Report レポート
Data insight Lab.データインサイトラボ
データドリブンな取り組みを推進するからこそ、市場の変化に対してアンテナが高いことは重要です。経験は、直感的な示唆をすばやく与えてくれる一方、些細な変化に対しては盲目になりがちです。デジタルシフトが進む現代において、新たなサービスは生まれ続け、ユーザーは世代ごとにそれらを使い分けています。消費者の行動変容に寄与する情報は一体何なのか?その在り方は刻々と変化を続けています。私たちは、そうした変化に向き合い続け、未来に仮説を持ち、挑戦的な取り組みを継続していきます。
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【スマートフォンでの情報収集に関する定点調査2022】スマートフォンの利用時間は横ばい、利用率減少 巣籠もり需要が落ち着きSNSでの可処分時間の使い方に変化
データマーケティング支援のGlossom株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:足立 和久、グリー株式会社100%子会社、以下「Glossom」、読み:グロッサム)はスマートフォンユーザーの情報収集動向を時系列に分析する「スマートフォンでの情報収集に関する定点調査」を全国の10代から70代の男女1,540名に実施いたしました。本調査は、SNSやサーチエンジン、メディア、動画サービスの利用率や利用時間を性年代情報と掛け合わせることで、現状の動向やスマートフォンユーザーの意識の変化をとらえることを目的とし、2019年より実施しています。
■総括 2019年の調査開始以降、スマートフォンでの情報収集に使われる時間は年々増えていましたが、2021年から2022年にかけては「136.3分」から「136.4分」と横ばいとなりました。その中でも、利用時間の伸びを牽引していたSNSは、Instagramの利用時間が減少したことも影響し、短くなっています。これは、新型コロナウィルスの影響が落ち着き、行動が変化してきた影響だと考えられます。同様の傾向は、動画サブスクの利用にも見られ、一部のサービスを除き利用率が低下しています。巣籠もり 需要で発生していたSNSやメディア・動画サブスク利用が、2022年には一部で縮小しているように見られます。
■主な調査トピックス1. スマートフォンによる情報収集動向●情報収集におけるスマートフォン利用の1日の平均利用時間が2020年から2021年にかけては、「126.6分」から「136.3分」と7.6%増加していましたが、2021年から2022年は増加が見られませんでした●コロナ禍で加速したSNS利用時間の伸びは落ち着き、頭打ちになったと考えられます。
2. SNSに対する熱量が低下● 情報収集におけるスマートフォン利用の1日の平均利用時間が頭打ちとなりました。● 主要SNSサービスの利用率の推移をみると、TikTok以外で利用率が低下。一定のSNS離れが起きています。● SNS利用時間の伸びを牽引していたInstagramも2021年と比較し利用率・利用時間ともに減少。勢いが収まっています。● 発信者の割合もTikTokを除き低下し、SNSに対する熱量の低下が見られました。
3. SNSで企業が発信する情報に対しての反応率が低下●自分でフォローしている企業の情報と比較し、企業広告への反応は低く、2021年と比較すると特に男性で差が開いています。●2021年と比較し、男性30代・40代を除く性年代で、企業が発信する情報への反応率が低くなっています。●反応率は、自分でフォロー・友達がシェア・企業広告ともに低下しており 、SNSの利用時間が頭打ちになる中 、SNSでの可処分時間の使い方に変化がおきていると考えられます。
4. 動画サブスクの動向●コロナ禍の巣籠もり消費が落ち着き、サブスク利用に変化が起きています。●利用率が高かったAmazon Prime Videoは、一部の年代を除き利用率が低下。●ABEMAは10代の離反が見られます。●利用率を上げたYouTube有料は、男性に支持されています。
■調査結果詳細
1. スマートフォンによる情報収集動向
情報収集におけるスマートフォンの1日の平均利用時間は2019年の調査開始以降年々増加していましたが、2021年から2022年にかけて「136.3分」から「136.4分」と横ばいになりました。コロナ禍での巣籠もり需要が落ち着いたことも一因と考えられますが、一人当たりのスマホの利用時間が今後大幅に増えることはなく頭打ちになると予想されます。
▼情報収集におけるスマートフォンの1日の平均利用時間の推移
SNS、サーチエンジン、メディアのいずれも、2021年と比較し2022年は利用率が低下しました。2020年から2021年の比較ではSNSとメディアが上昇していましたが、2022年の利用率は減少に転じています。また、コロナ禍前の2019年との比較では、SNS利用率・メディア利用率が93%、サーチも94%と大幅に低下しています。 SNSは、2021年までは利用率が横ばいで、定着ユーザーの利用時間が大幅に伸びていたものの、2022年は利用時間の伸びも落ちつき、SNS利用が頭打ちの傾向となっています。
▼サービス分類別の利用率と利用時間の推移
▼サービス分類別の利用率と利用時間の推移
SNS・サーチエンジン・メディア利用率は70%を超える高い水準を維持しているものの、年々緩やかに下降傾向となり、2021年に利用率が50%を超えた動画サブスクでも、2022年は2021年と比較すると55.0%から51.5%と低下しています。利用時間は、SNSが2021年対比で横ばい。ライブ配信と動画サブスクの利用時間は大きく伸びており、ライブ配信はSNSの75.8分に続いて70.6分と伸長しました。
2. SNSに対する熱量が低下
