内で月間約5,500万人が利用し日本を含む世界74カ国・地域、32言語で展開する料理レシピ投稿・検索サービス「クックパッド」、買い物をもっと自由にする生鮮食品EC「クックパッドマート」、健康な心身をつくる幼児向け食育絵本「おりょうりえほん by cookpad」などを運営しています。 ＜本リリースに関するお問合せ＞グリーライフスタイル お問合せフォームフォーム：https://gree-lifestyle.co.jp/contact/

グリーのDX事業は、アジア最大級のマーケティングカンファレンス 「アドテック東京2022」に、公式バッグスポンサーとして協賛します。 　グリーのDX事業は、データドリブンマーケティングを強みに「DXで世の中を元気にする」というビジョンのもと、クライアント企業のDX支援に取り組んでいます。 　事業におけるデータ活用・デジタル施策の取り組みは、多くの企業にとって経営テーマの1つになっています。そうした中、インターネット事業を展開してきたグリーグループだからこそ、提案したいデータドリブンな取り組みがあります。それはリアルタイムデータにもとづく経営判断と、統合的なマーケティング施策のPDCAによる顧客と向き合う事業展開です。更に、最適化された施策は業務改善へと発展し、標準化と自動化による新たなオペレーショナルエクセレンスへと繋がっていきます。私たちは、データやシステムが目的化することなく、事業の成功から逆引きした伴走型のサポートをお約束します。 　今回、3年ぶりにリアルで開催となった「アドテック東京2022」の公式バッグの協賛をすることで、グリーのDX事業を認知するきっかけにしていただきたいと思います。 ■アドテック東京2022概要名称：アドテック東京2022開催日時：2022年10月20日（木）～21日（金）会場：東京ミッドタウン & ザ・リッツ・カールトンウェブサイト： https://adtech-tokyo.com/ja/ ■アドテック東京2022について「アドテック東京」は世界の主要都市で開催される国際マーケティングカンファレンスです。広告主、エージェンシー、ソリューションプロバイダー、メディアなど、各ジャンルのマーケターが集まります。日本では2009年に初開催し、2022年で14回目を迎えます。アドテクノロジーにとどまらず、あらゆるテクノロジーが企業のマーケティングマネジメントにかかわるようになる中で、常に最先端の情報を届けます。 ■グリー株式会社 DX事業についてグリーのDX事業は、Glossomをはじめとする複数のグループ子会社により展開されています。データドリブンマーケティングを強みに、「DXで世の中を元気にする」というビジョンのもと、クライアント企業のDX支援に取り組んでいます。 ■会社概要会社名：Glossom株式会社URL：https://www.glossom.co.jp/代表者：代表取締役社長　足立 和久設立：2007年3月15日本社：東京都新宿区西新宿六丁目18番1号 住友不動産新宿セントラルパークタワー13F資本金：1.41億円事業内容：DX支援事業、広告代理事業、マーケティングプロダクト事業 ■本件に関するお問い合わせ先Glossom広報担当：宮川（みやがわ）TEL：03-5770-9547　E-mail : pr@glossom.co.jp

グリーライフスタイル株式会社（東京都新宿区、社長：江川嗣政、グリー100％子会社）と産経新聞社（東京都千代田区、社長：近藤哲司）は産経新聞が発行するフリーマガジン「metropolitana(メトロポリターナ)」と共同で、新事業「＃サステナアクション」事業を実施することに合意しました。地球環境を考えた、一人一人ができるより良い未来のためのサステナブルな行動、「＃サステナアクション」を発信していきます。キックオフイベントとして、SDGs週間にあたる2022年9月21日（水）には業界最大規模となる300名のインフルエンサーを招待し、サステナブルな商品やサービスを展開する企業との交流をサポートします。 ■「＃サステナアクション」立ち上げ背景　長引くコロナ禍とSDGsに代表される社会的な機運もあり、環境負荷の低い製品開発や、倫理的な消費・経済活動が積極的に行われるなど、昨今は生産者、消費者の意識と行動に大きな変化が起きています。一方で、昨年実施した『メトロポリターナ』の読者アンケートによると、「SDGsに繋がる具体的な行動や商品が知りたい」「具体的に何を実践できているかわからない」といった声も寄せられました。そこで、一人一人が身近にできる「人の暮らし（生活）や社会、環境をより良くするちょっとしたアクション」を「＃サステナアクション」と称し、SNS上でハッシュタグを使い発信することで、サステナブルな社会のためのアイデアを結集し、実践の後押しをすることを目的に立ち上げました。社会課題解決に取り組む産経新聞社が発行するライフスタイル誌「メトロポリターナ」とソーシャルマーケティングを展開するグリーライフスタイルがタッグを組み、社会的な課題解決の為に情報発信をおこなっていきます。 ■インフルエンサーとの共創マーケティング　今日、消費の成熟化に伴い、モノ消費からコト消費、更にはトキ消費とトレンドの移行が益々加速しており、その背景にはSNSの強い影響があります。企業ではマーケティング手法としてのSNS活用の重要性が増しており、さらにインフルエンサーを起用する、消費者の態度変容や行動変容に促すコミュニケーション施策が一層重要視され始めています。そうした中、「＃サステナアクション　vol.1」では、サステナブルなアクションを浸透させるべく、イベント実施に留まらない多面的なコミュニケーションを展開していきます。今後も「メトロポリターナ」は産経新聞等のマスメディアだけでなく、インスタグラムなどのソーシャルメディアでも情報を継続的に発信していきます。　産経新聞社のメディア力とグリーライフスタイルのデジタルの知見、それぞれの強みを活かしたDX支援を推進していきます。 ■イベント概要名称： 「＃サステナアクション　vol.1」主催 ：産経新聞社　メトロポリターナ特別協力 ：グリーライフスタイル開催日時 ：2022年9月21日（水）13：30～17：30開催会場 ：イベントスペースEBiS303 イベントホール:3F会場住所 ：東京都渋谷区恵比寿1-20-8 エビススバルビル参加者 ：インフルエンサー300名（総フォロワー500万）※招待制内容： 地球環境や、人、社会に配慮された商品/サービスを扱う企業の出展ブースをインフルエンサーが巡回するタッチ&トライ イベントウェブサイト： https://www.socialpitt.com/sustainable-action国及び東京都が定める新型コロナウイルス感染防止のためのガイドラインを順守するとともに、主催者として感染防止策を徹底し開催します。 ■ロゴの由来デザインコンセプトは「各々のやり方でポジティブに行動する」です。右肩上がりの直線を基調として、勢いと元気さ、ポップなイメージを与えるデザインを意識しました。カラフルな色を重ねることで、様々な人の考えや性質が交わっている「多様性」を表現しています。 ■活動内容・メトロポリターナ新連載「＃サステナアクション」8月号より、企業のサステナブルなビジネスや取り組みを紹介する連載をスタートしました。メトロポリターナ編集部が企業に取材をする1ページの連載で、今後業界や業種を問わず幅広い企業へのインタビューを実施していきます。 ・メトロポリターナ8月号巻頭特集でサステナブルなコスメを紹介「選びたいのは、こんなコスメ」というテーマで、原材料やパッケージに使用する素材の生産背景にまで配慮されたコスメを紹介。綺麗になって心が満たされるだけでなく、地球にも優しく、みんながハッピーになれる商品を取り上げました。また、8月10日には掲載ブランドと環境活動家の露木志奈氏のコラボインスタライブを開催し、ブランドアカウントと「＃サステナアクション」アカウントで配信しました。さらに、「フォロー&いいね」でもらえる巻頭特集掲載商品のプレゼントキャンペーンも実施し、多数のご応募がありました。 ・メトロポリターナ9月号の巻頭特集は「＃サステナアクション」9月号は、地球の未来を考えた個人や企業のサステナブルな取り組みを特集しています。前半はライフスタイル系インフルエンサー13人が実践している具体的な「サステナアクション」を、リアルなコメントを交えて紹介。後半はイベント出展企業の商品を取り上げています。メトロポリターナWEBでも期間限定でデジタルブックを公開中です。 ■メトロポリターナについて産経新聞社が発行するフリーマガジン。毎月10日に東京メトロの主要駅で配布しており、2003年の創刊当時から、働く女性を中心に様々なライフスタイルを提案しています。URL：https://metropolitana.tokyo/ja ■グリーライフスタイルについてSNS関連事業を中心に、DX事業を展開するグリー株式会社の100%子会社。2022年6月には国内最大級のインフルエンサーイベント「INFLUENCER MEETUP by グリー Vol.7」を主催するなど、特にInstagram領域においては累計200社以上の実績を保有。URL：https://gree-lifestyle.co.jp/ ■お問い合わせ先＃サステナアクション事務局　メール：sustaina.action@sankei.co.jp

　Glossom株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：足立和久、グリー100%子会社、以下「Glossom」）は、広告マネタイズのプロフェッショナル集団「Project Blossom（以下プロブロ）」がメディアのマネタイズ最大化を支援するツール「アドフリくん」とironSource（本社：イスラエル、CEO：Tomer Bar-Zeev）の提供するグローバルアドネットワーク「ironSource」との広告における広告配信連携を2022年9月から開始したことをお知らせします。 　今回の連携は動画リワード広告（※1）、動画インタースティシャル広告（※2）の配信連携となり、「ironSource」との連携は国内SSPでは「Glossom」が日本企業初となります。 　これにより、アドフリくんを利用するアプリメディアは、動画フォーマットにおいて「ironSource」を広告配信連携することが可能となり、全世界で広告収益の拡大が期待できます。 　国内で初めての広告配信連携先にGlossomプロブロが提供する「アドフリくん」を選んだ理由として、ironSourceのジャパンカントリーマネージャーである村上 雅一氏は、以下の要因をコメントしてます。 　「『アドフリくん』は、動画広告創成期時から、市場拡大にむけて新規開拓に積極的に取り組んでいる点や、クライアント・ファーストの営業スタイルやサポート力が大手アプリパブリッシャーや個人開発者まで幅広い層から信頼を得ている点を評価しました」 　昨今、個人情報保護強化が進み、AppleによるIDFA使用制限によって、ユーザーターゲティングを収益化の肝とする広告テクノロジーはマーケティング精度を担保する事が難しくなってきている中で、プロブロでは伴走型のコンサルティングを行なう事で、一つ一つのメディア課題に向き合い、最適な提案をする事でメディアの広告売上を向上させてきました。 　「ironSource」は日本をはじめとして世界中の広告主・アプリ開発者に支持されており、今回「アドフリくん」が「ironSource」と接続する事により、国内外におけるデマンド力が強化され、メディアマネタイズ施策の幅が広がります。 　今後も、広告収益の可能性を広げ、アプリ収益化の課題に対して最適な施策提案と実行をサポートしてまいります。 ■「アドフリくん」の特徴SSPサービス「アドフリくん」は、Glossomが提供するスマートフォンアプリに特化した広告マネタイズプラットフォームで、今まで10,000以上のアプリに導入されています。静止画バナーはもちろんの事、動画リワード広告、動画インタースティシャル広告、動画ネイティブ広告(※3)など、スマートフォンアプリの主要な動画広告マネタイズ手段を手軽に実装する事が可能です。 また、20社を超えるアドネットワークの広告配信レポートを「アドフリくん」の管理画面上でひとつにまとめ、分かりやすいグラフで各社の収益性を比較、評価できます。