Data
Driven
Marketing

　Glossom株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：足立和久、グリー株式会社100％子会社、以下「Glossom」）は、子会社であるグリーアドバタイジング株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：柴田直人、以下「GAI」）が、Twitter Japan株式会社（以下「Twitter」）の広告代理店認定制度「Twitter広告認定パートナープログラム」で「Bronze Partner」の認定をされましたことをお知らせ致します。 　「認定パートナープログラム」は、Twitter認定代理店の中で、特に優れた販売実績・運用経験を保有し、広告主の広告効果・マーケティング支援において、特に高い信頼性のある広告会社・代理店に対して、特別な認定をする制度です。 　この度、GAIはTwitter社と強固な連携を図り、主にアプリ領域での取り組みにおいて、モバイルアプリのインストールを目的とした「Twitterアプリインストール広告」や、企業のTwitterアカウントのフォロワー獲得といったブランドの認知向上を目的とした「ブランド広告」を中心に、運用で広告効果最大化を行ったことに加え、サービスの特性理解と知見を活かしたクリエイティブ制作、広告代理店としての貢献が評価され、Bronze Partnerに認定されました。 　 GAIでは、今後も各企業様のデジタルマーケティング活動の支援に、尽力してまいります。 ■会社概要会社名：Glossom株式会社URL：https://www.glossom.co.jp/代表者：代表取締役社長　足立 和久設立：2007年3月15日本社：東京都新宿区西新宿六丁目18番1号 住友不動産新宿セントラルパークタワー13F資本金：1.41億円事業内容：DX支援事業、広告代理事業、マーケティングプロダクト事業 Glossomは、デジタルマーケティングエージェンシーとして、アドテクノロジー、マーケティングテクノロジーに加え、エージェンシー機能とデジタルマーケティング機能とデジタルマーケティングに関わるケイパビリティを網羅的に備えています。100％子会社のグリーアドバタイジングは、アプリマーケティングに特化した広告代理店として、グリーグループのノウハウを活用したマーケティングキャンペーンの支援を行っています。 【本件に関するお問い合わせ】Glossom広報担当：宮川（みやがわ）TEL：03-5770-9547　E-mail : pr@glossom.co.jp

　Glossom株式会社（東京都新宿区、代表 足立和久、グリー100%子会社、以下「Glossom」）は、株式会社西日本新聞社（福岡県福岡市、代表 柴田建哉、以下「西日本新聞社」）と株式会社コンフィデンス（東京都新宿区、代表 澤岻宣之、以下「コンフィデンス」）との業務提携により、デジタル人材の育成を行い、九州の企業のDXの取り組みを支援していきます。 　経済産業省のDXレポート*以降、国内においてデジタルトランスフォーメーション（DX）の取り組みが加速しています。一方で、IT人材需給に関する調査**によると、それらの取り組みを担う人材は不足していくことが課題視されており、地方においては、その傾向がより顕著になっていくことが想定されます。このような状況に対し、Glossom、西日本新聞社、コンフィデンスの3社は、地域におけるデジタル人材を育成し、企業のDXの取り組みを支援していくことで、課題解決に繋げていきます。 　GlossomはグリーのDX事業の中核を担うグリー株式会社100%子会社です。グリーグループのデジタルマーケティング業務に加え、多くの企業のプロモーションやマーケティング、データ分析といったDXに関わる業務の支援を行っています。今回、これら業務の一部を九州で採用したスタッフで行う中で、人材のレベルアップを図っていきます。同時に、九州のクライアント企業に対してもDXの取り組みの提案と支援を行っていきます。 　コンフィデンスは、ゲーム・エンタメ業界に特化した人材事業とWEBメディアを手がけており、ゲーム・エンタメ業界を含む様々な業界のWEBプロモーション支援を以前から行っております。そこで培った知見と人材事業における採用・育成・マッチングのノウハウを活かして、今回の取り組みでは、九州でのデジタルマーケティング関連のキャリアを志望する方々を採用し、DX業務に関する教育を行い、業務進行管理を担います。 　前述のとおり、DXへの機運が高まる一方で、実行に不可欠なデジタル人材の不足は地域にとって企業成長の足かせとなる課題と言えます。 　西日本新聞社としては、この提携を通じて、福岡・九州のデジタル人材の育成を推進しながら、そこで得られたリソース、ノウハウを活用して地場企業のDX支援を行っていきます。また、我々が持つメディアでの情報発信や同様の課題を抱える地場企業をつなぐコミュニティ創出により、課題解決の知見の共有、企業間連携を促進していきます。そして将来的には、他エリアの新聞社との連携により、この取り組みのベストプラクティスを他地域に横展開していくことを目指します。 　今回の協業により、3社は地域企業のDXに関して顔の見えるコミュニティの中での取り組みの活性化と、その結果による生産性の向上と新収益創出の支援を行うことで、地域経済を元気にすることに取り組んでいきます。 * 経済産業省DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開 ** 経済産業省「IT人材需給に関する調査」 GlossomについてGlossom株式会社https://www.glossom.co.jp/代表取締役社長　足立和久東京都新宿区西新宿六丁目18番1号 住友不動産新宿セントラルパークタワー13F事業内容：広告代理事業、マーケティングプロダクト事業、メディアレップ事業Glossomをはじめとする複数のグループ子会社によりグリーのDX事業は展開されています。データドリブンマーケティングを強みに、「DXで世の中を元気にする」というビジョンのもと、クライアント企業のDX支援に取り組んでいます。 西日本新聞社について株式会社西日本新聞社https://c.nishinippon.co.jp/代表取締役社長　柴田建哉福岡県福岡市中央区天神一丁目4番1号事業内容：新聞事業、デジタルメディア事業、イベント事業、不動産事業など「地域づくりの先頭に立ちます」という経営理念のもと、九州最大の発行部数である新聞事業をはじめとして、デジタルやイベント、物流など14社のグループで様々な事業を展開。145年で培った信頼と総合力で、地域から信頼され、地域に貢献する繋がる企業活動に取り組んでいます。 コンフィデンスについて株式会社コンフィデンスhttps://confidence-inc.jp/代表取締役社長 　澤岻 宣之東京都新宿区新宿二丁目19番1号　ビッグス新宿ビル10階事業内容：ゲーム・エンタメ業界向け人材派遣・人材紹介・業務委託コンフィデンスでは、「クリエイティブの最前線で共に未来を描く」のビジョンを掲げ、ゲーム業界を中心としたデジタルコンテンツ/サービス向けのクリエイター人材の派遣、人材紹介、アウトソーシングとWEBメディア運営、プロモーション支援を行っております。 【本件に関するお問い合わせ】Glossom広報担当：宮川（みやがわ）TEL：03-5770-9547　E-mail : pr@glossom.co.jp

　グリー株式会社（本社：東京都港区、 代表取締役会長兼社長：田中良和、 以下「グリー」）は、 Glossom株式会社が展開していたソーシャルコマース事業「QUANT」を、 吸収分割によりQUANT株式会社（本社：東京都新宿区、 代表取締役社長：山﨑 陽平※1、 グリー100％子会社、 読み「クアント」、 以下「QUANT」）に継承し、 子会社化しました。 　グリーは、2022年6月にDX事業への参入を発表し（※2）、Glossom株式会社、グリーライフスタイル株式会社、株式会社3ミニッツ、株式会社ExPlayの4社が持つ経験と実績を活かしクライアント企業のDX支援に取り組んでいます。その中でもGlossom株式会社のソーシャルコマース事業は立ち上げ以降、順調に拡大しており、その背景には、個人のインフルエンサー、クリエイターが自らの情報発信や行動によって収入を得ることができるようになるクリエイターエコノミーの浸透があげられます。　今後もクリエイターエコノミーの市場が拡大することを見据え、経営の機動力を高めることを目的に、QUANTを設立しソーシャルコマース事業を2023年1月1日付でGlossom株式会社から吸収分割により承継しました。 　QUANTは、「Enjoy Growth」をミッションとして、クライアント企業、クリエイター、および共に働くメンバーの成長にコミットし、素直に、まじめに、誠実に努力することで事業に関わる全ての人が輝ける環境を作りあげていくことを目指します。 　QUANTの代表取締役社長には2014年にグリーに新卒入社した山﨑陽平が就任しました。山﨑は、入社後デジタル広告の営業を経て、2018年10月から新規事業責任者と営業本部長に就任。組織の立ち上げと継続的な事業成長を実現し、今回、QUANTの代表取締役社長を務めることとなりました。グリーでは、今後も新たな事業に取り組むとともに、若い経営人材の育成にも注力していきます。 ※１：山﨑の﨑は立ちさきが正式表記です※２：プレスリリース参照 グリー、DX事業に参入 https://gree.co.jp/jp/ja/news/press/2022/0613-01.html  QUANT株式会社 代表取締役社長 山﨑 陽平 【代表コメント】　この度、QUANTの代表取締役社長に就任したことを嬉しく思うと同時に、新しいことにチャレンジするワクワク感や楽しさ、やりがいを感じています。インフルエンサーマーケティングは、新規事業としていつかチャレンジしたいと思っており、2021年にDXを活用した新規事業として「QUANT」を立ち上げてから、これまでに様々なマーケティングのアイディアを実践してきました。これからは、グリーグループの新設子会社の代表として、ソーシャルコマース事業の成長に尽力することはもちろん、一緒に動くメンバーの成長にもコミットし、将来の経営メンバー育成も視野に入れていきたいと考えています。　QUANTのミッションである「Enjoy Growth」という言葉の通り、成長を楽しめる環境を実現していきたいと思っています。【経歴】　2014年慶應義塾大学総合政策学部卒業後、グリー株式会社に新卒入社。デジタル広告の営業からスタートし、2016年1月から営業マネージャー、4月から新規事業責任者、2018年10月には営業本部長に就任。2021年4月からQUANT事業の責任者となり、2022年10月にQUANT株式会社の代表取締役社長に就任。【QUANT株式会社について】　QUANT株式会社は、「Quantify your Talent（個人の才能を数値化する）」というコンセプトのもと、インフルエンサー等の個人の活動の経済的価値を可視化し、適切な報酬のもとでデジタルマーケティング活動の活性化を支援するサービス「QUANT（クアント）」を提供しています。個人のインフルエンサーやクリエイターの活動を多面的に支援するだけでなく、企業とインフルエンサーをつなげ、メディア事業収益の拡大に寄与するデータ分析ソリューションを提供し、企業へはデータドリブンなソーシャルコマースを支援いたします。■QUANT会社概要会社名：QUANT株式会社（英語表記：QUANT, inc.）URL：https://pf.quant.page代表取締役社長：山﨑 陽平設立日：2022年10月19日本社：東京都新宿区西新宿六丁目18番1号 住友不動産新宿セントラルパークタワー13階資本金： 1,000,000円事業内容：ソーシャルコマース事業株主：グリー株式会社 100％ ■本件に関するお問い合わせ先グリー株式会社 広報担当東京都港区六本木6-11-1 六本木ヒルズゲートタワーE-mail: jp-pr@gree.netURL: https://corp.gree.net/jp/ja