SNSの利用率・利用時間とも、若年が高く、年代が上がるにつれ下がっていく傾向にあります。利用率(10代~50代)を2021年と2022年で比較すると、30代男性の利用率が増えたものの、それ以外は横ばいか低下。ほとんどの性年代で利用率が下がっています。また、SNS利用率(10代~50代)をコロナ禍前の2019年と2022年で比較すると、女性の10代と50代で増加しているものの、他は全て低下しています。SNSに対する熱量が落ち着き、定着ユーザー以外のSNS離れが進んでいます。利用を継続している定着ユーザーの利用時間は年々増加する傾向にありましたが、2022年は女性30代と50代を除き、横ばいか低下しており、利用時間も飽和に達している可能性が考えられます。
▼SNS利用率と利用時間の推移
▼SNSサービス別の利用率と利用時間の推移
TikTok以外、利用率は右肩下がりとなり、Instagramも2021年と比較すると、利用率が低下、2021年に大幅に伸びていた利用時間も2022年は減少しています。利用率を年々伸ばしているTikTokは、2022年には13.2% を超えたものの、他サービスのシェアを大きく奪うほどの勢いはありません。
▼Instagramの利用率と利用時間の推移
Instagramの利用傾向として、2021年は特に若年層が利用率と利用時間を押し上げていましたが、2022年は利用率が低下、勢いが収まっています。
▼SNS別の発信者合
3. SNSで企業が発信する情報に対しての反応率が低下
前年のレポートと同様に、若年層ほど企業が発信する情報に対する反応度合いは高く、自分でフォロー、友達がシェア、企業広告の反応率を比較すると、自分でフォローしている企業の情報と企業広告への反応率に大幅な開きがあります。企業が発信する情報への反応率を2021年と比較すると、若年層だけではなく男性30代・40代を除く性年代で低くなっており、2021年には差が開いていなかった、男性の自分がフォロー、友達がシェア、企業広告の反応率の差も、2022年には差が大きくなっています。反応率は、自分でフォロー・友達がシェア・企業広告ともに低下しており、SNSの利用時間が頭打ちになるなか、SNSの可処分時間の使い方に変化がおきていると考えられます。
▼SNSで企業が発信する情報に対への反応率推移
4. 動画サブスクの動向
2022年の利用率上位10サービスで2021年と2022年の利用率を比較すると、YouTube有料とU-NEXT以外は利用率が低下しました。コロナ禍の巣籠もり消費で動画サブスク利用が伸びたものの、コロナが落ち着きリアル消費が戻りつつあることが要因と考えられます。
▼動画サブスク調査対象内の利用率上位10サービスの利用率と利用時間推移
▼利用率が高い3サービスの利用率の推移
利用率が高い3サービスで利用率を比較した結果、利用率が最も下がったABEMA(アベマ)は、女性10代と、30・40代を除く男性で利用率が大幅に低下しました。 Amazon Prime Videoも女性10代~30代、男性20代、30代、50代で利用率が下がりました 。
▼NETFLIX、ニコニコ動画利用率の推移
利用率を維持したNETFLIXは、2021年に伸張した男性20代が2020年水準まで下がったものの、女性が30代・50代を除き伸びたことで利用率を維持。ニコニコ動画は、女性40~50代と男性40代で大幅な利用率の低下が見られます。
▼ GYAO!、YouTube(有料)利用率の推移
GYAO!は全ての性年代で利用率が低下しています。利用率が上昇していたYouTube有料は、男性30代・40代が伸びており、女性と比較すると男性の10代~40代に利用されています。
▼音声配信/ライブ配信 調査対象内の利用率上位11サービスの利用率と利用時間推移
▼利用率上位4サービスの性年代別利用率の傾向
2022年の利用率上位11サービスで2021年と2022年の利用率を比較すると、YouTube(ライブ配信)、LINE LIVE 、SHOWROOMは利用率が低下し、Instagram(ライブ配信)、Twitter(ライブ配信)、TikTok(ライブ配信)は上昇。それ以外はほぼ横ばいと明暗が分かれていますが、伸びているInstagram(ライブ配信)、Twitter(ライブ配信)も微増にとどまり、大きな伸張は見られませんでした。
■調査概要
調査対象:日本全国に在住のスマートフォンを所有する10代~70代の男女回答者数:2022年調査:1,540名、2021年調査:1,442名、2020年調査:1,442名、2019年調査:2,060名調査方法:インターネットによるアンケート調査調査時期 :2022年調査:2022年5月25日(水)~5月27日(金) 2021年調査:2021年5月26日(水)~5月28日(金) 2020年調査:2020年6月11日(木)~6月13日(土) 2019年調査:2019年5月31日(金)~6月3日(月)標本構成:男性:770名、女性:770名(10代から70代まで各110人)
※1 SNS、サーチエンジン、メディアの分類についてSNS:Facebook、Facebook Messenger、Instagram、LINE、TikTok、Twitter、その他のSNSアプリサーチエンジン: Safari、Chrome、その他のブラウザーメディア:グノシー、SmartNews、LINE NEWS、Yahoo!ニュース、Googleニュース、ニュースパス、dmenuニュース、その他のニュース系情報アプリ、美容、ファッション、健康(LIPS、@cosme、TRILL、WEARなど)食・料理(cookpad、クラシルなど)、住まい・暮らし(LIMIA、キナリノなど)、旅行、おでかけ、レジャー(aumo、TABI LABOなど)音楽、映画、ドラマ、エンターテインメント(マイナタリー、映画.comなど)各種趣味(スポーツ、乗り物、カメラなど)、その他のジャンル・分野の情報・話題のまとめメディア
※2 動画サービス(アプリ)の分類について日テレTADA、ネットもテレ東、テレビ東京ビジネスオンデマンド、ニコニコ動画、ABEMA(アベマ)※旧AbemaTV、Amazon Prime Video、AppleTV、DAZN、dTV、FODフジテレビONE/TWO/NEXTsmart、Hulu、GYAO!、NETFLIX、NHKオンデマンド/NHKプラス、Paravi、TBS FREE、TELASA、TVer、U-NEXT、YouTube無料、YouTube有料、その他の動画閲覧サービス