それにより、アプリ開発者は、手動または独自の最適化ロジックでアドネットワークの配信比率を自動調整し、導入コスト、運用リソースを最小限に抑えながら最大限の広告収益を得ることが可能になります。 ■「Project Blossom（通称プロブロ）」についてアプリの継続的な売上成長にコミットするプロフェッショナルチームによる収益化支援プロジェクト「Project Blossom（通称：プロブロ）」を2020年に始動しました。アプリの収益化支援に長く携わり、様々なノウハウ、豊富な実績を持つメンバーが、グリーのアセットを含むあらゆるソリューションを駆使してアプリ収益化の課題を解決しています。※1…動画リワードとは動画広告を視聴完了した際に、アプリユーザーに対してアプリ内の通貨やアイテム等のインセンティブを与えることができる広告です。今までユーザーが離脱していたポイントに動画リワード広告を実装することで、ユーザーのアクティブ率や継続率の向上が期待できます。※2…動画インタースティシャル広告とはアプリの画面が切り替わるタイミングでアプリの上にポップアップ、もしくは全画面で表示される動画広告です。※3…動画ネイティブ広告とは、幅と高さが16:9の比率の動画を、自由な位置と大きさで表示できる広告です。アプリ内のコンポーネントと組み合わせることで、アプリの世界観に合わせた表示が可能です。 ■会社概要Glossom株式会社https://www.glossom.co.jp/代表取締役社長　足立和久東京都新宿区西新宿六丁目18番1号 住友不動産新宿セントラルパークタワー13F事業内容：広告代理事業、マーケティングプロダクト事業、メディアレップ事業 ■本件に関するお問い合わせ先Glossom広報担当：宮川（みやがわ）E-mail : pr@glossom.co.jp

　データマーケティング支援のGlossom株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：足立 和久、グリー株式会社100％子会社、以下「Glossom」、読み：グロッサム）はスマートフォンユーザーの情報収集動向を時系列に分析する「スマートフォンでの情報収集に関する定点調査」を全国の10代から70代の男女1,540名に実施いたしました。本調査は、SNSやサーチエンジン、メディア、動画サービスの利用率や利用時間を性年代情報と掛け合わせることで、現状の動向やスマートフォンユーザーの意識の変化をとらえることを目的とし、2019年より実施しています。 ■総括　2019年の調査開始以降、スマートフォンでの情報収集に使われる時間は年々増えていましたが、2021年から2022年にかけては「136.3分」から「136.4分」と横ばいとなりました。その中でも、利用時間の伸びを牽引していたSNSは、Instagramの利用時間が減少したことも影響し、短くなっています。これは、新型コロナウィルスの影響が落ち着き、行動が変化してきた影響だと考えられます。同様の傾向は、動画サブスクの利用にも見られ、一部のサービスを除き利用率が低下しています。巣籠もり 需要で発生していたSNSやメディア・動画サブスク利用が、2022年には一部で縮小しているように見られます。 ■主な調査トピックス1. スマートフォンによる情報収集動向●情報収集におけるスマートフォン利用の1日の平均利用時間が2020年から2021年にかけては、「126.6分」から「136.3分」と7.6%増加していましたが、2021年から2022年は増加が見られませんでした●コロナ禍で加速したSNS利用時間の伸びは落ち着き、頭打ちになったと考えられます。 2. SNSに対する熱量が低下● 情報収集におけるスマートフォン利用の1日の平均利用時間が頭打ちとなりました。● 主要SNSサービスの利用率の推移をみると、TikTok以外で利用率が低下。一定のSNS離れが起きています。● SNS利用時間の伸びを牽引していたInstagramも2021年と比較し利用率・利用時間ともに減少。勢いが収まっています。● 発信者の割合もTikTokを除き低下し、SNSに対する熱量の低下が見られました。 3. SNSで企業が発信する情報に対しての反応率が低下●自分でフォローしている企業の情報と比較し、企業広告への反応は低く、2021年と比較すると特に男性で差が開いています。●2021年と比較し、男性30代・40代を除く性年代で、企業が発信する情報への反応率が低くなっています。●反応率は、自分でフォロー・友達がシェア・企業広告ともに低下しており 、SNSの利用時間が頭打ちになる中 、SNSでの可処分時間の使い方に変化がおきていると考えられます。 4. 動画サブスクの動向●コロナ禍の巣籠もり消費が落ち着き、サブスク利用に変化が起きています。●利用率が高かったAmazon Prime Videoは、一部の年代を除き利用率が低下。●ABEMAは10代の離反が見られます。●利用率を上げたYouTube有料は、男性に支持されています。 ■調査結果詳細 1. スマートフォンによる情報収集動向 　情報収集におけるスマートフォンの1日の平均利用時間は2019年の調査開始以降年々増加していましたが、2021年から2022年にかけて「136.3分」から「136.4分」と横ばいになりました。コロナ禍での巣籠もり需要が落ち着いたことも一因と考えられますが、一人当たりのスマホの利用時間が今後大幅に増えることはなく頭打ちになると予想されます。 ▼情報収集におけるスマートフォンの1日の平均利用時間の推移 　SNS、サーチエンジン、メディアのいずれも、2021年と比較し2022年は利用率が低下しました。2020年から2021年の比較ではSNSとメディアが上昇していましたが、2022年の利用率は減少に転じています。また、コロナ禍前の2019年との比較では、SNS利用率・メディア利用率が93％、サーチも94％と大幅に低下しています。　SNSは、2021年までは利用率が横ばいで、定着ユーザーの利用時間が大幅に伸びていたものの、2022年は利用時間の伸びも落ちつき、SNS利用が頭打ちの傾向となっています。 ▼サービス分類別の利用率と利用時間の推移 ▼サービス分類別の利用率と利用時間の推移 　SNS・サーチエンジン・メディア利用率は70％を超える高い水準を維持しているものの、年々緩やかに下降傾向となり、2021年に利用率が50％を超えた動画サブスクでも、2022年は2021年と比較すると55.0％から51.5％と低下しています。