　データマーケティング支援のGlossom株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：足立 和久、グリー株式会社100％子会社、以下「Glossom」、読み：グロッサム）は、消費者の購買行動におけるSNSやインフルエンサーの影響度合いや、その内容を時系列に分析する「ソーシャルコマースに関する定点調査2022」を全国の10代から70代の男女2,464名に実施いたしました。本調査は2021年より実施しています。 ■総括 　商品・サービスの購入において、情報を知るきっかけは、2021年は「ECサイト」経由が最も高かったのに対して2022年は「ECサイト」以外が上昇しており、「テレビ番組・CM」が最も高く、次いで「店頭」と続くなどコロナ禍が落ち着き消費行動に変化が見られました。　「店頭」や、「友人・知人」を情報源とする率も高まり、デジタルからリアルへ、消費行動が戻ってきています。一方、性別・年代別に見ると、男性の高年齢層では、「友人・知人」を情報源とする率の戻りが小さく、またECの減少率も小さいことから、コロナ禍期間の経験からの反動は性別・年代別に異なる傾向が見られます。　商品と、それを知る情報源を掛け合わせて見ると、「食品」や「日用品」などの日常的消費は、「店頭」や「テレビ番組・CM」の影響が大きく、「家電製品などの型番商品」は、「ECサイト」や「検索エンジンなどのWebサービス」の影響が大きく、「衣服・ファッション」、「化粧品」、「美容」は、「SNS」の影響が大きいという特徴が見られます。　さらに「SNS」や「インフルエンサー」を参考にする率は若年層ほど高い傾向にあります。「SNS」を情報源とする商品は、2021年と比較して「化粧品」の伸びが大きく、「旅行」、「衣服・ファッション」、「美容」、「金融商品」も伸びています。また、10代女性が「美容」や「衣服・ファッション」、20代男性が「美容」や「化粧品」、10代～30代男性が「金融商品」や「旅行」と、どういった商品に関してSNSをより活用するようになったか、という傾向が性別・年代別によって異なります。 ■調査結果詳細 1.商品・サービスを購入する際に、知るきっかけとなる情報源 　商品・サービスを購入する際に、知るきっかけとなる情報源は、「テレビ番組・CM」が最も高く、次いで「店頭」となりました。「ECサイト」が46.8％と最も高かった2021年と比較して、大きな変化となっています。性別・年代別で、2021年と2022年を比較すると、年代が上がるにつれて「ECサイト」を参考にする傾向が弱まり、「テレビ・CM」を参考にする割合が増えています。　「友人・知人の話」を情報源とする割合は、女性が全ての年代、男性は若年層で大幅に増え、商品購入において友人・知人とのコミュニケーションが活発になったことが伺えます。　「SNS」を情報源とする傾向は、2021年も10～30代で高い傾向にありましたが、2022年はその傾向がより強まりました。特に若年層女性では、「SNS」で商品を知るきっかけとする割合が80％を超えており、性別・年代別での差がより顕著となっています。　コロナ禍により高まったEC依存から、「店頭」や「友人・知人」から情報を得るなど、リアルなコミュニケーションによる情報収集が再び活発になっていると言えます。また、「テレビ番組・CM」からの情報収集の傾向も高まり、テレビ番組の内容の変化が影響したことも考えられます。 ▼商品・サービスを購入する際に、知るきっかけとなる情報源 2.商品を購入する際に、参考にする・後押しになる情報源 　商品を購入する際に、参考にする・後押しになる情報源については2021年に最も高かった「ECサイト」や「検索エンジン」を抑え、「店頭」が高くなりました。 ▼商品・サービスを購入する際に、参考にする情報源 ▼商品・サービスを購入する際に、後押しになる情報源 3. EC利用率 　2021年の調査では、知るきっかけ、参考にする・後押しとなる情報源で最も高かった「ECサイト」は、2022年に割合が若干減りましたが、コロナ禍で加速したEC利用率は引き続き伸びています。　EC利用率は、50代男性、40代女性を除くすべての性年代で上昇しています。特に男性は20代以降で90％を超え、EC利用が浸透していると考えられます。 4. 商品・サービスを購入する際に、知るきっかけとなる情報源別、商材別 　「テレビ番組・CM」では、「食料品・飲料」や「日用品」など日用消費財が知るきっかけとなる情報源率が高くなっています。「ECサイト」や「検索エンジン」では、「家電製品」などの型番商品が知るきっかけとなる情報源率が高く、情報源により傾向が異なります。「SNS」では「衣服・ファッション」、次いで「化粧品」の情報源率が高く、他の情報源と比較し特徴が見られました。 ▼商品・サービスを購入する際に、知るきっかけとなる商材 5. 商品・サービスを購入する際に、SNSが知るきっかけとなる商材 　2021年に引き続き、2022年もSNSが知るきっかけとする商材は、「衣服・ファッション」が最も高くなっています。伸び率では「化粧品」が12.5％から15.7％に最も伸び、「旅行」、「衣服・ファッション」、「美容」、「金融商品」も伸びました。 ▼商品・サービスを購入する際に、SNSが知るきっかけとなる商材 6. SNSの利用率 　商品を買う際に知る、参考にする、後押しとなる際に、利用しているSNSを「YouTube」、「Twitter」、「Instagram」、「TikTok」で比較した結果、2021年に引き続き「YouTube」の利用率が高くなっています。 ▼SNSの利用率 利用率が大幅に上昇した「YouTube」は、20代・30代男性と、15-29歳、20代、50代の女性の利用率が大幅に上昇し牽引しました。「Instagram」は、50代男性、30代、40代女性が若干下がったものの他は上昇しています。「TikTok」は、50代までの全ての年代で利用率が上昇しました。 ▼SNS利用率(性別・年代別)_「YouTube」、「Twitter」、「Instagram」、「TikTok」 7.商品・サービスを購入する際にインフルエンサーを参考にしているSNS 　商品・サービスを購入する際に、インフルエンサーを参考にするSNSは「Instagram」が最も高く、「YouTube」、「Twitter」と続いており、いずれのSNSも2021年より大幅に上昇しています。 ▼商品・サービスを購入する際にインフルエンサーを参考にしているSNS 性別・年代別にみると、若年層ほどインフルエンサーを参考にする率が高い傾向となっています。また、2021年と比較すると、一部を除きSNSは年代に関わらず上昇しています。 ▼商品・サービスを購入する際にインフルエンサーを参考にする(性別・年代別)_「YouTube」、「Twitter」、「Instagram」、「TikTok」 8.商品・サービスを購入する際に、インフルエンサーを参考にする商材 　商品・サービスを購入する際にインフルエンサーを参考にする率は、2021年と比較し全ての商材で上昇しました。商材別の比較では、2021年に高かった「衣服・ファッション」、「化粧品」が引き続き高く、次いで「美容」と、昨年同様になっています。 ▼商品・サービスを購入する際にインフルエンサーを参考にする商材 9. 主要商品カテゴリーにおけるユーザーが参考にしているSNS 　SNSを参考にするユーザーが、利用している「YouTube」、「Twitter」、「Instagram」、「TikTok」の割合を「旅行」、「美容」、「衣服・ファッション」、「化粧品」、「金融商品」の主要商品カテゴリーごとに、性別・年代別に比較しました。その結果、「化粧品」は若年層女性がSNSを参考にする率が高いですが、女性はどの年代も「Instagram」が他のSNSと比較し最も高くなっています。「美容」、「衣服・ファッション」も同様に、女性は10～40代で「Instagram」が最も高く、男性は「YouTube」が最も高い結果となりました。「金融商品」は、男性の方がSNSを参考にする率が高い傾向となり、特に男性30代が最も高く、SNSの比較では、10～40代男性で「YouTube」が最も高くなっています。 ▼ユーザーが参考にしているSNS 10.主要商品カテゴリーにおける、インフルエンサーを参考にするユーザーが利用しているSNS 　インフルエンサーを参考にするユーザーが、利用している「YouTube」、「Twitter」、「Instagram」、「TikTok」の割合を「旅行」、「美容」、「衣服・ファッション」、「化粧品」、「金融商品」の主要商品カテゴリーごとに見ると、2021年と比較し2022年はすべてにおいて利用が伸びています。 ▼インフルエンサーを参考にするユーザーが利用しているSNS 11.主要商品カテゴリーにおける「テレビ番組・CM」、「SNS」、「インフルエンサー」を参考にした後にとった行動 　「SNS」を参考にした後に、とった行動は「衣服・ファッション」「化粧品」では、「SNS」で検索した割合が大きく、「SNS」で探索しやすい商材であることが分かります。 ▼「テレビ番組・CM」、「SNS」、「インフルエンサー」を参考にした後にとった行動 12.主要商品カテゴリーにおける「テレビ番組・CM」、「SNS」、「インフルエンサー」を参考にした後に購買した場所 　「化粧品」では、「テレビ番組・CM」、「SNS」、「インフルエンサー」のいずれも、参考にした後に購入される場所として「ドラッグストア」、「総合ECサイト」で買われる割合が高くなっています。次いで「インフルエンサー」を参考にした後に購入される場所として「百貨店」。また、「テレビ番組・CM」を参考にした後に購入される場所として「総合スーパー」となっており、その傾向が異なります。 ▼「テレビ番組・CM」、「SNS」、「インフルエンサー」を参考にした後に購買した場所 ■調査概要調査対象：日本全国に在住のスマートフォンを所持する10代～70代の男女回答者数：2022年調査：2,464名調査方法：インターネットによるアンケート調査調査時期：2022年調査：2022年10月28日(金)～2022年10月31日(月)標本構成：男性：1,232名、女性：1,232名※1 ECサイトの分類についてAmazon、楽天市場、メルカリ、ヨドバシ.com、その他のECサイト※2 検索エンジンの分類についてGoogle、Yahoo!、その他の検索エンジン ■Data insight Lab.過去の定点調査も掲載しております。（https://ddm.biz/report）データドリブンな取り組みを推進するからこそ、市場の変化に対してアンテナが高いことは重要です。経験は、直感的な示唆をすばやく与えてくれる一方、些細な変化に対しては盲目になりがちです。デジタルシフトが進む現代において、新たなサービスは生まれ続け、ユーザーは世代ごとにそれらを使い分けています。消費者の行動変容に寄与する情報は一体何なのか？その在り方は刻々と変化を続けています。私たちは、そうした変化に向き合い続け、未来に仮説を持ち、挑戦的な取り組みを継続していきます。 ■グリー株式会社 DX事業についてグリーのDX事業は、Glossomをはじめとする複数のグループ子会社により展開されています。データドリブンマーケティングを強みに、「DXで世の中を元気にする」というビジョンのもと、クライアント企業のDX支援に取り組んでいます。 ■会社概要会社名：Glossom株式会社URL：https://www.glossom.co.jp/代表者：代表取締役社長　足立 和久設立：2007年3月15日本社：東京都新宿区西新宿六丁目18番1号 住友不動産新宿セントラルパークタワー13F資本金：1.41億円事業内容：DX支援事業、広告代理事業、マーケティングプロダクト事業 ■本件に関するお問い合わせ先Glossom広報担当：宮川（みやがわ）TEL：03-5770-9547　E-mail : pr@glossom.co.jp