※3 音声配信/ライブ配信サービスの分類についてYouTube(ライブ配信)、Instagram(ライブ配信)、Twitter(ライブ配信)、Facebook(ライブ配信)、TikTok(ライブ配信)、ニコニコ生放送、LINE LIVE、17LIVE、SHOWROOM、Pococha、ツイキャス、ふわっち、MixChannel、HAKUNA、Apple Podcasts、Google Podcasts、Clubhouse、Voicy、himalaya、stand.fm、Mirrativ、REALITY、その他の音声配信/ライブ配信サービス
※4 総合ニュース系メディア分類についてグノシー、SmartNews、LINE NEWS、Yahoo!ニュース、Googleニュース、ニュースパス、dmenuニュース、その他のニュース系情報アプリ
データ活用に向けた「Glossomデータインサイトラボ」について 当社は企業のデジタルマーケティング領域において、複数の特許技術※4を活用し、マーケティングデータベースの構築からデータ蓄積・分析・施策立案、実行までを一気通貫して支援しています。昨今スマートフォンの普及により生活のデジタル化が進んだことで、商品購入やサービス利用の前後や経緯、きっかけなど人々の行動をデータ化し蓄積することで、企業はデータから顧客ニーズを読み取り、顧客ファーストかつ効率的なデータマーケティングを行うことが可能となりました。「Glossomデータインサイトラボ」では、チーフデータアナリストの陳野を中心に、様々なデータ分析を行い調査結果を発表することで、企業のデータに基づいたマーケティングを推進しています。
チーフデータアナリスト プロフィール陳野 友美(じんの ともみ)楽天グループの顧客データベースである「楽天スーパーデータベース」の生みの親。2003年、楽天株式会社に顧客マーケティング部署の立ち上げメンバーとして入社後、 楽天市場事業のデータ分析部部長に就任。楽天PointClub等のCRMプログラムやグループ統合DB(楽天スーパーDB)の構築など、データを活用した顧客マーケティングの基盤づくりとマーケティング活動を推進。当社にてQUANT DMPによる記事読了解析技術の開発と複数の特許を取得。
※4ウェブコンテンツの読了率などからコンテンツをスコアリング(特許:第6347532号、名称:評価装置、評価方法及び評価プログラム)、コンテンツの読まれ方を解析し、自社ユーザーのファン度を顕在化(特許:第6042018号、名称:情報生成装置、方法およびプログラム)、ライターの能力を可視化(特許:第5988345号、名称:評価装置、評価方法、評価プログラム、レコメンド装置、レコメンド方法及び、レコメンドプログラム)
■会社概要会社名:Glossom株式会社URL:https://www.glossom.co.jp/代表者:代表取締役社長 足立 和久設立:2007年3月15日本社:東京都新宿区西新宿六丁目18番1号 住友不動産新宿セントラルパークタワー13F資本金:1.41億円事業内容:DX支援事業、広告代理事業、マーケティングプロダクト事業
■グリー株式会社 DX事業についてグリーのDX事業は、Glossomをはじめとする複数のグループ子会社により展開されています。データドリブンマーケティングを強みに、「DXで世の中を元気にする」というビジョンのもと、クライアント企業のDX支援に取り組んでいます。
■本件に関するお問い合わせ先Glossom広報担当:宮川(みやがわ)TEL:03-5770-9547 E-mail : pr@glossom.co.jp
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【ソーシャルコマースに関する定点調査】購買にあたって商品を認知する際の情報源ではECサイトがテレビ番組・テレビCMを抑えてトップ、若年層では購買行動におけるSNSの存在感も増大
データマーケティング支援のGlossom株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:足立 和久、グリー株式会社100%子会社、以下「Glossom」、読み:グロッサム)は消費者の購買行動におけるSNSやインフルエンサーの影響度合いやその内容を時系列に分析する「ソーシャルコマースに関する定点調査2021」を全国の10代から70代の男女10,000名に実施いたしました。
■調査背景
スマートフォンの普及によりインターネットの利用率、利用時間は年々増加を続けています。また、ここ2年のコロナ禍を経てインターネットを通じたショッピングはより浸透し、身近なものとなりました。中国ではソーシャルコマースの市場規模が年々急拡大、米国でも市場の拡大が見込まれており、(※1)年々SNSの利用時間、利用率ともに増加を続ける日本にもこの影響は及ぶと考えられています。(※2)本調査はECサイトの利用率や利用時間、また消費者が購買行動をとる際の参考情報源、SNSやインフルエンサーから発信される情報を元にして購買行動を起こした商材などを性別年代情報と掛け合わせることで、購買行動に与えるSNSやインフルエンサーの影響の変化をとらえることを目的として本年より調査を開始しています。
■総括
今回の調査では購買行動において、商品の認知から購入に至るまでの消費者の行動にECサイト(※3)やSNSが大きく影響を及ぼしているという実態が明らかになりました。ECサイトの利用率はほぼ全ての性年代で8割を超えており、購買にあたって商品を認知する際の情報源としてECサイトがテレビ番組・テレビCMを抑えて最も多い回答数となりました。購買行動において、インターネット上でのショッピングは当然のものとして受け入れられており、商品の認知、参考、購買の後押しに至る各購買プロセスをスムーズに行えるECサイトの存在感が増していることが考えられます。また女性では化粧品・衣服・美容・日用品・食料品などの非耐久消費財が、男性若年ではゲーム・アプリなど該当性別、年代に対して日常ニーズがある分野でSNSを起点とする購買行動が一般的になっており、SNSやインフルエンサーからの情報を介して商品の興味喚起や理解を行い、その後インターネット検索を通じて理解を深める行動が見られる点が特徴的でした。