利用時間は、SNSが2021年対比で横ばい。ライブ配信と動画サブスクの利用時間は大きく伸びており、ライブ配信はSNSの75.8分に続いて70.6分と伸長しました。 2. SNSに対する熱量が低下 　SNSの利用率・利用時間とも、若年が高く、年代が上がるにつれ下がっていく傾向にあります。利用率（10代～50代）を2021年と2022年で比較すると、30代男性の利用率が増えたものの、それ以外は横ばいか低下。ほとんどの性年代で利用率が下がっています。また、SNS利用率（10代～50代）をコロナ禍前の2019年と2022年で比較すると、女性の10代と50代で増加しているものの、他は全て低下しています。SNSに対する熱量が落ち着き、定着ユーザー以外のSNS離れが進んでいます。利用を継続している定着ユーザーの利用時間は年々増加する傾向にありましたが、2022年は女性30代と50代を除き、横ばいか低下しており、利用時間も飽和に達している可能性が考えられます。 ▼SNS利用率と利用時間の推移 ▼SNSサービス別の利用率と利用時間の推移 　TikTok以外、利用率は右肩下がりとなり、Instagramも2021年と比較すると、利用率が低下、2021年に大幅に伸びていた利用時間も2022年は減少しています。利用率を年々伸ばしているTikTokは、2022年には13.2％ を超えたものの、他サービスのシェアを大きく奪うほどの勢いはありません。 ▼Instagramの利用率と利用時間の推移 　Instagramの利用傾向として、2021年は特に若年層が利用率と利用時間を押し上げていましたが、2022年は利用率が低下、勢いが収まっています。 ▼SNS別の発信者合 3. SNSで企業が発信する情報に対しての反応率が低下 　前年のレポートと同様に、若年層ほど企業が発信する情報に対する反応度合いは高く、自分でフォロー、友達がシェア、企業広告の反応率を比較すると、自分でフォローしている企業の情報と企業広告への反応率に大幅な開きがあります。企業が発信する情報への反応率を2021年と比較すると、若年層だけではなく男性30代・40代を除く性年代で低くなっており、2021年には差が開いていなかった、男性の自分がフォロー、友達がシェア、企業広告の反応率の差も、2022年には差が大きくなっています。反応率は、自分でフォロー・友達がシェア・企業広告ともに低下しており、SNSの利用時間が頭打ちになるなか、SNSの可処分時間の使い方に変化がおきていると考えられます。 ▼SNSで企業が発信する情報に対への反応率推移 4. 動画サブスクの動向 　2022年の利用率上位10サービスで2021年と2022年の利用率を比較すると、YouTube有料とU-NEXT以外は利用率が低下しました。コロナ禍の巣籠もり消費で動画サブスク利用が伸びたものの、コロナが落ち着きリアル消費が戻りつつあることが要因と考えられます。 ▼動画サブスク調査対象内の利用率上位10サービスの利用率と利用時間推移 ▼利用率が高い3サービスの利用率の推移 　利用率が高い3サービスで利用率を比較した結果、利用率が最も下がったABEMA（アベマ）は、女性10代と、30・40代を除く男性で利用率が大幅に低下しました。 Amazon Prime Videoも女性10代～30代、男性20代、30代、50代で利用率が下がりました 。 ▼NETFLIX、ニコニコ動画利用率の推移 　利用率を維持したNETFLIXは、2021年に伸張した男性20代が2020年水準まで下がったものの、女性が30代・50代を除き伸びたことで利用率を維持。ニコニコ動画は、女性40～50代と男性40代で大幅な利用率の低下が見られます。 ▼ GYAO!、YouTube（有料）利用率の推移 　GYAO!は全ての性年代で利用率が低下しています。利用率が上昇していたYouTube有料は、男性30代・40代が伸びており、女性と比較すると男性の10代～40代に利用されています。 ▼音声配信／ライブ配信 調査対象内の利用率上位11サービスの利用率と利用時間推移 ▼利用率上位4サービスの性年代別利用率の傾向 　2022年の利用率上位11サービスで2021年と2022年の利用率を比較すると、YouTube（ライブ配信）、LINE LIVE 、SHOWROOMは利用率が低下し、Instagram（ライブ配信）、Twitter（ライブ配信）、TikTok（ライブ配信）は上昇。それ以外はほぼ横ばいと明暗が分かれていますが、伸びているInstagram（ライブ配信）、Twitter（ライブ配信）も微増にとどまり、大きな伸張は見られませんでした。 ■調査概要 調査対象：日本全国に在住のスマートフォンを所有する10代～70代の男女回答者数：2022年調査：1,540名、2021年調査：1,442名、2020年調査：1,442名、2019年調査：2,060名調査方法：インターネットによるアンケート調査調査時期 ：2022年調査：2022年5月25日（水）～5月27日（金）　　　　　 2021年調査：2021年5月26日（水）～5月28日（金）　　　　　 2020年調査：2020年6月11日（木）～6月13日（土）　　　　　 2019年調査：2019年5月31日（金）～6月3日（月）標本構成：男性：770名、女性：770名（10代から70代まで各110人） ※1 SNS、サーチエンジン、メディアの分類についてSNS：Facebook、Facebook Messenger、Instagram、LINE、TikTok、Twitter、その他のSNSアプリサーチエンジン： Safari、Chrome、その他のブラウザーメディア：グノシー、SmartNews、LINE NEWS、Yahoo！