グリーライフスタイル株式会社（東京都新宿区、社長：江川嗣政、グリー100％子会社）とクックパッド株式会社（神奈川県横浜市、：代表執行役岩田 林平）は新たな食のトレンドを共同で発信する事を目的に、国内最大級のインフルエンサーイベント『#オイシイートフェス〜おいしいトレンド研究所〜』を2022年12月8日（木）に共同開催する事をお知らせします。 ■リアルに手に取って、食べて、体感！　昨今、InstagramをはじめとしたSNSの発展により、あらゆる情報やトレンドをインターネットで得ることができるようになりました。また、検索エンジンではなくSNSで直接検索するユーザ行動が見られるようになってきており、消費者が実際に触れたり食べたりして投稿する「クチコミ」のマーケティング効果に、ますます注目が集まっています。特に食領域においては、実際に商品を手に取って体感することで「どんな味？」「香りは？」「食感は？」といった個人の感想をより豊かに引き出すことができます。そんな食や飲料、ひいてはキッチン家電といったジャンルにおいて「おいしい」を軸に、インフルエンサーが実際に手に取って体感できるイベント『#オイシイートフェス〜おいしいトレンド研究所〜』をクックパッド株式会社と共催する運びとなりました。 ■国内最大級のリアルインフルエンサーイベントでおいしいトレンドを発信『#オイシイートフェス〜おいしいトレンド研究所〜』は、料理が好きなインフルエンサー400名以上（総フォロワー数700万人以上）をお招きして開催する、国内でも最大規模の完全招待制インフルエンサーイベントです。来場インフルエンサーが企業のブースやサンプリングを動画や写真で一斉に拡散します。出展企業様におかれましては効率的に認知度向上を狙うことができる上、UGC（User Generated Contents＝ユーザー生成コンテンツ）も効率的に獲得が可能です。また、「レシピコンテスト」や「フォトコンテスト」を実施し、最も表現力豊かなインフルエンサーを表彰する取り組みも実施予定です。ぜひ、個性豊かなインフルエンサーの写真の投稿をお楽しみください。グリーライフスタイルは、今後もインフルエンサーのリアルイベントを中心に、今後ますますニーズが大きくなるインフルエンサーによるマーケティングソリューションの提供に注力して参ります。 ■イベント概要名称：「#オイシイートフェス〜おいしいトレンド研究所〜」主催：グリーライフスタイル株式会社 / クックパッド株式会社開催日時：2022年12月8日（木）13：00～17：30開催会場：イベントスペースEBiS303 イベントホール:3F会場住所：東京都渋谷区恵比寿1-20-8 エビススバルビル参加者：インフルエンサー400名（総フォロワー700万）※招待制内容：食料品、飲料、キッチン家電などさまざまな商品を展示したブースをインフルエンサーが巡回するタッチ&トライ イベントURL：https://www.socialpitt.com/oisi-eat-fes ＜グリーライフスタイル株式会社について＞SNS 関連事業を中心に DX 事業を展開する、グリー株式会社の100%子会社。2022年6月には国内最大級のインフルエンサーイベント「INFLUENCER MEETUP by グリー Vol.7」を主催するなど、特にInstagram領域においては累計200社以上の実績を保有。URL：https://gree-lifestyle.co.jp/ ＜クックパッド株式会社について＞クックパッド株式会社は「毎日の料理を楽しみにする」をミッションに掲げる、料理とテクノロジーの会社です。国内で月間約5,500万人が利用し日本を含む世界74カ国・地域、32言語で展開する料理レシピ投稿・検索サービス「クックパッド」、買い物をもっと自由にする生鮮食品EC「クックパッドマート」、健康な心身をつくる幼児向け食育絵本「おりょうりえほん by cookpad」などを運営しています。 ＜本リリースに関するお問合せ＞グリーライフスタイル お問合せフォームフォーム：https://gree-lifestyle.co.jp/contact/