■調査結果詳細
1, ECサイトの性年代別利用率、月平均利用頻度と利用金額
ECサイトの利用率は15-19歳で77.0%と8割近くに、それ以外のすべての性年代で8割を超えた。特に50代男性で91.6%、60代男性で91.1%となっており高年齢層における利用率も高く、性年代を問わずECサイトの利用が浸透し、存在感が増している。
また、ECサイトの利用頻度に関しては15-19歳、20代男性で月3回以上と若年層が利用回数をけん引している。ECサイトの利用金額に関しては1回あたりの平均利用金額について40代50代60代の高年齢層が高く、月での平均利用金額も高い。年代ごとの利用可能な金額が影響している結果であると考えられる。
▼ECサイトの月平均利用頻度(性別・年代別)
▼ECサイトの1回平均利用金額(性別・年代別)
▼ECサイトの月平均利用金額(性別・年代別)
2, 商品・サービスを購入する(予約、ダウンロード、資料請求含む)際の認知、参考、後押しに関する情報源
商品・サービスを購入する際の「知るきっかけとなる情報源」として最も割合が多かったのはテレビ番組・テレビCMの39.3%を抑えてECサイトで46.8%。ECサイトの利用が身近になり、小売りとして実店舗と同等、もしくはそれ以上の影響力を持つようになり、企業が容易にECサイトを構築できるサービスやCRMツールが充実することで、ユーザーを囲い込むコマースプラットフォームとして存在感を増している。(※4)テレビ番組・テレビCMと並ぶ割合となったのが検索エンジン(※5)で38.8%と、欲しい商材があった際に検索エンジンを利用して認知をする行動が一般的になっていると考えられる。また、SNSについても店舗に次いで影響力を増している。
▼商品・サービスを購入する際に、知るきっかけとなる情報源
15-19歳男性、15-19歳、20代女性では商品・サービスの認知に際しての情報源としてSNSが最も高い。40代、50代、60代、70代の高年齢男性ではECサイト、50代、60代女性はテレビ番組・テレビCMを情報源とする割合が最も高く、性年代によって認知経路の傾向が異なる。
▼商品・サービスを購入する際に、知るきっかけとなる情報源(性別・年代別)
▼商品・サービスを購入する際に、参考にする情報源(性別・年代別)
▼商品・サービスを購入する際に、後押しとなる情報源(性別・年代別)
商品・サービスを購入する際に「知るきっかけとなる情報源」(認知)「買う際に参考にする情報源」(検討)の割合の比較は、ECサイトでは認知を1とした際の検討では0.85、テレビ番組・テレビCMは0.57と大きな乖離があり、ECサイトの方がより認知から後押しまでの各購買プロセス間の乖離が小さい。また、SNSについては認知、参考、後押しの各購買プロセスの乖離が他情報源と比較して最も小さい。認知、参考、後押しのどのプロセスにおいても15-19歳男女、20代男女、30代男女に関してはSNSを通じての情報取得が他年代と比較して高いことから若年層に関しては購買の際の認知、参考、後押しがSNSを通じて行われることが一般的になっていると考えられる。
▼情報源が購買プロセスに与える影響
3, SNS を参考にしたことがある商品、サービス
各商材を知るきっかけがSNSである割合についてみると女性では日用品、食料品、化粧品などの非耐久消費財の割合が、15-19歳、20代の若年男性ではゲーム・アプリについての割合が高くなっており性年代に対して日常ニーズがある分野でSNSを起点とする購買行動が一般的になっている。
▼商材を知るきっかけがSNSである割合(性別:男性、商材別)
▼商材を知るきっかけがSNSである割合(性別:女性、商材別)
商品・サービスの購入の際知るきっかけとなる情報源については、若年層ではSNSでの発信内容を情報源とする割合が高く、特に15-19歳、20代、30代の若年層女性ではインフルエンサーからの情報発信を情報源としている割合が高い。
▼商品・サービスを購入する際に、知るきっかけとなる情報源(SNS詳細、性別・年代別)
4, 購買行動における、インフルエンサーの役割
インフルエンサーが発信している内容に影響をうけるSNSについての内訳をみてみると、女性ではすべての年代でInstagramが最も高く、特に若年層でその傾向が顕著に見られる。Instagramの利用時間が伸びている背景にはインフルエンサーが発信する情報の取得が積極的に行われていることが背景にあることが明らかになった。(※6)男性は女性よりもYouTubeからの情報取得の割合が全年代で高く、女性の15-19歳ではTikTokからの情報取得の割合も高くなった。
▼影響を受けるインフルエンサーが発信しているSNS(性別・年代別)
商品・サービスを購入する際に影響を受けるインフルエンサーの発信内容については全年代において商品のレビューが最も高く、女性では次いでライフスタイルや食事に関する投稿から影響を受ける割合が高い。また、インフルエンサーが発信する内容のうち通常投稿とPR投稿から影響を受ける度合いに関してはすべての年代でPR投稿と通常投稿の両方から影響を受ける、が最も高くなっており、発信内容以上にインフルエンサー自身への共感が有効に働いていると考えられる。若年層では男女ともにPR投稿と通常投稿の両方から影響を受けている率が高いが、女性は年齢が上がるにつれ通常投稿のみから影響を受ける割合が上昇している。
▼影響を受けるインフルエンサーの発信内容(性別・年代別)
▼影響を受けるインフルエンサーの投稿タイプ(性別・年代別)