ニュース、Googleニュース、ニュースパス、dmenuニュース、その他のニュース系情報アプリ、美容、ファッション、健康（LIPS、@cosme、TRILL、WEARなど）食・料理（cookpad、クラシルなど）、住まい・暮らし（LIMIA、キナリノなど）、旅行、おでかけ、レジャー（aumo、TABI LABOなど）音楽、映画、ドラマ、エンターテインメント（マイナタリー、映画.comなど）各種趣味（スポーツ、乗り物、カメラなど）、その他のジャンル・分野の情報・話題のまとめメディア ※2 動画サービス（アプリ）の分類について日テレTADA、ネットもテレ東、テレビ東京ビジネスオンデマンド、ニコニコ動画、ABEMA（アベマ）※旧AbemaTV、Amazon Prime Video、AppleTV、DAZN、dTV、FODフジテレビONE／TWO／NEXTsmart、Hulu、GYAO！、NETFLIX、NHKオンデマンド／NHKプラス、Paravi、TBS FREE、TELASA、TVer、U-NEXT、YouTube無料、YouTube有料、その他の動画閲覧サービス ※3 音声配信／ライブ配信サービスの分類についてYouTube（ライブ配信）、Instagram（ライブ配信）、Twitter（ライブ配信）、Facebook（ライブ配信）、TikTok（ライブ配信）、ニコニコ生放送、LINE LIVE、17LIVE、SHOWROOM、Pococha、ツイキャス、ふわっち、MixChannel、HAKUNA、Apple Podcasts、Google Podcasts、Clubhouse、Voicy、himalaya、stand.fm、Mirrativ、REALITY、その他の音声配信／ライブ配信サービス ※4 総合ニュース系メディア分類についてグノシー、SmartNews、LINE NEWS、Yahoo！ニュース、Googleニュース、ニュースパス、dmenuニュース、その他のニュース系情報アプリ データ活用に向けた「Glossomデータインサイトラボ」について　当社は企業のデジタルマーケティング領域において、複数の特許技術※4を活用し、マーケティングデータベースの構築からデータ蓄積・分析・施策立案、実行までを一気通貫して支援しています。昨今スマートフォンの普及により生活のデジタル化が進んだことで、商品購入やサービス利用の前後や経緯、きっかけなど人々の行動をデータ化し蓄積することで、企業はデータから顧客ニーズを読み取り、顧客ファーストかつ効率的なデータマーケティングを行うことが可能となりました。「Glossomデータインサイトラボ」では、チーフデータアナリストの陳野を中心に、様々なデータ分析を行い調査結果を発表することで、企業のデータに基づいたマーケティングを推進しています。 チーフデータアナリスト プロフィール陳野 友美（じんの ともみ）楽天グループの顧客データベースである「楽天スーパーデータベース」の生みの親。2003年、楽天株式会社に顧客マーケティング部署の立ち上げメンバーとして入社後、 楽天市場事業のデータ分析部部長に就任。楽天PointClub等のCRMプログラムやグループ統合DB（楽天スーパーDB）の構築など、データを活用した顧客マーケティングの基盤づくりとマーケティング活動を推進。当社にてQUANT DMPによる記事読了解析技術の開発と複数の特許を取得。 ※4ウェブコンテンツの読了率などからコンテンツをスコアリング（特許：第6347532号、名称：評価装置、評価方法及び評価プログラム）、コンテンツの読まれ方を解析し、自社ユーザーのファン度を顕在化（特許：第6042018号、名称：情報生成装置、方法およびプログラム）、ライターの能力を可視化（特許：第5988345号、名称：評価装置、評価方法、評価プログラム、レコメンド装置、レコメンド方法及び、レコメンドプログラム） ■会社概要会社名：Glossom株式会社URL：https://www.glossom.co.jp/代表者：代表取締役社長　足立 和久設立：2007年3月15日本社：東京都新宿区西新宿六丁目18番1号 住友不動産新宿セントラルパークタワー13F資本金：1.41億円事業内容：DX支援事業、広告代理事業、マーケティングプロダクト事業 ■グリー株式会社 DX事業についてグリーのDX事業は、Glossomをはじめとする複数のグループ子会社により展開されています。データドリブンマーケティングを強みに、「DXで世の中を元気にする」というビジョンのもと、クライアント企業のDX支援に取り組んでいます。 ■本件に関するお問い合わせ先Glossom広報担当：宮川（みやがわ）TEL：03-5770-9547　E-mail : pr@glossom.co.jp

　グリーライフスタイル株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：江川嗣政、グリー株式会社100％子会社　以下グリーライフスタイル）は、UGC(※1）活用マーケティング支援ツール「Social Pitt UGC」をリリースしました。Instagram内で投稿されたコンテンツを一括管理することができ、手間なくUGCの収集から分析までを行うことで、ECサイトの売上向上を目指します。 　昨今、新型コロナウイルスの感染症拡大の対策としてECの利用が推奨された結果、物販系分野のEC市場規模拡大が進み、自社ECサイトを立ち上げる企業が増加傾向にあります。こうした自社サイトでは、SNSを活用した集客やECサイトでのブランディングが売上向上につながる重要な要素となっております。また、スマートフォンやSNSの普及による情報量の増加に伴い、認知から購買に至るまでの消費者の態度変容のきっかけも変化しており、宣伝色の強い企業コンテンツよりも、UGCを中心としたクチコミへの信頼が高まっています。 ※出典：Olapic『Facebook ＆ Instagram Advertising With UGC : A Practitioner’s Guide』 　そうした中、ソーシャルマーケティングを強みとしたデジタルマーケティング事業を展開するグリーライフスタイルは、SNS上のUGCとECサイトを連携させ、分析まで行えるツールを提供することで、ECを強化する企業を支援してまいります。 （※1）UGC:User Generated Contents =ユーザー生成コンテンツUGCとは、企業側ではなく一般ユーザーの手によって制作・生成されたコンテンツの総称です。SNSに投稿されたコンテンツや、それらに対する感想やコメントも含まれます。