グリーのDX事業は、アジア最大級のマーケティングカンファレンス 「アドテック東京2022」に、公式バッグスポンサーとして協賛します。 　グリーのDX事業は、データドリブンマーケティングを強みに「DXで世の中を元気にする」というビジョンのもと、クライアント企業のDX支援に取り組んでいます。 　事業におけるデータ活用・デジタル施策の取り組みは、多くの企業にとって経営テーマの1つになっています。そうした中、インターネット事業を展開してきたグリーグループだからこそ、提案したいデータドリブンな取り組みがあります。それはリアルタイムデータにもとづく経営判断と、統合的なマーケティング施策のPDCAによる顧客と向き合う事業展開です。更に、最適化された施策は業務改善へと発展し、標準化と自動化による新たなオペレーショナルエクセレンスへと繋がっていきます。私たちは、データやシステムが目的化することなく、事業の成功から逆引きした伴走型のサポートをお約束します。 　今回、3年ぶりにリアルで開催となった「アドテック東京2022」の公式バッグの協賛をすることで、グリーのDX事業を認知するきっかけにしていただきたいと思います。 ■アドテック東京2022概要名称：アドテック東京2022開催日時：2022年10月20日（木）～21日（金）会場：東京ミッドタウン & ザ・リッツ・カールトンウェブサイト： https://adtech-tokyo.com/ja/ ■アドテック東京2022について「アドテック東京」は世界の主要都市で開催される国際マーケティングカンファレンスです。広告主、エージェンシー、ソリューションプロバイダー、メディアなど、各ジャンルのマーケターが集まります。日本では2009年に初開催し、2022年で14回目を迎えます。アドテクノロジーにとどまらず、あらゆるテクノロジーが企業のマーケティングマネジメントにかかわるようになる中で、常に最先端の情報を届けます。 ■グリー株式会社 DX事業についてグリーのDX事業は、Glossomをはじめとする複数のグループ子会社により展開されています。データドリブンマーケティングを強みに、「DXで世の中を元気にする」というビジョンのもと、クライアント企業のDX支援に取り組んでいます。 ■会社概要会社名：Glossom株式会社URL：https://www.glossom.co.jp/代表者：代表取締役社長　足立 和久設立：2007年3月15日本社：東京都新宿区西新宿六丁目18番1号 住友不動産新宿セントラルパークタワー13F資本金：1.41億円事業内容：DX支援事業、広告代理事業、マーケティングプロダクト事業 ■本件に関するお問い合わせ先Glossom広報担当：宮川（みやがわ）TEL：03-5770-9547　E-mail : pr@glossom.co.jp

グリーライフスタイル株式会社（東京都新宿区、社長：江川嗣政、グリー100％子会社）と産経新聞社（東京都千代田区、社長：近藤哲司）は産経新聞が発行するフリーマガジン「metropolitana(メトロポリターナ)」と共同で、新事業「＃サステナアクション」事業を実施することに合意しました。地球環境を考えた、一人一人ができるより良い未来のためのサステナブルな行動、「＃サステナアクション」を発信していきます。キックオフイベントとして、SDGs週間にあたる2022年9月21日（水）には業界最大規模となる300名のインフルエンサーを招待し、サステナブルな商品やサービスを展開する企業との交流をサポートします。 ■「＃サステナアクション」立ち上げ背景　長引くコロナ禍とSDGsに代表される社会的な機運もあり、環境負荷の低い製品開発や、倫理的な消費・経済活動が積極的に行われるなど、昨今は生産者、消費者の意識と行動に大きな変化が起きています。一方で、昨年実施した『メトロポリターナ』の読者アンケートによると、「SDGsに繋がる具体的な行動や商品が知りたい」「具体的に何を実践できているかわからない」といった声も寄せられました。そこで、一人一人が身近にできる「人の暮らし（生活）や社会、環境をより良くするちょっとしたアクション」を「＃サステナアクション」と称し、SNS上でハッシュタグを使い発信することで、サステナブルな社会のためのアイデアを結集し、実践の後押しをすることを目的に立ち上げました。社会課題解決に取り組む産経新聞社が発行するライフスタイル誌「メトロポリターナ」とソーシャルマーケティングを展開するグリーライフスタイルがタッグを組み、社会的な課題解決の為に情報発信をおこなっていきます。 ■インフルエンサーとの共創マーケティング　今日、消費の成熟化に伴い、モノ消費からコト消費、更にはトキ消費とトレンドの移行が益々加速しており、その背景にはSNSの強い影響があります。企業ではマーケティング手法としてのSNS活用の重要性が増しており、さらにインフルエンサーを起用する、消費者の態度変容や行動変容に促すコミュニケーション施策が一層重要視され始めています。そうした中、「＃サステナアクション　vol.1」では、サステナブルなアクションを浸透させるべく、イベント実施に留まらない多面的なコミュニケーションを展開していきます。今後も「メトロポリターナ」は産経新聞等のマスメディアだけでなく、インスタグラムなどのソーシャルメディアでも情報を継続的に発信していきます。　産経新聞社のメディア力とグリーライフスタイルのデジタルの知見、それぞれの強みを活かしたDX支援を推進していきます。 ■イベント概要名称： 「＃サステナアクション　vol.1」主催 ：産経新聞社　メトロポリターナ特別協力 ：グリーライフスタイル開催日時 ：2022年9月21日（水）13：30～17：30開催会場 ：イベントスペースEBiS303 イベントホール:3F会場住所 ：東京都渋谷区恵比寿1-20-8 エビススバルビル参加者 ：インフルエンサー300名（総フォロワー500万）※招待制内容： 地球環境や、人、社会に配慮された商品/サービスを扱う企業の出展ブースをインフルエンサーが巡回するタッチ&トライ イベントウェブサイト： https://www.socialpitt.com/sustainable-action国及び東京都が定める新型コロナウイルス感染防止のためのガイドラインを順守するとともに、主催者として感染防止策を徹底し開催します。 ■ロゴの由来デザインコンセプトは「各々のやり方でポジティブに行動する」です。右肩上がりの直線を基調として、勢いと元気さ、ポップなイメージを与えるデザインを意識しました。カラフルな色を重ねることで、様々な人の考えや性質が交わっている「多様性」を表現しています。 ■活動内容・メトロポリターナ新連載「＃サステナアクション」8月号より、企業のサステナブルなビジネスや取り組みを紹介する連載をスタートしました。メトロポリターナ編集部が企業に取材をする1ページの連載で、今後業界や業種を問わず幅広い企業へのインタビューを実施していきます。 ・メトロポリターナ8月号巻頭特集でサステナブルなコスメを紹介「選びたいのは、こんなコスメ」というテーマで、原材料やパッケージに使用する素材の生産背景にまで配慮されたコスメを紹介。綺麗になって心が満たされるだけでなく、地球にも優しく、みんながハッピーになれる商品を取り上げました。また、8月10日には掲載ブランドと環境活動家の露木志奈氏のコラボインスタライブを開催し、ブランドアカウントと「＃サステナアクション」アカウントで配信しました。さらに、「フォロー&いいね」でもらえる巻頭特集掲載商品のプレゼントキャンペーンも実施し、多数のご応募がありました。 ・メトロポリターナ9月号の巻頭特集は「＃サステナアクション」9月号は、地球の未来を考えた個人や企業のサステナブルな取り組みを特集しています。前半はライフスタイル系インフルエンサー13人が実践している具体的な「サステナアクション」を、リアルなコメントを交えて紹介。後半はイベント出展企業の商品を取り上げています。メトロポリターナWEBでも期間限定でデジタルブックを公開中です。 ■メトロポリターナについて産経新聞社が発行するフリーマガジン。毎月10日に東京メトロの主要駅で配布しており、2003年の創刊当時から、働く女性を中心に様々なライフスタイルを提案しています。URL：https://metropolitana.tokyo/ja ■グリーライフスタイルについてSNS関連事業を中心に、DX事業を展開するグリー株式会社の100%子会社。2022年6月には国内最大級のインフルエンサーイベント「INFLUENCER MEETUP by グリー Vol.7」を主催するなど、特にInstagram領域においては累計200社以上の実績を保有。URL：https://gree-lifestyle.co.jp/ ■お問い合わせ先＃サステナアクション事務局　メール：sustaina.action@sankei.co.jp