インフルエンサーに影響を受ける理由としてはお得な情報を知ることができるから、という理由より、商品の使用感や使用例、口コミなどの情報を得ることができるから、という理由の割合が高く、インフルエンサーという第三者を通して商品やサービスの理解を深める行動が見られる。また、15-19歳、20代ではそのインフルエンサーが好き、信頼しているからといった理由の割合も高く、投稿内容にかかわらずインフルエンサーへの信頼度、共感度の高さから情報を得ていると考えられる。
▼インフルエンサーに影響を受ける理由(性別:男性)
▼インフルエンサーに影響を受ける理由(性別:女性)
SNSにおいてインフルエンサーの発信内容から影響を受けた後の行動としては、インターネットで検索する割合が最も高く、次いでSNS内でさらに検索するが高くなった。商材別では自動車・バイク、住居などの耐久消費財では企業・ブランドのホームページを見る割合も高く、金額が高く検討期間が長い商品ほど参照する情報源の数が多い傾向にある。使用感や使用方法が重視される傾向にある化粧品ではSNSでさらに比較する割合が他商材と比較して高くなった。
▼インフルエンサーが発信する行動を見た後の購買行動(商材別)
■調査概要
調査対象:日本全国に在住のスマートフォンを所持する10代~70代の男女回答者数:2021年調査:10,000名調査方法:インターネットによるアンケート調査調査時期:2021年調査:2021年11月9日(火)~11月11日(木)標本構成:男性:4,948名、女性:5,052名
※1 出典:eMarketer 2020,2021※2 出典:スマートフォンでの情報収集に関する定点調査2021※3 ECサイトの分類についてAmazon、楽天市場、メルカリ、ヨドバシ.com、その他のECサイト※4IDC Japan株式会社「国内顧客エクスペリエンス(CX)関連ソフトウェア/CRMアプリケーション市場予測」※5検索エンジンの分類についてGoogle、Yahoo!、その他の検索エンジン※6 出典:スマートフォンでの情報収集に関する定点調査2021
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【スマートフォンでの情報収集に関する定点調査2021】スマートフォンの利用時間は昨年に続き1割増、SNSが利用時間の拡大をけん引メディアジャンルはコロナ禍2年目で巣籠もり需要に変化
データマーケティング支援のGlossom株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:足立 和久、グリー株式会社100%子会社、以下「Glossom」、読み:グロッサム)はスマートフォンユーザーの情報収集動向を時系列に分析する「スマートフォンでの情報収集に関する定点調査」を全国の10代から70代の男女1,442名に実施いたしました。本調査は、SNSやサーチエンジン、メディア、動画サービスの利用率や利用時間を性年代情報と掛け合わせることで、現状の動向やスマートフォンユーザーの意識の変化をとらえることを目的とし、2019年より実施しています。
■総括
今回の調査では情報収集だけでなく利用者自身が情報の発信者としてスマートフォンを利用する時間が増加している実態が明らかになりました。スマートフォンにおける情報収集動向では、昨年から引き続き1日の平均利用時間が2020年「126.6分」から「136.3分」と7.6%増加しています。要因としてはSNSの1日の平均利用時間が2020年の「67.1分」から2021年「77.8分」と15.9%増加しており、その中でも特にInstagramが利用時間の増加をけん引しています。またInstagramは、ユーザーが発信を行う割合が43.7%と他SNSと比べて高いことが特徴で、発信者の利用時間が長いことからInstagram全体の利用時間を押し上げています。
■調査結果詳細
1.スマートフォン利用時間、サービス分類別利用時間と利用率
情報収集におけるスマートフォンの1日の平均利用時間は「126.6分」(2020年)から「136.3分」(2021年)と7.6%増。利用サービスをSNS、サーチエンジン、メディアで分類し、利用実態を調査したところ利用率ではメディアが79.6%と最も高く、約8割のユーザーがメディアを利用している実態が明らかとなった。利用時間においては昨年から引き続きSNSが増加傾向で「67.1分」(2020年)から「77.8分」(2021年)と2020年から15.9%増加し、3分類の中でも最も長かった。
▼情報収集におけるスマートフォンの1日の平均利用時間の推移
▼サービス分類別の利用時間と利用率(2021年)
▼SNS利用時間と利用率の推移
SNSの中でも、特に今年度はInstagramが利用時間増をけん引し、1日の平均利用時間は「21.6分」(2020年)から「33.5分」(2021年)と54.7% 増加した。また利用率は43.8%(2020年)から50.2%(2021年)に6.4ポイント増加し、半数以上のユーザーがInstagramを利用している実態が明らかとなった。
▼Instagram利用時間と利用率の推移
2,Facebook、Instagram、LINE、TikTok、Twitter、YouTube無料年代別利用実態
SNSの総利用時間は全年代で増加し、その中でも昨年は10代女性の利用時間の伸びが大きかったが、今年度は20代に世代が変わり、一人当たりの利用時間が10代を超えた。SNSの利用率に関しても20代の男女ともに2019年の調査以来最も上昇、90.3%と全年代の中で最も高かった。
▼SNS利用時間の推移(性別・年代別)
各SNSの利用時間ではYouTubeは2020年から引き続き増加傾向を維持、TikTokではけん引していた10~30代の利用時間が減少し、若年層離れの傾向がみられる。YouTubeは2020年から引き続き利用率が上昇傾向、特に10-30代の利用率が上昇している。また、Instagramは全年代で利用率が上昇した。
▼年代別Facebookの利用時間と利用率の推移
▼年代別Instagramの利用時間と利用率の推移