生活者による発信であるUGCは共感を呼び信頼されやすく、さらにユーザーが物やサービスを購入する前の意思決定に大きな影響を与える存在としても注目されています。UGCそのものの価値が向上しているので、マーケティング手法の一つとして多くの企業に取り入れられています。 Social Pitt UGCの主な機能・【UGCの収集】Instagram内でのタグ付け投稿や、ハッシュタグ投稿された写真（UGC）をSocial Pittで一括管理（自社の投稿、タグ付けされた投稿、ハッシュタグ投稿）・【UGCの掲載】収集した上質なUGCをECサイトへ掲載・【効果測定・分析】CTR(※2)、CVR(※3)等における各UGCの効果を検証 (※2)CTR：Click Through Rate＝クリック率ユーザーに表示された回数（インプレッション数）のうち、ユーザーがクリックした回数の割合(※3)CVR：Conversion Rate＝顧客転換率Webサイトへのアクセス数（ページビュー、またはユニークユーザー数）のうち、何件がコンバージョン（商品購入など）に至ったかの割合 Social Pittとはグリーグループのシナジーを生かした高い開発力でグリーライフスタイルが独自開発・運営しているSNSマーケティングツールです。 Social Pitt UGChttps://www.socialpitt.com/ugcUGCの収集から効果分析まで一気通貫してサポートするツール　 Social Pitthttps://www.socialpitt.com/投稿管理・ハッシュタグ抽出・効果測定、というマーケティング活動に欠かせない機能を完備した、オールインワンツール。累計400以上のアカウントの導入実績 ＜会社概要＞会社名：グリーライフスタイル株式会社代表取締役社長：江川 嗣政事業内容：ソーシャルマーケティング事業、制作運用事業URL：https://gree-lifestyle.co.jp/ ＜グリー株式会社 DX事業について＞グリーのDX事業は、複数のグループ会社により展開されています。「インターネットを通じて、世界をより良くする。」というミッションのもと、クライアント企業のDX支援に取り組んでいます。グリー DX事業サイト：https://ddm.biz ＜本件に関するお問合せ＞グリーライフスタイル株式会社 広報担当〒160-0023東京都新宿区西新宿六丁目18番1号住友不動産新宿セントラルパークタワー13階E-mail：info@gree-lifestyle.co.jp

グリー株式会社（本社：東京都港区、 代表取締役会長兼社長：田中良和）のDX事業を担うグリーライフスタイル株式会社（本社：東京都新宿区、 代表取締役社長：江川嗣政、 以下グリーライフスタイル））、 株式会社3ミニッツ（本社：東京都新宿区、 代表取締役社長：松田昌賢、 以下3ミニッツ）、 Glossom株式会社（本社：東京都新宿区、 代表取締役社長：足立和久、 以下Glossom）の3社は、 共催で「Influencer Meetup by グリー Vol.7」を開催実施します。 7回目の開催となる今回は、 過去最大の200名のインフルエンサーを招待し、 インフルエンサーマーケティングを展開する企業との交流をサポートします。 今日、 消費の成熟化に伴うモノ消費からコト消費への移行、 更にはトキ消費といったトレンドが、 ますます加速しており、 その背景にはSNSの強い影響があります。 ECサイトで機能や価格を比較して買う消費行動の一方で、 SNSに投稿された利用シーンに共感したり、 ライブ配信で同時に体験をしながら消費するようなスタイルが浸透しています。 企業はマーケティング手法としてのSNS活用が必須となってきており、 加えて、 インフルエンサーを起用した、 消費者の態度変容や行動変容に促すコミュニケーション施策が一層重要になってきています。そうした中、 ソーシャルマーケティングを展開するグリーライフスタイル、 3ミニッツ、 ソーシャルコマースを展開するGlossomは共同で「Influencer Meetup by グリー Vol.7」を開催し、 インフルエンサーの活動を盛り上げていくとともに、 企業のデジタルマーケティング活動を支援していきます。 ＜イベント概要＞名称：Influencer Meetup by グリー Vol.7開催日時：2022年6月27日会場：恵比寿 EBiS303参加：インフルエンサー200名（総フォロワー400万）ウェブサイト： https://www.socialpitt.com/influencermeetup ＜過去Meetup風景＞ ＜会社概要＞会社名：グリーライフスタイル株式会社代表取締役社長：江川 嗣政事業内容：ソーシャルマーケティング事業、 制作運用事業URL： https://gree-lifestyle.co.jp/ 株式会社３ミニッツ代表取締役社長：松田昌賢事業内容：ソーシャルマーケティング事業、 制作運用事業URL： https://www.3minute-inc.com/ Glossom株式会社代表取締役社長：足立和久事業内容：アドエージェンシー事業、 DX支援事業、 プロダクト事業URL： https://glossom.co.jp/ ＜グリー株式会社 DX事業について＞グリーのDX事業は、 上記3社をはじめ、 複数のグループ会社により展開されています。 「インターネットを通じて、 世界をより良くする」というミッションのもと、 クライアント企業のDX支援に取り組んでいます。グリー DX事業サイト： https://ddm.biz ＜本件に関するお問合せ＞グリーライフスタイル株式会社 広報担当〒160-0023東京都新宿区西新宿六丁目18番1号住友不動産新宿セントラルパークタワー13階E-mail：info@gree-lifestyle.co.jp