　Glossom株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：足立和久、グリー100%子会社、以下「Glossom」）は、広告マネタイズのプロフェッショナル集団「Project Blossom（以下プロブロ）」がメディアのマネタイズ最大化を支援するツール「アドフリくん」とironSource（本社：イスラエル、CEO：Tomer Bar-Zeev）の提供するグローバルアドネットワーク「ironSource」との広告における広告配信連携を2022年9月から開始したことをお知らせします。 　今回の連携は動画リワード広告（※1）、動画インタースティシャル広告（※2）の配信連携となり、「ironSource」との連携は国内SSPでは「Glossom」が日本企業初となります。 　これにより、アドフリくんを利用するアプリメディアは、動画フォーマットにおいて「ironSource」を広告配信連携することが可能となり、全世界で広告収益の拡大が期待できます。 　国内で初めての広告配信連携先にGlossomプロブロが提供する「アドフリくん」を選んだ理由として、ironSourceのジャパンカントリーマネージャーである村上 雅一氏は、以下の要因をコメントしてます。 　「『アドフリくん』は、動画広告創成期時から、市場拡大にむけて新規開拓に積極的に取り組んでいる点や、クライアント・ファーストの営業スタイルやサポート力が大手アプリパブリッシャーや個人開発者まで幅広い層から信頼を得ている点を評価しました」 　昨今、個人情報保護強化が進み、AppleによるIDFA使用制限によって、ユーザーターゲティングを収益化の肝とする広告テクノロジーはマーケティング精度を担保する事が難しくなってきている中で、プロブロでは伴走型のコンサルティングを行なう事で、一つ一つのメディア課題に向き合い、最適な提案をする事でメディアの広告売上を向上させてきました。 　「ironSource」は日本をはじめとして世界中の広告主・アプリ開発者に支持されており、今回「アドフリくん」が「ironSource」と接続する事により、国内外におけるデマンド力が強化され、メディアマネタイズ施策の幅が広がります。 　今後も、広告収益の可能性を広げ、アプリ収益化の課題に対して最適な施策提案と実行をサポートしてまいります。 ■「アドフリくん」の特徴SSPサービス「アドフリくん」は、Glossomが提供するスマートフォンアプリに特化した広告マネタイズプラットフォームで、今まで10,000以上のアプリに導入されています。静止画バナーはもちろんの事、動画リワード広告、動画インタースティシャル広告、動画ネイティブ広告(※3)など、スマートフォンアプリの主要な動画広告マネタイズ手段を手軽に実装する事が可能です。 また、20社を超えるアドネットワークの広告配信レポートを「アドフリくん」の管理画面上でひとつにまとめ、分かりやすいグラフで各社の収益性を比較、評価できます。それにより、アプリ開発者は、手動または独自の最適化ロジックでアドネットワークの配信比率を自動調整し、導入コスト、運用リソースを最小限に抑えながら最大限の広告収益を得ることが可能になります。 ■「Project Blossom（通称プロブロ）」についてアプリの継続的な売上成長にコミットするプロフェッショナルチームによる収益化支援プロジェクト「Project Blossom（通称：プロブロ）」を2020年に始動しました。アプリの収益化支援に長く携わり、様々なノウハウ、豊富な実績を持つメンバーが、グリーのアセットを含むあらゆるソリューションを駆使してアプリ収益化の課題を解決しています。※1…動画リワードとは動画広告を視聴完了した際に、アプリユーザーに対してアプリ内の通貨やアイテム等のインセンティブを与えることができる広告です。今までユーザーが離脱していたポイントに動画リワード広告を実装することで、ユーザーのアクティブ率や継続率の向上が期待できます。※2…動画インタースティシャル広告とはアプリの画面が切り替わるタイミングでアプリの上にポップアップ、もしくは全画面で表示される動画広告です。※3…動画ネイティブ広告とは、幅と高さが16:9の比率の動画を、自由な位置と大きさで表示できる広告です。アプリ内のコンポーネントと組み合わせることで、アプリの世界観に合わせた表示が可能です。 ■会社概要Glossom株式会社https://www.glossom.co.jp/代表取締役社長　足立和久東京都新宿区西新宿六丁目18番1号 住友不動産新宿セントラルパークタワー13F事業内容：広告代理事業、マーケティングプロダクト事業、メディアレップ事業 ■本件に関するお問い合わせ先Glossom広報担当：宮川（みやがわ）E-mail : pr@glossom.co.jp