▼年代別LINEの利用時間と利用率の推移
▼年代別TikTokの利用時間と利用率の推移
▼年代別Twitterの利用時間と利用率の推移
▼年代別YouTube無料の利用時間と利用率の推移
3,Facebook、Instagram、LINE、TikTok、Twitter、YouTube無料での情報発信の状況
今年度よりSNSの情報発信についての調査を開始した。SNS利用者の中の発信者の割合はInstagramで43.7%、次いでTwitterが36.5%とInstagramが最も高かった。TikTokの発信者の割合は12.3%と低く、発信のハードルが他SNSと比較すると高いと考えらえる。
▼SNS別利用者内発信者率
発信ありのユーザーと発信なしのユーザーとの利用時間を比較すると、発信ありのユーザーの方が利用時間が長く、一日当たりの平均利用時間が40分を超える。発信者の割合が高いInstagramでは発信者がInstagramの全体の利用時間を押し上げている。
▼発信有無によるSNS別利用時間
4,新型コロナウイルスによる生活の変化の影響
メディアの利用動向としては、総合ニュース系メディア(Yahoo!ニュースやSmartNewsなど)は特に10代-40代で昨年から引き続き利用率が上昇した。一方コロナ禍で2020年は全ての年代で利用率が上昇した映画、音楽、ドラマ、エンターテイメント系メディアは全ての世代で低下した。
▼メディア別利用率の推移
▼総合ニュース系情報メディア利用率の推移(性別・年代別)
▼映画、音楽、ドラマ、エンターテインメント系メディア利用率の推移(性別・年代別)
また、昨年10-30代の女性で低下が見られた美容、ファッション、健康系メディアの利用率が2019年を上回り、20代で旅行、お出かけ、レジャー系メディアの利用率が上昇し、緊急事態宣言1年目の昨年と比較するとコロナ禍の中でも自分磨きや旅行などの外出に対してユーザーの意識が向きつつあると考えられる。
▼美容、ファッション、健康系メディア利用率の推移(性別・年代別)
▼旅行、おでかけ、レジャー系メディア利用率の推移(性別・年代別)
5,企業がSNSで発信する情報への反応
SNSのタイムライン(フィード)上で、自分がフォローしている企業やブランドが発信する情報と、友達がシェアした企業の情報、企業広告への反応の違いを調査したところ、若年層ほど企業が発信する情報に対する反応度合いが高い一方で、自分がフォローしているアカウントと企業広告との間で大きな開きがあり、女性の方が年々その傾向は顕著となっている。一方で男性は自分がフォローしている企業やブランドからの発信情報と友達がシェアした企業の情報、企業広告間の反応の差が年々小さくなっており、企業広告も比較的好意的に見ているとことが考えられる。
▼企業が発信する情報への反応率の推移(性別・年代別)
■調査概要
調査対象:日本全国に在住のスマートフォンを所有する10代~70代の男女回答者数:2021年調査:1,442名、2020年調査:1,442名、2019年調査:2,060名調査方法:インターネットによるアンケート調査調査時期:2021年調査:2021年5月26日(水)~5月28日(金) 2020年調査:2020年6月11日(木)~6月13日(土) 2019年調査:2019年5月31日(金)~6月3日(月)標本構成:男性:721名、女性:721名(10代から70代まで各103人)
※1 SNS、サーチエンジン、メディアの分類についてSNS:Facebook、Facebook Messenger、Instagram、LINE、TikTok、Twitter、YouTube(無料版)、その他のSNSサーチエンジン: Safari、Chrome、その他ブラウザー
メディア:Gunosy、SmartNews、LINE NEWS、Yahoo!ニュース、その他のニュース系情報サービス、美容・ファッション・健康(MERY、ARINEなど)、食・料理(Cookpad、macaroni、mogunaなど)、住まい・暮らし(LIMIAなど)、旅行・おでかけ・レジャー(aumo、TABI LABOなど)、音楽・映画・ドラマ・エンターテインメント、各種趣味(スポーツ、乗り物、カメラなど)、その他のジャンル・分野の情報・話題のまとめメディア
※2 総合ニュース系メディア分類についてGunosy、SmartNews、LINE NEWS、Yahoo!ニュース、その他のニュース系情報サービス
データ活用に向けた「Glossomデータインサイトラボ」について
当社は企業のデジタルマーケティングの領域において、特許技術※1を活用し、マーケティングデータベースの構築からデータ蓄積・分析・施策立案、実行までを一気通貫して支援しています。昨今スマートフォンの普及により生活のデジタル化が進んだことで、商品購入やサービス利用の前後や経緯、きっかけなど人々の行動をデータ化し蓄積することで、企業はデータから顧客ニーズを読み取り、顧客ファーストかつ効率的なデータマーケティングを行うことが可能となりました。「Glossomデータインサイトラボ」では、チーフデータアナリストの陳野を中心に、様々なデータ分析を行い調査結果を発表することで、企業のデータに基づいたマーケティングを推進します。
※1ウェブコンテンツの読了率などからコンテンツをスコアリング(特許:第6347532号、名称:評価装置、評価方法及び評価プログラム)、コンテンツの読まれ方を解析し、自社ユーザーのファン度を顕在化(特許:第6042018号、名称:情報生成装置、方法およびプログラム)、ライターの能力を可視化(特許:第5988345号、名称:評価装置、評価方法、評価プログラム、レコメンド装置、レコメンド方法及び、レコメンドプログラム)
■会社概要
会社名: Glossom株式会社URL:https://www.glossom.co.jp/代表者:代表取締役社長 足立 和久設立:2007年3月15日本社:東京都新宿区西新宿六丁目18番1号 住友不動産新宿セントラルパークタワー13F資本金:1.41億円事業内容:広告代理事業、マーケティングプロダクト事業、メディアレップ事業