デジタルマーケティング支援のGlossom株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：足立 和久、グリー株式会社100％子会社、以下「Glossom」、読み：グロッサム）は、株式会社mediba（本社：東京都港区、代表取締役社長：新居 眞吾、以下 mediba、読み：メディーバ）が運営するスマートフォン向け総合メディア「ゲームギフト」を事業譲受した事をお知らせします。今回の事業譲受によりモバイルゲーム市場に対する影響力の大きいモバイルゲームユーザーのデータベースの活用により、ゲーム会社に対してゲームリリース前からのマーケティング支援がワンストップで提供可能となります。 ＜ゲームギフト譲受の背景＞モバイルゲーム市場の成熟化を受け、従来は新規ユーザー獲得に主眼を置いたマーケティングが主流でしたが、ゲームコンテンツ増加に伴い「認知」から「遊ばれるゲーム」になるためのハードルは高まっています。その結果、モバイルゲーム市場ではユーザーの可処分時間の争奪戦を勝ち抜くために、ゲームリリース初期からのコミュニティ形成やファンマーケティングが注目されるようになりました。ファンマーケティングを先導するのは、モバイルゲームへのエンゲージが高いマイクロ/ナノインフルエンサーと言われておりフォロワーとのコミュニケーションを密に行うことから、波及効果が期待されます。そのため、この層にいかに早い段階からリーチし、「遊んでもらう」かがモバイルゲームマーケティングの要となっています。今回ゲームギフトがもつ、累計ダウンロード数500万を突破する業界最大級のゲームメディア「ゲームギフト」とGlossomのSNS投稿のマーケティング効果をデータ化・分析する「QUANT（クアント）」が一体となることでモバイルゲーム市場において影響力の大きいインフルエンサーデータベースにGlossomが培ったインフルエンサーマーケティングのデータ活用の知見やノウハウを組み合わせモバイルゲーム業界において効果的なマーケティング活動を実現していきます。 ＜本事業譲受によるシナジー＞グリーグループが保有するゲームユーザー基盤を活用し、ゲームギフトのユーザー数をさらに拡大することで、国内有数のコミュニティサービスを目指します。さらに、GREE　Ads Rewardをはじめ、Glossomが保有する広告プロダクトとの組合せにより、モバイルゲームのリリース前からリリース後までのデジタルマーケティングのソリューションをワンストップで提供することが可能になりました。今後は、モバイルゲーム特化のマイクロインフルエンサーを活用したゲーム会社向けマーケティング支援を強化してまいります。 ＜関係者からのコメント＞■Glossom株式会社　取締役　柴田 直人モバイルゲーム市場の競争が激化する中でモバイルゲーム市場のプレイヤーにとって最も大きい課題は自社のロイヤルユーザーの獲得ではないかと思っております。ゲームギフトはモバイルゲーム市場勃興期から展開する老舗のゲームメディアサービスで累計500万DL以上の実績を誇り、モバイルゲーム市場初期からモバイルゲームを楽しむ良質なユーザーのコミュニティを保有しています。今回の事業授受により、弊社のクライアント企業に対してリリース前からコアなゲームユーザーへの認知獲得を可能にすると共に、ユーザーの口コミを通じて熱量の高いコミュニティ形成をサポートしていきたいと考えております。 ＜ゲームギフトについて＞累計ダウンロード数500万を突破する業界最大級のゲームアプリメディア。2013年8月にリリースされ、モバイルゲーム市場勃興期から展開する老舗サービスです。予約特典ギフトをトリガーに、ゲームリリース前から興味を持つモチベーションが高いユーザーを獲得、ファン化を促すファンマーケティングに取り組んできました。βテストサービス「サキプレ」や事前予約サービス「ハヤトク」、ゲームのファンが集ってユーザー参加企画を楽しむゲーム会社公認の場「ファンページ」などのサービス提供を通して、継続的かつ双方向のリレーションによって“ファン満足度向上”を実現しています。https://gamegift.jp/ ＜Glossom株式会社について＞グリーのプラットフォーム戦略を背景にゲーム領域に特化したグリー100％子会社の広告代理店。グリーのエンターテインメント領域における「デジタルマーケティング」機能を管轄している。「無職転生」「ダンメモ」「ヘブンバーンズレッド」など、IPタイトルのゲーム立ち上げやIP、ゲームの同時立ち上げ、ゲームからのIP化実績まで多数。■会社名：Glossom株式会社■URL：https://glossom.co.jp/■代表者：代表取締役社長 足立 和久■本社所在地：東京都新宿区西新六丁目18番1号 住友不動産新宿セントラルパークタワー13階■事業内容：広告代理事業、マーケティングプロダクト事業、メディアレップ事業　 ＜グリー株式会社 DX事業について＞グリーのDX事業は、Glossomをはじめとする複数のグループ子会社により展開されています。「インターネットを通じて、世界をより良くする」というミッションのもと、クライアント企業のDX支援に取り組んでいます。

　グリー株式会社（本社：東京都港区、代表取締役会長兼社長：田中良和、以下「グリー」）は、法人向け事業を展開する100％子会社4社によって、DX事業へ参入します。4社の持つ経験と実績を生かし、クライアント企業のDX支援を展開していきます。 　経済産業省が2018年に発表した「DXレポート」＊1以降、国内においてデジタルトランスフォーメーション（DX）の推進が加速しています。一方で、経済産業省の「IT人材需給に関する調査」＊2によると、現状において約33万人の人材不足が指摘されており、今後もその数は拡大していく見込みです。そうした市場環境に対してコンサルティング企業やシステムベンダー、SIerによって様々なソリューションが提供されていますが、DXに取り組む企業や支援する企業も経験が十分ではない中で新たな取り組みを進めていくため、システム導入そのものが目的化してしまうプロジェクトや、大きな投資に対して、それ以上の事業収益の創出が難しいといった課題も生じています。 　今回、グリーでは法人向け事業を展開する子会社を通じて、こうした課題の解決に取り組んでいきます。長期に渡りインターネット事業を展開してきた経験にもとづいた支援と、事業の成果創出に伴走した取り組み、それらのプロセスをデータ化することでリアルタイムに可視化したソリューションの提案を行ってまいります。 ＜グリー株式会社 DX事業について＞ 　DX事業は、以下のグリーグループ子会社が展開します。「インターネットを通じて、世界をより良くする」というグループミッションのもと、クライアント企業のDXの取り組みを多方面から支援します。・Glossom 株式会社・グリーライフスタイル 株式会社・株式会社 ３ミニッツ・株式会社 ExPlay 提供ソリューション DX事業サイトはこちら　 *1　経済産業省DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開*2　経済産業省「IT人材需給に関する調査」 ＜本件に関するお問い合わせ先＞グリー株式会社 広報担当東京都港区六本木6-11-1 六本木ヒルズゲートタワーE-mail: jp-pr@gree.netURL: https://corp.gree.net/jp/ja/