　データマーケティング支援のGlossom株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：足立 和久、グリー株式会社100％子会社、以下「Glossom」、読み：グロッサム）はスマートフォンユーザーの情報収集動向を時系列に分析する「スマートフォンでの情報収集に関する定点調査」を全国の10代から70代の男女1,540名に実施いたしました。本調査は、SNSやサーチエンジン、メディア、動画サービスの利用率や利用時間を性年代情報と掛け合わせることで、現状の動向やスマートフォンユーザーの意識の変化をとらえることを目的とし、2019年より実施しています。 ■総括　2019年の調査開始以降、スマートフォンでの情報収集に使われる時間は年々増えていましたが、2021年から2022年にかけては「136.3分」から「136.4分」と横ばいとなりました。その中でも、利用時間の伸びを牽引していたSNSは、Instagramの利用時間が減少したことも影響し、短くなっています。これは、新型コロナウィルスの影響が落ち着き、行動が変化してきた影響だと考えられます。同様の傾向は、動画サブスクの利用にも見られ、一部のサービスを除き利用率が低下しています。巣籠もり 需要で発生していたSNSやメディア・動画サブスク利用が、2022年には一部で縮小しているように見られます。 ■主な調査トピックス1. スマートフォンによる情報収集動向●情報収集におけるスマートフォン利用の1日の平均利用時間が2020年から2021年にかけては、「126.6分」から「136.3分」と7.6%増加していましたが、2021年から2022年は増加が見られませんでした●コロナ禍で加速したSNS利用時間の伸びは落ち着き、頭打ちになったと考えられます。 2. SNSに対する熱量が低下● 情報収集におけるスマートフォン利用の1日の平均利用時間が頭打ちとなりました。● 主要SNSサービスの利用率の推移をみると、TikTok以外で利用率が低下。一定のSNS離れが起きています。● SNS利用時間の伸びを牽引していたInstagramも2021年と比較し利用率・利用時間ともに減少。勢いが収まっています。● 発信者の割合もTikTokを除き低下し、SNSに対する熱量の低下が見られました。 3. SNSで企業が発信する情報に対しての反応率が低下●自分でフォローしている企業の情報と比較し、企業広告への反応は低く、2021年と比較すると特に男性で差が開いています。●2021年と比較し、男性30代・40代を除く性年代で、企業が発信する情報への反応率が低くなっています。●反応率は、自分でフォロー・友達がシェア・企業広告ともに低下しており 、SNSの利用時間が頭打ちになる中 、SNSでの可処分時間の使い方に変化がおきていると考えられます。 4. 動画サブスクの動向●コロナ禍の巣籠もり消費が落ち着き、サブスク利用に変化が起きています。●利用率が高かったAmazon Prime Videoは、一部の年代を除き利用率が低下。●ABEMAは10代の離反が見られます。●利用率を上げたYouTube有料は、男性に支持されています。 ■調査結果詳細 1. スマートフォンによる情報収集動向 　情報収集におけるスマートフォンの1日の平均利用時間は2019年の調査開始以降年々増加していましたが、2021年から2022年にかけて「136.3分」から「136.4分」と横ばいになりました。コロナ禍での巣籠もり需要が落ち着いたことも一因と考えられますが、一人当たりのスマホの利用時間が今後大幅に増えることはなく頭打ちになると予想されます。 ▼情報収集におけるスマートフォンの1日の平均利用時間の推移 　SNS、サーチエンジン、メディアのいずれも、2021年と比較し2022年は利用率が低下しました。2020年から2021年の比較ではSNSとメディアが上昇していましたが、2022年の利用率は減少に転じています。また、コロナ禍前の2019年との比較では、SNS利用率・メディア利用率が93％、サーチも94％と大幅に低下しています。　SNSは、2021年までは利用率が横ばいで、定着ユーザーの利用時間が大幅に伸びていたものの、2022年は利用時間の伸びも落ちつき、SNS利用が頭打ちの傾向となっています。 ▼サービス分類別の利用率と利用時間の推移 ▼サービス分類別の利用率と利用時間の推移 　SNS・サーチエンジン・メディア利用率は70％を超える高い水準を維持しているものの、年々緩やかに下降傾向となり、2021年に利用率が50％を超えた動画サブスクでも、2022年は2021年と比較すると55.0％から51.5％と低下しています。利用時間は、SNSが2021年対比で横ばい。ライブ配信と動画サブスクの利用時間は大きく伸びており、ライブ配信はSNSの75.8分に続いて70.6分と伸長しました。 2. SNSに対する熱量が低下 　SNSの利用率・利用時間とも、若年が高く、年代が上がるにつれ下がっていく傾向にあります。利用率（10代～50代）を2021年と2022年で比較すると、30代男性の利用率が増えたものの、それ以外は横ばいか低下。ほとんどの性年代で利用率が下がっています。また、SNS利用率（10代～50代）をコロナ禍前の2019年と2022年で比較すると、女性の10代と50代で増加しているものの、他は全て低下しています。SNSに対する熱量が落ち着き、定着ユーザー以外のSNS離れが進んでいます。利用を継続している定着ユーザーの利用時間は年々増加する傾向にありましたが、2022年は女性30代と50代を除き、横ばいか低下しており、利用時間も飽和に達している可能性が考えられます。 ▼SNS利用率と利用時間の推移 ▼SNSサービス別の利用率と利用時間の推移 　TikTok以外、利用率は右肩下がりとなり、Instagramも2021年と比較すると、利用率が低下、2021年に大幅に伸びていた利用時間も2022年は減少しています。利用率を年々伸ばしているTikTokは、2022年には13.2％ を超えたものの、他サービスのシェアを大きく奪うほどの勢いはありません。 ▼Instagramの利用率と利用時間の推移 　Instagramの利用傾向として、2021年は特に若年層が利用率と利用時間を押し上げていましたが、2022年は利用率が低下、勢いが収まっています。 ▼SNS別の発信者合 3. SNSで企業が発信する情報に対しての反応率が低下 　前年のレポートと同様に、若年層ほど企業が発信する情報に対する反応度合いは高く、自分でフォロー、友達がシェア、企業広告の反応率を比較すると、自分でフォローしている企業の情報と企業広告への反応率に大幅な開きがあります。企業が発信する情報への反応率を2021年と比較すると、若年層だけではなく男性30代・40代を除く性年代で低くなっており、2021年には差が開いていなかった、男性の自分がフォロー、友達がシェア、企業広告の反応率の差も、2022年には差が大きくなっています。反応率は、自分でフォロー・友達がシェア・企業広告ともに低下しており、SNSの利用時間が頭打ちになるなか、SNSの可処分時間の使い方に変化がおきていると考えられます。 ▼SNSで企業が発信する情報に対への反応率推移 4. 動画サブスクの動向 　2022年の利用率上位10サービスで2021年と2022年の利用率を比較すると、YouTube有料とU-NEXT以外は利用率が低下しました。コロナ禍の巣籠もり消費で動画サブスク利用が伸びたものの、コロナが落ち着きリアル消費が戻りつつあることが要因と考えられます。 ▼動画サブスク調査対象内の利用率上位10サービスの利用率と利用時間推移 ▼利用率が高い3サービスの利用率の推移 　利用率が高い3サービスで利用率を比較した結果、利用率が最も下がったABEMA（アベマ）は、女性10代と、30・40代を除く男性で利用率が大幅に低下しました。 Amazon Prime Videoも女性10代～30代、男性20代、30代、50代で利用率が下がりました 。 ▼NETFLIX、ニコニコ動画利用率の推移 　利用率を維持したNETFLIXは、2021年に伸張した男性20代が2020年水準まで下がったものの、女性が30代・50代を除き伸びたことで利用率を維持。ニコニコ動画は、女性40～50代と男性40代で大幅な利用率の低下が見られます。 ▼ GYAO!、YouTube（有料）利用率の推移 　GYAO!は全ての性年代で利用率が低下しています。利用率が上昇していたYouTube有料は、男性30代・40代が伸びており、女性と比較すると男性の10代～40代に利用されています。 ▼音声配信／ライブ配信 調査対象内の利用率上位11サービスの利用率と利用時間推移 ▼利用率上位4サービスの性年代別利用率の傾向 　2022年の利用率上位11サービスで2021年と2022年の利用率を比較すると、YouTube（ライブ配信）、LINE LIVE 、SHOWROOMは利用率が低下し、Instagram（ライブ配信）、Twitter（ライブ配信）、TikTok（ライブ配信）は上昇。それ以外はほぼ横ばいと明暗が分かれていますが、伸びているInstagram（ライブ配信）、Twitter（ライブ配信）も微増にとどまり、大きな伸張は見られませんでした。 ■調査概要 調査対象：日本全国に在住のスマートフォンを所有する10代～70代の男女回答者数：2022年調査：1,540名、2021年調査：1,442名、2020年調査：1,442名、2019年調査：2,060名調査方法：インターネットによるアンケート調査調査時期 ：2022年調査：2022年5月25日（水）～5月27日（金）　　　　　 2021年調査：2021年5月26日（水）～5月28日（金）　　　　　 2020年調査：2020年6月11日（木）～6月13日（土）　　　　　 2019年調査：2019年5月31日（金）～6月3日（月）標本構成：男性：770名、女性：770名（10代から70代まで各110人） ※1 SNS、サーチエンジン、メディアの分類についてSNS：Facebook、Facebook Messenger、Instagram、LINE、TikTok、Twitter、その他のSNSアプリサーチエンジン： Safari、Chrome、その他のブラウザーメディア：グノシー、SmartNews、LINE NEWS、Yahoo！ニュース、Googleニュース、ニュースパス、dmenuニュース、その他のニュース系情報アプリ、美容、ファッション、健康（LIPS、@cosme、TRILL、WEARなど）食・料理（cookpad、クラシルなど）、住まい・暮らし（LIMIA、キナリノなど）、旅行、おでかけ、レジャー（aumo、TABI LABOなど）音楽、映画、ドラマ、エンターテインメント（マイナタリー、映画.comなど）各種趣味（スポーツ、乗り物、カメラなど）、その他のジャンル・分野の情報・話題のまとめメディア ※2 動画サービス（アプリ）の分類について日テレTADA、ネットもテレ東、テレビ東京ビジネスオンデマンド、ニコニコ動画、ABEMA（アベマ）※旧AbemaTV、Amazon Prime Video、AppleTV、DAZN、dTV、FODフジテレビONE／TWO／NEXTsmart、Hulu、GYAO！、NETFLIX、NHKオンデマンド／NHKプラス、Paravi、TBS FREE、TELASA、TVer、U-NEXT、YouTube無料、YouTube有料、その他の動画閲覧サービス ※3 音声配信／ライブ配信サービスの分類についてYouTube（ライブ配信）、Instagram（ライブ配信）、Twitter（ライブ配信）、Facebook（ライブ配信）、TikTok（ライブ配信）、ニコニコ生放送、LINE LIVE、17LIVE、SHOWROOM、Pococha、ツイキャス、ふわっち、MixChannel、HAKUNA、Apple Podcasts、Google Podcasts、Clubhouse、Voicy、himalaya、stand.fm、Mirrativ、REALITY、その他の音声配信／ライブ配信サービス ※4 総合ニュース系メディア分類についてグノシー、SmartNews、LINE NEWS、Yahoo！ニュース、Googleニュース、ニュースパス、dmenuニュース、その他のニュース系情報アプリ データ活用に向けた「Glossomデータインサイトラボ」について　当社は企業のデジタルマーケティング領域において、複数の特許技術※4を活用し、マーケティングデータベースの構築からデータ蓄積・分析・施策立案、実行までを一気通貫して支援しています。昨今スマートフォンの普及により生活のデジタル化が進んだことで、商品購入やサービス利用の前後や経緯、きっかけなど人々の行動をデータ化し蓄積することで、企業はデータから顧客ニーズを読み取り、顧客ファーストかつ効率的なデータマーケティングを行うことが可能となりました。「Glossomデータインサイトラボ」では、チーフデータアナリストの陳野を中心に、様々なデータ分析を行い調査結果を発表することで、企業のデータに基づいたマーケティングを推進しています。 チーフデータアナリスト プロフィール陳野 友美（じんの ともみ）楽天グループの顧客データベースである「楽天スーパーデータベース」の生みの親。2003年、楽天株式会社に顧客マーケティング部署の立ち上げメンバーとして入社後、 楽天市場事業のデータ分析部部長に就任。楽天PointClub等のCRMプログラムやグループ統合DB（楽天スーパーDB）の構築など、データを活用した顧客マーケティングの基盤づくりとマーケティング活動を推進。当社にてQUANT DMPによる記事読了解析技術の開発と複数の特許を取得。 ※4ウェブコンテンツの読了率などからコンテンツをスコアリング（特許：第6347532号、名称：評価装置、評価方法及び評価プログラム）、コンテンツの読まれ方を解析し、自社ユーザーのファン度を顕在化（特許：第6042018号、名称：情報生成装置、方法およびプログラム）、ライターの能力を可視化（特許：第5988345号、名称：評価装置、評価方法、評価プログラム、レコメンド装置、レコメンド方法及び、レコメンドプログラム） ■会社概要会社名：Glossom株式会社URL：https://www.glossom.co.jp/代表者：代表取締役社長　足立 和久設立：2007年3月15日本社：東京都新宿区西新宿六丁目18番1号 住友不動産新宿セントラルパークタワー13F資本金：1.41億円事業内容：DX支援事業、広告代理事業、マーケティングプロダクト事業 ■グリー株式会社 DX事業についてグリーのDX事業は、Glossomをはじめとする複数のグループ子会社により展開されています。データドリブンマーケティングを強みに、「DXで世の中を元気にする」というビジョンのもと、クライアント企業のDX支援に取り組んでいます。 ■本件に関するお問い合わせ先Glossom広報担当：宮川（みやがわ）TEL：03-5770-9547　E-mail : pr@glossom.co.jp