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【スマートフォンでの情報収集に関する定点調査2020】 利用時間は1割増、動画による情報収集が拡大 10代はYouTube利用時間が2倍増、 TikTok利用率は2倍増
データマーケティングエージェンシーのGlossom株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:足立 和久、グリー株式会社100%子会社、以下「Glossom」、読み:グロッサム)は、企業のデータ活用を促進するための研究機関「Glossomデータインサイトラボ」を設立します。その第一段の取り組みとして、スマートフォンユーザーの情報収集動向を時系列に分析する「スマートフォンでの情報収集に関する定点調査」を全国の10代から70代の男女1,442名に実施しました。
■調査背景
本調査は、SNSやサーチエンジン、メディア、動画サービスの利用率や利用時間を性別年代情報と掛け合わせることで、現状の動向やスマートフォンユーザーの意識の変化をとらえることを目的とし、2019年より実施しています。スマートフォンユーザーの情報収集スタイルを経年で調査することにより、社会動向を見える化し、年代による意識の変化や新たなサービスの浸透度合いなど様々な視点から得られたインサイトが、データ活用を考える基となればと考えています。
■総括
調査の結果、情報接触の時間が増加、情報収集の方法も大きく変わっている実態が明らかになりました。情報収集におけるスマートフォンの利用時間は、2019年比で、SNS・サーチエンジン・メディアのいずれも増加し、1日平均利用時間は2019年「112.1分」から2020年「126.6分」と13.0%増加しています。要因として、SNSの1日平均利用時間が「67.1分」と2019年比で26.9%増加している点が挙げられ、特に動画サービス(YouTube 無料)が利用時間増をけん引しています。
また、SNS利用者の総利用時間は増加傾向であったものの、年代別では若年層のSNS利用率の低下が見られました。サービス別では、YouTubeやTikTok、Instagramの利用率が増加している一方で、10代においてはFacebookやTwitterといった“個人の関係性にもとづく”SNSの利用率が低下している点が特徴的でした。
■調査結果詳細
1,スマートフォン利用時間、分類別利用時間と利用率
情報収集におけるスマートフォンの1日平均利用時間は2019年の「112.1分」から2020年は「126.6分」と13.0%増。さらにサービスをSNS、サーチエンジン、メディアに分類し、利用実態を調査すると、利用率はいずれも75%超えと高かった。利用時間を調査すると、SNSの利用時間増加が顕著で、2019年比で26.9%増、1日平均利用時間が「67.1分」と3分類の中で最も長かった。
▼情報収集におけるスマートフォンの1日平均利用時間の推移
▼サービス分類別の利用時間と利用率(2020年)
SNSのなかでも、特にYouTube 無料が利用時間増をけん引し、YouTubeの利用時間は「16.0分」(2019年)から「27.8分」(2020年)と73.3%増加した。また利用率は50.7%(2019年)から56.3%(2020年)と11.1%増と、動画による情報収集が拡大していることが分かった。
▼YouTube無料の利用時間と利用率の推移
2,YouTube、TikTok、Facebook、Twitter、Instagram年代別利用実態
SNS利用者の総利用時間は増加傾向であるも、若年層のSNS利用率が低下していることが明らかになった。10代においては、Facebookが15.0%、Twitterが10.7%低下し、“個人の関係性にもとづく”SNSの利用率が低下した。
▼年代別SNS利用率の推移
一方で、YouTubeやTikTok、Instagramの利用率が増加し、なかでもInstagramの利用率は全年代で平均19.0%増加しており、一般的なSNSとして浸透してきていることが明らかになった。さらに10代の利用実態を見ると、YouTube利用時間は22.3分増と2倍に増加しており、若年層ほど動画サービスの利用が進んでいることが分かった。
▼年代別Facebook 利用率の推移/年代別Twitter 利用率の推移
▼年代別YouTube無料 利用率の推移/年代別TikTok 利用率の推移
▼年代別Instagram 利用率の推移
▼年代別YouTube無料の利用時間の推移
3,企業がSNSで発信する情報への反応
SNSのタイムライン(フィード)上で、自分がフォローしている企業やブランドが発信する情報と、友達がシェアした企業の情報、企業広告への反応を調査すると、いずれも若年層ほど「ほぼ全て見る」「少しでも興味があるものは見る」と回答し、反応度合いが高かった。また若年層の方が、「自分でフォロー」「友達がシェア」と、「企業広告」への反応度合いの差が大きく、特に女性で顕著だった。
▼企業がSNSで発信する情報への反応(女性・年代別)
▼企業がSNSで発信する情報への反応(男性・年代別)
印象に残る投稿内容を聞くと、「セール」や「クーポン」などのお得情報を挙げたのは女性が多く、10代女性ではいずれも半数以上が印象に残ると回答した。「ゲームコンテンツ」の情報は、10代男性の回答が58.3%と目立って多く、年代や性別で反応の違いが見られた。
企業が適切にメッセージを伝えるには、受け手のとらえ方による反応の違いを把握し、ユーザー接点を考える必要があることが分かった。
▼印象に残る企業の投稿内容(女性・年代別)
▼印象に残る企業の投稿内容(男性・年代別)
4,新型コロナウイルスによる生活の変化の影響
メディアの利用動向では、全年代で、総合ニュース系メディア(Yahoo!ニュースやSmartNewsなど)や、映画・ドラマ・エンタメ系メディアの利用率が上昇した。
▼総合ニュース系メディア利用率の推移(年代別)