　デジタルマーケティング支援のGlossom（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：足立 和久、グリー株式会社100％子会社、以下「Glossom」、読み：グロッサム）は、データマーケティングシステム「QUANT（クアント）」のブランドリニューアルを実施し、本日より新サービスサイト（https://pf.quant.page）を公開します。 　QUANT（クアント）は、「Quantify your Talent（個人の才能を数値化する）」というコンセプトのもと、個人の執筆した記事やSNS投稿のマーケティング効果をデータ化し、分析してきました。インフルエンサー等の個人の活動の経済的価値を明らかにすることで、適切な報酬のもとでデジタルマーケティング活動が活性化されることを支援しています。 　そうした中、2021年7月にリリースしたソーシャルコマース「QUANT for SNS」は、リリース9ヶ月で、インフルエンサーへの報酬支払い額が累計で3億円を突破し、毎月流通拡大を続けています。サービスの特徴は、インフルエンサーの「売る力」をデータで可視化し、流通創出期待をもとにデータドリブンなソーシャルコマースをサポートするところにあります。今回のブランドリニューアルを期に、今後はサービス認知の向上に取り組み、より多くのインフルエンサーとクライアント企業を支援し、新たな流通創出に取り組んでいきます。 サービスの概要 ■ 企業向けソーシャルコマース支援（https://pf.quant.page/biz）・インフルエンサーの「売る力」データにもとづいたソーシャルコマース支援・成果報酬型の販促ソリューションの提供・購買データをもとにしたロイヤリティ分析と顧客育成支援■ インフルエンサー向け QUANT（https://pf.quant.page）・企業案件とインフルエンサーのマッチングプラットフォームの提供・商品情報の拡散から購入、リピートまでのデータ計測と分析 会社概要 Glossom株式会社https://www.glossom.co.jp/代表取締役社長　足立和久東京都新宿区西新宿六丁目18番1号 住友不動産新宿セントラルパークタワー13F事業内容：広告代理事業、マーケティングプロダクト事業、メディアレップ事業 本件に関するお問い合わせ先 Glossom広報担当：宮澤（みやざわ）E-mail : pr@glossom.co.jpTEL：03-5770-9547

　デジタルマーケティング支援のGlossom（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：足立 和久、グリー株式会社100％子会社、以下「Glossom」、読み：グロッサム）では、この度講談社（本社：東京都文京区、代表取締役社長：野間 省伸、以下「講談社」、読み：コウダンシャ）の「ヤンマガWeb」(URL:https://yanmaga.jp/) においてDX開発支援を実施し、Ruby biz Grand prix 2021（※1）の「Digital Media賞」を受賞いたしました。 　現在、電子コミックのコミック市場における売上は4割近くを占めるまでに成長（※2）し、電子書籍や漫画アプリの普及により漫画雑誌を運営する出版社のビジネスにも更なるデジタル化が求められています。そのようなコミック市場のデジタル化に伴い、新規作品の参入障壁が下がる一方でより質の高いコンテンツが求められる傾向にあり、ユーザーの反応を見ながらスピーディーにコンテンツの改善を続けていけるよう開発からデータ分析、デジタルマーケティングの施策までを一気通貫で取り組むことが重要となります。 　この度、Glossomでは講談社が提供する「ヤンマガWeb」(URL: https://yanmaga.jp/ ) において、アプリ、ゲーミフィケーション、マネタイズなどグリーグループの培ってきた見地を活かし、サービスの企画・開発、データ分析を用いたユーザー獲得・継続率向上施策の支援を総合的にサポートし、Web上でのコンテンツ発信による認知拡大により、さらなるファン層の拡大につながり、結果として単行本販売の拡大に成功しています。 　また開発面では、スクリプト言語Rubyを用いることで言語自体が持つ生産性の高さなどの特徴を生かしたサービス事例として評価され、Ruby biz Grand prix2021「Digital Media賞」を受賞いたしました。 　今後もGlossomではクライアントの事業立ち上げ・サービス立ち上げについて、企画・開発からその後のグロースまでを一気通貫で支援を行っていきます。 ※1 Ruby biz Grand prix2021はプログラミング言語「Ruby」の特徴を活かし、新たなサービスを創出しビジネスを継続的に展開している事例を顕彰するコンテストです。 ※2 出版科学研究所「コミック販売額」 ■「ヤンマガWeb」について 「ヤンマガWeb」(URL:https://yanmaga.jp/) は『ヤングマガジン』創刊40周年を記念し、ヤングマガジン編集部にて運営を開始した漫画、グラビアが毎日無料のサービスです。 ■株式会社講談社について 会社名：株式会社講談社代表者：代表取締役社長　野間 省伸所在地：東京都文京区音羽 2-12-21 ■Glossom株式会社について 会社名：Glossom株式会社代表者：代表取締役社長　足立和久所在地：東京都新宿区西新宿六丁目18番1号住友不動産新宿セントラルパークタワー13階