　グリーライフスタイル株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：江川嗣政、グリー株式会社100％子会社　以下グリーライフスタイル）は、UGC(※1）活用マーケティング支援ツール「Social Pitt UGC」をリリースしました。Instagram内で投稿されたコンテンツを一括管理することができ、手間なくUGCの収集から分析までを行うことで、ECサイトの売上向上を目指します。 　昨今、新型コロナウイルスの感染症拡大の対策としてECの利用が推奨された結果、物販系分野のEC市場規模拡大が進み、自社ECサイトを立ち上げる企業が増加傾向にあります。こうした自社サイトでは、SNSを活用した集客やECサイトでのブランディングが売上向上につながる重要な要素となっております。また、スマートフォンやSNSの普及による情報量の増加に伴い、認知から購買に至るまでの消費者の態度変容のきっかけも変化しており、宣伝色の強い企業コンテンツよりも、UGCを中心としたクチコミへの信頼が高まっています。 ※出典：Olapic『Facebook ＆ Instagram Advertising With UGC : A Practitioner’s Guide』 　そうした中、ソーシャルマーケティングを強みとしたデジタルマーケティング事業を展開するグリーライフスタイルは、SNS上のUGCとECサイトを連携させ、分析まで行えるツールを提供することで、ECを強化する企業を支援してまいります。 （※1）UGC:User Generated Contents =ユーザー生成コンテンツUGCとは、企業側ではなく一般ユーザーの手によって制作・生成されたコンテンツの総称です。SNSに投稿されたコンテンツや、それらに対する感想やコメントも含まれます。生活者による発信であるUGCは共感を呼び信頼されやすく、さらにユーザーが物やサービスを購入する前の意思決定に大きな影響を与える存在としても注目されています。UGCそのものの価値が向上しているので、マーケティング手法の一つとして多くの企業に取り入れられています。 Social Pitt UGCの主な機能・【UGCの収集】Instagram内でのタグ付け投稿や、ハッシュタグ投稿された写真（UGC）をSocial Pittで一括管理（自社の投稿、タグ付けされた投稿、ハッシュタグ投稿）・【UGCの掲載】収集した上質なUGCをECサイトへ掲載・【効果測定・分析】CTR(※2)、CVR(※3)等における各UGCの効果を検証 (※2)CTR：Click Through Rate＝クリック率ユーザーに表示された回数（インプレッション数）のうち、ユーザーがクリックした回数の割合(※3)CVR：Conversion Rate＝顧客転換率Webサイトへのアクセス数（ページビュー、またはユニークユーザー数）のうち、何件がコンバージョン（商品購入など）に至ったかの割合 Social Pittとはグリーグループのシナジーを生かした高い開発力でグリーライフスタイルが独自開発・運営しているSNSマーケティングツールです。 Social Pitt UGChttps://www.socialpitt.com/ugcUGCの収集から効果分析まで一気通貫してサポートするツール　 Social Pitthttps://www.socialpitt.com/投稿管理・ハッシュタグ抽出・効果測定、というマーケティング活動に欠かせない機能を完備した、オールインワンツール。累計400以上のアカウントの導入実績 ＜会社概要＞会社名：グリーライフスタイル株式会社代表取締役社長：江川 嗣政事業内容：ソーシャルマーケティング事業、制作運用事業URL：https://gree-lifestyle.co.jp/ ＜グリー株式会社 DX事業について＞グリーのDX事業は、複数のグループ会社により展開されています。「インターネットを通じて、世界をより良くする。」というミッションのもと、クライアント企業のDX支援に取り組んでいます。グリー DX事業サイト：https://ddm.biz ＜本件に関するお問合せ＞グリーライフスタイル株式会社 広報担当〒160-0023東京都新宿区西新宿六丁目18番1号住友不動産新宿セントラルパークタワー13階E-mail：info@gree-lifestyle.co.jp

グリー株式会社（本社：東京都港区、 代表取締役会長兼社長：田中良和）のDX事業を担うグリーライフスタイル株式会社（本社：東京都新宿区、 代表取締役社長：江川嗣政、 以下グリーライフスタイル））、 株式会社3ミニッツ（本社：東京都新宿区、 代表取締役社長：松田昌賢、 以下3ミニッツ）、 Glossom株式会社（本社：東京都新宿区、 代表取締役社長：足立和久、 以下Glossom）の3社は、 共催で「Influencer Meetup by グリー Vol.7」を開催実施します。 7回目の開催となる今回は、 過去最大の200名のインフルエンサーを招待し、 インフルエンサーマーケティングを展開する企業との交流をサポートします。 今日、 消費の成熟化に伴うモノ消費からコト消費への移行、 更にはトキ消費といったトレンドが、 ますます加速しており、 その背景にはSNSの強い影響があります。 ECサイトで機能や価格を比較して買う消費行動の一方で、 SNSに投稿された利用シーンに共感したり、 ライブ配信で同時に体験をしながら消費するようなスタイルが浸透しています。 企業はマーケティング手法としてのSNS活用が必須となってきており、 加えて、 インフルエンサーを起用した、 消費者の態度変容や行動変容に促すコミュニケーション施策が一層重要になってきています。そうした中、 ソーシャルマーケティングを展開するグリーライフスタイル、 3ミニッツ、 ソーシャルコマースを展開するGlossomは共同で「Influencer Meetup by グリー Vol.7」を開催し、 インフルエンサーの活動を盛り上げていくとともに、 企業のデジタルマーケティング活動を支援していきます。 ＜イベント概要＞名称：Influencer Meetup by グリー Vol.7開催日時：2022年6月27日会場：恵比寿 EBiS303参加：インフルエンサー200名（総フォロワー400万）ウェブサイト： https://www.socialpitt.com/influencermeetup ＜過去Meetup風景＞ ＜会社概要＞会社名：グリーライフスタイル株式会社代表取締役社長：江川 嗣政事業内容：ソーシャルマーケティング事業、 制作運用事業URL： https://gree-lifestyle.co.jp/ 株式会社３ミニッツ代表取締役社長：松田昌賢事業内容：ソーシャルマーケティング事業、 制作運用事業URL： https://www.3minute-inc.com/ Glossom株式会社代表取締役社長：足立和久事業内容：アドエージェンシー事業、 DX支援事業、 プロダクト事業URL： https://glossom.co.jp/ ＜グリー株式会社 DX事業について＞グリーのDX事業は、 上記3社をはじめ、 複数のグループ会社により展開されています。 「インターネットを通じて、 世界をより良くする」というミッションのもと、 クライアント企業のDX支援に取り組んでいます。グリー DX事業サイト： https://ddm.biz ＜本件に関するお問合せ＞グリーライフスタイル株式会社 広報担当〒160-0023東京都新宿区西新宿六丁目18番1号住友不動産新宿セントラルパークタワー13階E-mail：info@gree-lifestyle.co.jp

デジタルマーケティング支援のGlossom株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：足立 和久、グリー株式会社100％子会社、以下「Glossom」、読み：グロッサム）は、株式会社mediba（本社：東京都港区、代表取締役社長：新居 眞吾、以下 mediba、読み：メディーバ）が運営するスマートフォン向け総合メディア「ゲームギフト」を事業譲受した事をお知らせします。今回の事業譲受によりモバイルゲーム市場に対する影響力の大きいモバイルゲームユーザーのデータベースの活用により、ゲーム会社に対してゲームリリース前からのマーケティング支援がワンストップで提供可能となります。 ＜ゲームギフト譲受の背景＞モバイルゲーム市場の成熟化を受け、従来は新規ユーザー獲得に主眼を置いたマーケティングが主流でしたが、ゲームコンテンツ増加に伴い「認知」から「遊ばれるゲーム」になるためのハードルは高まっています。その結果、モバイルゲーム市場ではユーザーの可処分時間の争奪戦を勝ち抜くために、ゲームリリース初期からのコミュニティ形成やファンマーケティングが注目されるようになりました。ファンマーケティングを先導するのは、モバイルゲームへのエンゲージが高いマイクロ/ナノインフルエンサーと言われておりフォロワーとのコミュニケーションを密に行うことから、波及効果が期待されます。そのため、この層にいかに早い段階からリーチし、「遊んでもらう」かがモバイルゲームマーケティングの要となっています。今回ゲームギフトがもつ、累計ダウンロード数500万を突破する業界最大級のゲームメディア「ゲームギフト」とGlossomのSNS投稿のマーケティング効果をデータ化・分析する「QUANT（クアント）」が一体となることでモバイルゲーム市場において影響力の大きいインフルエンサーデータベースにGlossomが培ったインフルエンサーマーケティングのデータ活用の知見やノウハウを組み合わせモバイルゲーム業界において効果的なマーケティング活動を実現していきます。 ＜本事業譲受によるシナジー＞グリーグループが保有するゲームユーザー基盤を活用し、ゲームギフトのユーザー数をさらに拡大することで、国内有数のコミュニティサービスを目指します。さらに、GREE　Ads Rewardをはじめ、Glossomが保有する広告プロダクトとの組合せにより、モバイルゲームのリリース前からリリース後までのデジタルマーケティングのソリューションをワンストップで提供することが可能になりました。今後は、モバイルゲーム特化のマイクロインフルエンサーを活用したゲーム会社向けマーケティング支援を強化してまいります。 ＜関係者からのコメント＞■Glossom株式会社　取締役　柴田 直人モバイルゲーム市場の競争が激化する中でモバイルゲーム市場のプレイヤーにとって最も大きい課題は自社のロイヤルユーザーの獲得ではないかと思っております。ゲームギフトはモバイルゲーム市場勃興期から展開する老舗のゲームメディアサービスで累計500万DL以上の実績を誇り、モバイルゲーム市場初期からモバイルゲームを楽しむ良質なユーザーのコミュニティを保有しています。今回の事業授受により、弊社のクライアント企業に対してリリース前からコアなゲームユーザーへの認知獲得を可能にすると共に、ユーザーの口コミを通じて熱量の高いコミュニティ形成をサポートしていきたいと考えております。 ＜ゲームギフトについて＞累計ダウンロード数500万を突破する業界最大級のゲームアプリメディア。2013年8月にリリースされ、モバイルゲーム市場勃興期から展開する老舗サービスです。予約特典ギフトをトリガーに、ゲームリリース前から興味を持つモチベーションが高いユーザーを獲得、ファン化を促すファンマーケティングに取り組んできました。βテストサービス「サキプレ」や事前予約サービス「ハヤトク」、ゲームのファンが集ってユーザー参加企画を楽しむゲーム会社公認の場「ファンページ」などのサービス提供を通して、継続的かつ双方向のリレーションによって“ファン満足度向上”を実現しています。https://gamegift.jp/ ＜Glossom株式会社について＞グリーのプラットフォーム戦略を背景にゲーム領域に特化したグリー100％子会社の広告代理店。グリーのエンターテインメント領域における「デジタルマーケティング」機能を管轄している。「無職転生」「ダンメモ」「ヘブンバーンズレッド」など、IPタイトルのゲーム立ち上げやIP、ゲームの同時立ち上げ、ゲームからのIP化実績まで多数。■会社名：Glossom株式会社■URL：https://glossom.co.jp/■代表者：代表取締役社長 足立 和久■本社所在地：東京都新宿区西新六丁目18番1号 住友不動産新宿セントラルパークタワー13階■事業内容：広告代理事業、マーケティングプロダクト事業、メディアレップ事業　 ＜グリー株式会社 DX事業について＞グリーのDX事業は、Glossomをはじめとする複数のグループ子会社により展開されています。「インターネットを通じて、世界をより良くする」というミッションのもと、クライアント企業のDX支援に取り組んでいます。