▼映画・ドラマ・エンタメ系メディア利用率の推移(年代別)
目立った傾向としては、30代女性の美容・ファッション系メディア利用率の減少で、2019年の21.4%から6割減し、7.8%だった。また利用率だけでなく、利用者の1日平均利用時間も約2割(17.6%)減少し、新型コロナウイルス対策のための外出自粛やテレワークの影響で、美容やファッションに対する関心の薄れが明らかとなった。
▼美容・ファッション系メディア利用率、利用時間の推移(女性・年代別)
5,サブスクリプション型動画サービス利用率・年代別利用実態
今回の調査では、新たにサブスクリプション型動画サービスの利用に関する質問を追加した。利用率は、サブスクリプション型動画サービス全体で42.9%だった。特に若年層の利用率が高く、10代の利用率は66.0%と顕著。利用時間は20代が最も長く、若年層を中心にスマートフォンでの動画閲覧が一般化していることが分かった。
主要なサブスクリプション型動画サービスの利用動向は、ABEMAは10代女性(36.9%)、NETFLIXは20代女性(18.4%)、Amazonプライム・ビデオは10〜30代男性の利用が多かった。年代・性別で利用率の差が見られ、それぞれのユーザー層に支持されるコンテンツの有無が、利用率の差の要因の一つと考えられる。
▼サブスクリプション型動画サービスの利用時間と利用率
▼主要サブスクリプション型動画サービス別の利用率(女性)
▼主要サブスクリプション型動画サービス別の利用率(男性)
■調査概要
調査対象:日本全国に在住のスマートフォンを所有する10代~70代の男女回答者数:2020年調査:1.442名、2019年調査:2,060名調査方法:インターネットによるアンケート調査調査時期:2020年調査:2020年6月11日(木)~6月13日(土)2019年調査:2019年5月31日(金)~6月3日(月)標本構成:男性721名、女性721名(10代から70代まで各103人)
※1 SNS、サーチエンジン、メディアの分類についてSNS:Facebook、Facebook Messenger、Instagram、LINE、TikTok、Twitter、YouTube(無料版)、その他のSNSサーチエンジン: Safari、Chrome、その他ブラウザーメディア:Gunosy、SmartNews、LINE NEWS、Yahoo!ニュース、その他のニュース系情報サービス、美容・ファッション・健康(MERY、ARINEなど)、食・料理(Cookpad、macaroni、mogunaなど)、住まい・暮らし(LIMIAなど)、旅行・おでかけ・レジャー(aumo、TABI LABOなど)、音楽・映画・ドラマ・エンターテインメント、各種趣味(スポーツ、乗り物、カメラなど)、その他のジャンル・分野の情報・話題のまとめメディア
※2 総合ニュース系メディア分類についてGunosy、SmartNews、LINE NEWS、Yahoo!ニュース、その他のニュース系情報サービス
※3 サブスク型動画サービス分類についてABEMA(旧AbemaTV)、Amazonプライムビデオ、dTV、Hulu、GYAO!、NETFLIX、U-NEXT、YouTube(有料)日テレTADA、ネットもテレ東、テレビ東京ビジネスオンデマンド、FOD、NHKオンデマンド、ParaviTBS FREE、TELASA、TVerただし、専門系動画サービス(スポーツ系:DAZN等、アニメ系:ディズニー等)を除く
■データ活用に向けた「Glossomデータインサイトラボ」について
当社は企業のデジタルマーケティングの領域において、特許技術※1を活用し、マーケティングデータベースの構築からデータ蓄積・分析・施策立案、実行までを一気通貫して支援しています。昨今スマートフォンの普及により生活のデジタル化が進んだことで、商品購入やサービス利用の前後や経緯、きっかけなど人々の行動をデータ化し蓄積することで、企業はデータから顧客ニーズを読み取り、顧客ファーストかつ効率的なデータマーケティングを行うことが可能となりました。「Glossomデータインサイトラボ」では、チーフデータアナリストの陳野を中心に、様々なデータ分析を行い調査結果を発表することで、企業のデータに基づいたマーケティングを推進します。
[活動内容]
1.調査レポートの発表2.ニュースレターの配信3.データマーケティング事例を解説するセミナーの開催
[チーフデータアナリスト プロフィール]
陳野 友美(じんの ともみ)楽天グループの顧客データベースである「楽天スーパーデータベース」の生みの親。2003年、楽天株式会社に顧客マーケティング部署の立ち上げメンバーとして入社後、 楽天市場事業のデータ分析部部長に就任。楽天PointClub等のCRMプログラムやグループ統合DB(楽天スーパーDB)の構築など、データを活用した顧客マーケティングの基盤づくりとマーケティング活動を推進。当社にてQUANT DMPによる記事読了解析技術の開発と複数の特許を取得。
※1ウェブコンテンツの読了率などからコンテンツをスコアリング(特許:第6347532号、名称:評価装置、評価方法及び評価プログラム)、コンテンツの読まれ方を解析し、自社ユーザーのファン度を顕在化(特許:第6042018号、名称:情報生成装置、方法およびプログラム)、ライターの能力を可視化(特許:第5988345号、名称:評価装置、評価方法、評価プログラム、レコメンド装置、レコメンド方法及び、レコメンドプログラム)
■会社概要
会社名:Glossom株式会社URL:https://www.glossom.co.jp/代表者:代表取締役社長 足立 和久設立:2007年3月15日本社:東京都新宿区西新宿六丁目18番1号 住友不動産新宿セントラルパークタワー14F資本金:1.41億円事業内容:広告代理事業、マーケティングプロダクト事業、メディアレップ事業
■本件に関するお問い合わせ先
Glossom広報担当:小野寺(おのでら)E-mail :pr@glossom.co.jpTEL:03-5770-9547