　グリー株式会社（本社：東京都港区、代表取締役会長兼社長：田中良和、以下「グリー」）は、法人向け事業を展開する100％子会社4社によって、DX事業へ参入します。4社の持つ経験と実績を生かし、クライアント企業のDX支援を展開していきます。 　経済産業省が2018年に発表した「DXレポート」＊1以降、国内においてデジタルトランスフォーメーション（DX）の推進が加速しています。一方で、経済産業省の「IT人材需給に関する調査」＊2によると、現状において約33万人の人材不足が指摘されており、今後もその数は拡大していく見込みです。そうした市場環境に対してコンサルティング企業やシステムベンダー、SIerによって様々なソリューションが提供されていますが、DXに取り組む企業や支援する企業も経験が十分ではない中で新たな取り組みを進めていくため、システム導入そのものが目的化してしまうプロジェクトや、大きな投資に対して、それ以上の事業収益の創出が難しいといった課題も生じています。 　今回、グリーでは法人向け事業を展開する子会社を通じて、こうした課題の解決に取り組んでいきます。長期に渡りインターネット事業を展開してきた経験にもとづいた支援と、事業の成果創出に伴走した取り組み、それらのプロセスをデータ化することでリアルタイムに可視化したソリューションの提案を行ってまいります。 ＜グリー株式会社 DX事業について＞ 　DX事業は、以下のグリーグループ子会社が展開します。「インターネットを通じて、世界をより良くする」というグループミッションのもと、クライアント企業のDXの取り組みを多方面から支援します。・Glossom 株式会社・グリーライフスタイル 株式会社・株式会社 ３ミニッツ・株式会社 ExPlay 提供ソリューション DX事業サイトはこちら　 *1　経済産業省DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開*2　経済産業省「IT人材需給に関する調査」 ＜本件に関するお問い合わせ先＞グリー株式会社 広報担当東京都港区六本木6-11-1 六本木ヒルズゲートタワーE-mail: jp-pr@gree.netURL: https://corp.gree.net/jp/ja/

　デジタルマーケティング支援のGlossom（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：足立 和久、グリー株式会社100％子会社、以下「Glossom」、読み：グロッサム）は、データマーケティングシステム「QUANT（クアント）」のブランドリニューアルを実施し、本日より新サービスサイト（https://pf.quant.page）を公開します。 　QUANT（クアント）は、「Quantify your Talent（個人の才能を数値化する）」というコンセプトのもと、個人の執筆した記事やSNS投稿のマーケティング効果をデータ化し、分析してきました。インフルエンサー等の個人の活動の経済的価値を明らかにすることで、適切な報酬のもとでデジタルマーケティング活動が活性化されることを支援しています。 　そうした中、2021年7月にリリースしたソーシャルコマース「QUANT for SNS」は、リリース9ヶ月で、インフルエンサーへの報酬支払い額が累計で3億円を突破し、毎月流通拡大を続けています。サービスの特徴は、インフルエンサーの「売る力」をデータで可視化し、流通創出期待をもとにデータドリブンなソーシャルコマースをサポートするところにあります。今回のブランドリニューアルを期に、今後はサービス認知の向上に取り組み、より多くのインフルエンサーとクライアント企業を支援し、新たな流通創出に取り組んでいきます。 サービスの概要 ■ 企業向けソーシャルコマース支援（https://pf.quant.page/biz）・インフルエンサーの「売る力」データにもとづいたソーシャルコマース支援・成果報酬型の販促ソリューションの提供・購買データをもとにしたロイヤリティ分析と顧客育成支援■ インフルエンサー向け QUANT（https://pf.quant.page）・企業案件とインフルエンサーのマッチングプラットフォームの提供・商品情報の拡散から購入、リピートまでのデータ計測と分析 会社概要 Glossom株式会社https://www.glossom.co.jp/代表取締役社長　足立和久東京都新宿区西新宿六丁目18番1号 住友不動産新宿セントラルパークタワー13F事業内容：広告代理事業、マーケティングプロダクト事業、メディアレップ事業 本件に関するお問い合わせ先 Glossom広報担当：宮澤（みやざわ）E-mail : pr@glossom.co.jpTEL：03-5770-9547

　デジタルマーケティング支援のGlossom（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：足立 和久、グリー株式会社100％子会社、以下「Glossom」、読み：グロッサム）では、この度講談社（本社：東京都文京区、代表取締役社長：野間 省伸、以下「講談社」、読み：コウダンシャ）の「ヤンマガWeb」(URL:https://yanmaga.jp/) においてDX開発支援を実施し、Ruby biz Grand prix 2021（※1）の「Digital Media賞」を受賞いたしました。 　現在、電子コミックのコミック市場における売上は4割近くを占めるまでに成長（※2）し、電子書籍や漫画アプリの普及により漫画雑誌を運営する出版社のビジネスにも更なるデジタル化が求められています。そのようなコミック市場のデジタル化に伴い、新規作品の参入障壁が下がる一方でより質の高いコンテンツが求められる傾向にあり、ユーザーの反応を見ながらスピーディーにコンテンツの改善を続けていけるよう開発からデータ分析、デジタルマーケティングの施策までを一気通貫で取り組むことが重要となります。 　この度、Glossomでは講談社が提供する「ヤンマガWeb」(URL: https://yanmaga.jp/ ) において、アプリ、ゲーミフィケーション、マネタイズなどグリーグループの培ってきた見地を活かし、サービスの企画・開発、データ分析を用いたユーザー獲得・継続率向上施策の支援を総合的にサポートし、Web上でのコンテンツ発信による認知拡大により、さらなるファン層の拡大につながり、結果として単行本販売の拡大に成功しています。 　また開発面では、スクリプト言語Rubyを用いることで言語自体が持つ生産性の高さなどの特徴を生かしたサービス事例として評価され、Ruby biz Grand prix2021「Digital Media賞」を受賞いたしました。 　今後もGlossomではクライアントの事業立ち上げ・サービス立ち上げについて、企画・開発からその後のグロースまでを一気通貫で支援を行っていきます。 ※1 Ruby biz Grand prix2021はプログラミング言語「Ruby」の特徴を活かし、新たなサービスを創出しビジネスを継続的に展開している事例を顕彰するコンテストです。 ※2 出版科学研究所「コミック販売額」 ■「ヤンマガWeb」について 「ヤンマガWeb」(URL:https://yanmaga.jp/) は『ヤングマガジン』創刊40周年を記念し、ヤングマガジン編集部にて運営を開始した漫画、グラビアが毎日無料のサービスです。 ■株式会社講談社について 会社名：株式会社講談社代表者：代表取締役社長　野間 省伸所在地：東京都文京区音羽 2-12-21 ■Glossom株式会社について 会社名：Glossom株式会社代表者：代表取締役社長　足立和久所在地：東京都新宿区西新宿六丁目18番1号住友不動産新宿セントラルパークタワー13階